グッドイヤー 2016年第2四半期および上半期の業績を発表
グローバル全体で、第2四半期の純利益は2億200万ドル、上半期の純利益は3億8600万ドル。営業利益は、第2四半期として過去最高の5億3100万ドル、上半期の営業利益は9億5000万ドル。アメリカ全体で、第2四半期の営業利益は2億9100万ドル、営業利益率13.9%。欧州・中東・アフリカで、第2四半期の営業利益は1億4800万ドル、営業利益率11.7%。アジアパシフィックで、第2四半期の営業利益は9200万ドル、営業利益率17.4%
ザ・グッドイヤー・タイヤ・アンド・ラバー・カンパニー（以下、グッドイヤー）は、 2016年度第2四半期および同上半期の実績を発表しました。
「第2四半期、グッドイヤーはタイヤ販売本数をさらに伸ばし、堅調な収益をあげるなか、アメリカ(北米・中南米)・EMEA(欧州・中東・アフリカ)・AP(アジアパシフィック)のそれぞれが11％を超える営業利益率を達成しました」と会長兼CEOであるリッチ・クレーマーが述べました。「グッドイヤーの主要市場における業界状況はいずれも良好で、高付加価値のプレミアムタイヤも高い需要を維持しています。グッドイヤーの焦点はこれまでと変わりません。規律正しい戦略実行と財務目標の達成です」と同会長は語っています。
今年度、グッドイヤー全体での第2四半期売上は39億ドルとなり、前年同期の42億ドルから下降しました。主たる押下げ要因はベネズエラ事業の非連結化、北米のオートバイ用タイヤ事業の売却、不利な為替動向です。
タイヤ販売本数は合計で4150万本、前年比2％増となりました。牽引したのはAP(アジアパシフィック)とEMEA(欧州・中東・アフリカ)です。補修用タイヤの販売本数は4％増、新車装着用タイヤの販売本数は4％減となりました。
グッドイヤーの2016年第2四半期の純利益は2億200万ドル(1株当たり75セント)で、前年同期の1億9200万ドル(1株当たり70セント)に対して増益となりました。改善要因は主に法人税の減少です。2016年第2四半期の純利益は、重要項目の除外調整後で3億1400万ドル(1株当たり1ドル16セント)となり、前年同期の2億2900万ドル(1株当たり84セント)に対して増益となりました。1株当たりの金額は希釈されています。
グッドイヤーは、第2四半期の営業利益をグローバル全体で5億3100万ドルと発表しました。前年同期の5億5000万ドルから減益しています。2016年の営業利益へのマイナス要因は期間外調整費2400万ドルです。これは主に2012年に絡むもので、アメリカでの社内利潤の除去に関連しています。この期間外調整費は調整済純利益に重要項目として含まれています。営業利益減の要因として、ベネズエラ事業の非連結化による3600万ドルもあげられますが、コスト削減策で一部相殺されています。前年について、ベネズエラ要因を除いたコア部分のアメリカ全体の2015年第2四半期の営業利益は5億1400万ドルでした。
年初来の業績
2016年はじめの6か月について、グッドイヤーの売上は76億ドル、前年同期比で8％減です。不利な為替動向による2億2500万ドルやベネズエラ事業の非連結化がマイナス要因となりました。
タイヤ販売本数は合計で8300万本、前年比2％増です。牽引したのはAPで、主に日本と中国が堅調でした。補修用タイヤの販売本数は3％増、新車装着用タイヤは1％減でした。ベネズエラ事業非連結化の影響を除けば、販売本数は3％増です。
グッドイヤーの年初来純利益は3億8600万ドル(1株当たり1ドル43セント)で、2015年上半期の4億1600万ドル(1株当たり1ドル52セント)からの減益となりました。減益要因は、前年度に一時的収益が繰延特許料収入の認識として1億5500万ドル(税引後9900万ドル)の発生があったためです。
グッドイヤーは2016年上半期のグローバル全体の営業利益を9億5000万ドル、前年同期の9億3800万ドルからの増益であることを発表しました。増益要因は原材料費に関わる価格／商品構成と販売本数の伸びです。こうしたプラス要因はベネズエラ事業の非連結化で一部相殺されています。2015年上半期における、ベネズエラ要因を除いたコア部分の営業利益は8億8000万ドルでした。
各リージョンの結果
アメリカ(北米・中南米)
アメリカの2016年第2四半期の売上は前年比13％減の21億ドルでした。押下げ要因となったのは、販売本数の6％減、GTDNA(Goodyear Dunlop Tires North America Ltd.)社との事業の売却、ベネズエラ事業の非連結化などです。補修用タイヤの販売本数は2％減、新車装着用タイヤの販売本数は15％減となりました。
ベネズエラおよびGDTNA社の要因を除外すると、販売タイヤ本数は合計で3％減でした。新車装着用タイヤが牽引しましたが、補修用タイヤの販売本数は横ばいにとどまりました。
アメリカ全体で2016年第2四半期の営業利益は2億9100万ドルで前年比19％減となりました。押下げ要因は主にベネズエラ事業の非連結化、加工費の上昇、期間外調整です。期間外調整は主に2012年度に関わるものですが、社内利潤の除去や販売本数の低下も関連しています。
ベネズエラ事業の非連結化をうけて、販売本数の約30万本減、売上の1億1500万ドル減、アメリカ全体の営業利益3600万ドル減のマイナス影響がありました。
GDTNA事業の売却を受けて、販売本数の約40万本減、売上の7500万ドル減、アメリカ全体の営業利益1900万ドル減のマイナス影響がありました。
EMEA(欧州・中東・アフリカ)
欧州・中東・アフリカ(EMEA)の第2四半期売上は13億ドルで、前年同時期とほぼ同じでした。販売本数は4％伸びたものの、商品価格構成と為替が不利にはたらき、相殺する形になりました。補修用タイヤの販売本数は3％増、新車装着用タイヤの販売本数は8％増となっています。
EMEA全体で2016年第2四半期の営業利益は1億4800万ドル、前年比37％増でした。販売本数増と販売費・一般管理費の低減化が押上げ要因となっています。
AP(アジアパシフィック)
APの2016年第2四半期の売上は前年比８％増で5億2800万ドルでした。主に日本と中国における販売増を受けて、AP全体の売上タイヤ本数が21％増だったことが押し上げ要因となっています。こうした業績改善も不利な為替動向を受けて一部相殺されました。補修用タイヤの販売本数は38％増、新車装着用タイヤの販売本数は1%増となっています。
AP全体の営業利益9200万ドルは前年比で10％増となり、過去最高となりました。押上げ要因は本数の増加です。
≪日本グッドイヤー株式会社≫
日本グッドイヤー株式会社は1952年創立。国産および輸入品のグッドイヤーブランドのタイヤを、補修用および新車装着用タイヤ市場で販売しています。日本グッドイヤー関連会社の日本ジャイアントタイヤ株式会社は、土木建築車両用・重機用オフロードタイヤを兵庫県たつの市の工場で生産しています。又グッドイヤーは日本において航空機用タイヤのマーケティングと販売も行っています。日本グッドイヤー株式会社とその製品について、ホームページで詳しい情報がご覧頂けます。日本グッドイヤー株式会社ホームページ http://www.goodyear.co.jp/
「第2四半期、グッドイヤーはタイヤ販売本数をさらに伸ばし、堅調な収益をあげるなか、アメリカ(北米・中南米)・EMEA(欧州・中東・アフリカ)・AP(アジアパシフィック)のそれぞれが11％を超える営業利益率を達成しました」と会長兼CEOであるリッチ・クレーマーが述べました。「グッドイヤーの主要市場における業界状況はいずれも良好で、高付加価値のプレミアムタイヤも高い需要を維持しています。グッドイヤーの焦点はこれまでと変わりません。規律正しい戦略実行と財務目標の達成です」と同会長は語っています。
今年度、グッドイヤー全体での第2四半期売上は39億ドルとなり、前年同期の42億ドルから下降しました。主たる押下げ要因はベネズエラ事業の非連結化、北米のオートバイ用タイヤ事業の売却、不利な為替動向です。
タイヤ販売本数は合計で4150万本、前年比2％増となりました。牽引したのはAP(アジアパシフィック)とEMEA(欧州・中東・アフリカ)です。補修用タイヤの販売本数は4％増、新車装着用タイヤの販売本数は4％減となりました。
グッドイヤーの2016年第2四半期の純利益は2億200万ドル(1株当たり75セント)で、前年同期の1億9200万ドル(1株当たり70セント)に対して増益となりました。改善要因は主に法人税の減少です。2016年第2四半期の純利益は、重要項目の除外調整後で3億1400万ドル(1株当たり1ドル16セント)となり、前年同期の2億2900万ドル(1株当たり84セント)に対して増益となりました。1株当たりの金額は希釈されています。
グッドイヤーは、第2四半期の営業利益をグローバル全体で5億3100万ドルと発表しました。前年同期の5億5000万ドルから減益しています。2016年の営業利益へのマイナス要因は期間外調整費2400万ドルです。これは主に2012年に絡むもので、アメリカでの社内利潤の除去に関連しています。この期間外調整費は調整済純利益に重要項目として含まれています。営業利益減の要因として、ベネズエラ事業の非連結化による3600万ドルもあげられますが、コスト削減策で一部相殺されています。前年について、ベネズエラ要因を除いたコア部分のアメリカ全体の2015年第2四半期の営業利益は5億1400万ドルでした。
年初来の業績
2016年はじめの6か月について、グッドイヤーの売上は76億ドル、前年同期比で8％減です。不利な為替動向による2億2500万ドルやベネズエラ事業の非連結化がマイナス要因となりました。
タイヤ販売本数は合計で8300万本、前年比2％増です。牽引したのはAPで、主に日本と中国が堅調でした。補修用タイヤの販売本数は3％増、新車装着用タイヤは1％減でした。ベネズエラ事業非連結化の影響を除けば、販売本数は3％増です。
グッドイヤーの年初来純利益は3億8600万ドル(1株当たり1ドル43セント)で、2015年上半期の4億1600万ドル(1株当たり1ドル52セント)からの減益となりました。減益要因は、前年度に一時的収益が繰延特許料収入の認識として1億5500万ドル(税引後9900万ドル)の発生があったためです。
グッドイヤーは2016年上半期のグローバル全体の営業利益を9億5000万ドル、前年同期の9億3800万ドルからの増益であることを発表しました。増益要因は原材料費に関わる価格／商品構成と販売本数の伸びです。こうしたプラス要因はベネズエラ事業の非連結化で一部相殺されています。2015年上半期における、ベネズエラ要因を除いたコア部分の営業利益は8億8000万ドルでした。
各リージョンの結果
アメリカ(北米・中南米)
アメリカの2016年第2四半期の売上は前年比13％減の21億ドルでした。押下げ要因となったのは、販売本数の6％減、GTDNA(Goodyear Dunlop Tires North America Ltd.)社との事業の売却、ベネズエラ事業の非連結化などです。補修用タイヤの販売本数は2％減、新車装着用タイヤの販売本数は15％減となりました。
ベネズエラおよびGDTNA社の要因を除外すると、販売タイヤ本数は合計で3％減でした。新車装着用タイヤが牽引しましたが、補修用タイヤの販売本数は横ばいにとどまりました。
アメリカ全体で2016年第2四半期の営業利益は2億9100万ドルで前年比19％減となりました。押下げ要因は主にベネズエラ事業の非連結化、加工費の上昇、期間外調整です。期間外調整は主に2012年度に関わるものですが、社内利潤の除去や販売本数の低下も関連しています。
ベネズエラ事業の非連結化をうけて、販売本数の約30万本減、売上の1億1500万ドル減、アメリカ全体の営業利益3600万ドル減のマイナス影響がありました。
GDTNA事業の売却を受けて、販売本数の約40万本減、売上の7500万ドル減、アメリカ全体の営業利益1900万ドル減のマイナス影響がありました。
EMEA(欧州・中東・アフリカ)
欧州・中東・アフリカ(EMEA)の第2四半期売上は13億ドルで、前年同時期とほぼ同じでした。販売本数は4％伸びたものの、商品価格構成と為替が不利にはたらき、相殺する形になりました。補修用タイヤの販売本数は3％増、新車装着用タイヤの販売本数は8％増となっています。
EMEA全体で2016年第2四半期の営業利益は1億4800万ドル、前年比37％増でした。販売本数増と販売費・一般管理費の低減化が押上げ要因となっています。
AP(アジアパシフィック)
APの2016年第2四半期の売上は前年比８％増で5億2800万ドルでした。主に日本と中国における販売増を受けて、AP全体の売上タイヤ本数が21％増だったことが押し上げ要因となっています。こうした業績改善も不利な為替動向を受けて一部相殺されました。補修用タイヤの販売本数は38％増、新車装着用タイヤの販売本数は1%増となっています。
AP全体の営業利益9200万ドルは前年比で10％増となり、過去最高となりました。押上げ要因は本数の増加です。
≪日本グッドイヤー株式会社≫
日本グッドイヤー株式会社は1952年創立。国産および輸入品のグッドイヤーブランドのタイヤを、補修用および新車装着用タイヤ市場で販売しています。日本グッドイヤー関連会社の日本ジャイアントタイヤ株式会社は、土木建築車両用・重機用オフロードタイヤを兵庫県たつの市の工場で生産しています。又グッドイヤーは日本において航空機用タイヤのマーケティングと販売も行っています。日本グッドイヤー株式会社とその製品について、ホームページで詳しい情報がご覧頂けます。日本グッドイヤー株式会社ホームページ http://www.goodyear.co.jp/
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