ブロッコリースプラウトの出荷が好調！

「機能性野菜」への関心の高まりを背景に、5ヶ月累計で前年比150％

　株式会社村上農園（本社：広島市、代表取締役社長：村上清貴）が生産販売する2つの機能性野菜「ブロッコリースプラウト」および「ブロッコリー スーパースプラウト」の今年1〜5月までの累計出荷量が、前年同期比150％と好調に推移しています。この背景には｢機能性野菜｣への注目度の高まりがあります。

 

 

 

左：　ブロッコリースプラウト、右：　ブロッコリースーパースプラウト

機能性野菜への関心高まる

機能性野菜とは一般的に、本来野菜には微量にしか含まれない、もしくは全く含まれない成分を、技術開発により高い含有量にした野菜のことです。また最近では、元々野菜が含んでいる成分を低含有にしたものも機能性野菜に位置づけられています。現在政府では、食品の「機能性表示制度」の緩和施策が検討されており、現行制度で制限されている生鮮食品の機能性表示が、科学的根拠を条件に来年春から認められる見込みです。この規制緩和の動きを受けて、スーパーマーケット店頭には「機能性野菜コーナー」が登場するなど、消費者の機能性野菜への関心が高まっています。


村上農園の機能性野菜

村上農園のブロッコリースプラウト（ブロッコリーの新芽）は、体内の解毒・抗酸化力を高める機能性成分である｢スルフォラファン｣を高濃度に含む機能性野菜です。米国ジョンズ・ホプキンス大学医学部教授、ポール・タラレー博士が、がん予防研究の過程で開発しました。

村上農園では1999年に、国内初の機能性野菜として、一般的なブロッコリーの約7倍のスルフォラファンを含む「ブロッコリースプラウト」を発売。2001年には、ブロッコリーの約20倍のスルフォラファンを含む「ブロッコリー スーパースプラウト」を発売しました。さらに、2004年には広島大学との共同研究により、野菜には含まれない栄養素であるビタミンB12を含んだかいわれ大根「マルチビタミンB12かいわれ」を発売しました。

当社の機能性野菜は発売以来15年にわたって、健康志向の高い消費者から支持されています。




機能性成分「スルフォラファン」とは

スルフォラファンは、ブロッコリーに元々含まれている辛味成分の一つです。スルフォラファンを摂取すると、体内の抗酸化力や解毒力が高まることが様々な研究で報告されています。最近では、ピロリ菌の除菌、肝機能障害の抑制、悪酔いの軽減などの効果も期待されています。

スルフォラファンの働き

≪抗酸化酵素の活性≫
紫外線やストレスなどの刺激によって体内では、病気や老化の原因になると言われている活性酸素が発生します。スルフォラファンは、活性酸素を除去する「抗酸化酵素」を増やし、体内の抗酸化力を高めます。

≪解毒酵素の活性≫
体には、食事や呼吸等によって体内に入ってきた有害な物質を無毒化し、体外に排出する働きを持つ「解毒酵素」が備わっています。スルフォラファンはこの解毒酵素を増やし、体内の解毒力を高めます。



村上農園の機能性野菜への取り組み

村上農園では機能性野菜のパイオニアとして、以下のことに取り組んでいます。

 

成分含有量のチェック

1） 成分含有量をチェックし、機能性野菜としての品質を保証
機能性野菜に成分が安定的に含まれていることを、第三者機関で科学的に証明すると同時に、自社でも定期的に測定しています。

 

 

含有量を安定化させるための栽培施設

2） 成分含有量の安定化を実現する栽培技術
当社は、土を使わず、養分や水などの条件をコントロールしやすい植物工場で機能性野菜を生産することで、成分含有量の安定化を実現しています。

成分を高める品種改良

3） 機能性成分をさらに高めるための品種改良
自社で品種改良を行い、ブロッコリーに元々微量にしか含まれない機能性成分スルフォラファンを、より豊富に含む品種の開発に取り組んでいます。



4） 機能性野菜のさらなる可能性を研究
機能性野菜の売上の一部を研究機関における有用成分の機能性研究に還元しています。共同研究も含めて積極的に支援し、機能性野菜のさらなる可能性を探り続けています。



＜会社概要＞

設立　　　　　 1978年1月10日

代表者　　　　 村上清貴

売上高　　　　 43億3,600万円（2013年12月期）

事業内容　　　スプラウト、豆苗（とうみょう）、かいわれ大根など発芽野菜と機能性野菜の生産・販売

事業所　　　　 本社・研究開発部（広島）
生産センター（千葉、神奈川、静岡、山梨、三重、広島、福岡）
営業所（千葉、大阪、広島）
広報マーケティング室（東京）

関連会社　　　株式会社 沖縄村上農園（沖縄県大宜味村）

WEBサイト　　http://murakamifarm.com


本プレスリリースのダウンロード
http://prtimes.jp/a/?f=d9367-20140610-3698.pdf