プレイド、CCI社と共同でLINE ビジネスコネクトに対応したカスタマーサポート支援ツール「CLINE by KARTE」を提供開始

「KARTE」の解析エンジンを活用し、LINEを通じた顧客サポートをより最適なものに

株式会社プレイドは、株式会社サイバー・コミュニケーションズと共同で、「LINE ビジネスコネクト」に対応したカスタマーサポート支援ツール「CLINE by KARTE(シーライン バイ カルテ)」を開発し、本日より提供を開始いたします。
同サービスは、プレイドが提供するウェブ接客プラットフォーム「KARTE」をカスタマイズして開発したもので、CCIが提供するものです。
株式会社プレイド(本社:東京都渋谷区、代表取締役:倉橋 健太、以下 プレイド)は、株式会社サイバー・コミュニケーションズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:新澤 明男、以下CCI)と共同で、「LINE ビジネスコネクト」に対応したカスタマーサポート支援ツール「CLINE by KARTE(シーライン バイ カルテ)」を開発し、本日より提供を開始いたします。
同サービスは、プレイドが提供するウェブ接客プラットフォーム「KARTE」をカスタマイズして開発し、CCIが提供するものです。

LINEを通じたカスタマーサポートにより顧客満足度向上を実現

「CLINE by KARTE」は、プレイドが提供するウェブ接客プラットフォーム「KARTE」と連動し、LINEを通じたカスタマーサポートを支援するサービスです。ユーザーが問合わせ先企業のLINEアカウントと友だちになることで、LINEのトーク上から企業への問い合わせが可能となります。

 

 

LINEによるカスタマーサポート支援に加え、「KARTE」の顧客分析によるセグメント機能を活用することで、メッセージ配信先を最適化し、ユーザーごとに異なるメッセージ配信を、LINEを通じて行うことができます。更に、企業の持つ顧客データベースとLINEアカウントを紐づけることで、より細かなセグメントが可能となり、CRM(顧客管理)ツールとして企業とユーザーとの継続的な関係構築を実現いたします。

無料通話・メールアプリなどのメッセージングサービスによるモバイルコミュニケーションが飛躍的に拡大する中、国内で圧倒的なカバー率を誇るLINEを活用した「CLINE by KARTE」を、従来の電話・メールなどによるカスタマーサポートに加えて導入することで、より高い利便性と、企業・サービスに対する満足度向上を可能とします。

■「KARTE(カルテ)」について
「KARTE」は、ウェブサイトに数行のコードを埋め込むだけで、来訪者の特徴や行動をリアルタイムに解析し可視化することができ、個々の来訪者にあわせたメッセージ配信などを可能にするサービスです。これまでにないリアルタイム解析を実現したことにより、利用者がサイトに訪問している間に、臨機応変なアプローチを自動で実行します。
2014年9月からクローズドβ版としてサービスを開始して以降、大手企業を含む50社以上に導入頂いており、2015年3月12日にから正式にサービスを開始しました。ECサイトの事例では。新規会員獲得率が108%UP、購入率ではサイト平均で30%UPした事例のほか、購入率がもっとも上昇したものとしては、約4倍の購入率を達成した事例も生まれています。 URL:https://karte.io/

■ 株式会社プレイドについて
プレイドは独自開発のリアルタイム解析基盤を活用したウェブ接客プラットフォーム「KARTE(カルテ)」を提供するベンチャー企業です。国内最高峰のベンチャーイベント「Infinity Ventures Summit 2014 Fall Kyoto」にてアワードを獲得するなど注目を集めており、一般公開前から大手ECサイトや旅行サイトなど様々な分野の企業への導入が進んでいます。 URL:https://plaid.co.jp/

■ 株式会社サイバー・コミュニケーションズ(CCI)について
CCIは、インターネット広告誕生の1996年に設立以来、電通グループの国内最大手メディアレップとして数百の広告会社・媒体社との取引により、業界を牽引しております。メディアと共にユーザーへの価値を提供し、最先端のマーケティングサービスを通じ、クライアントとユーザーのコミュニケーションを実現していきます。

■「LINE ビジネスコネクト」について
LINE株式会社が、公式アカウントの各種機能を企業向けにAPIで提供し、各企業がカスタマイズして活用できるサービスです。「LINE ビジネスコネクト」を活用することにより、従来の企業公式アカウントのような、LINEユーザーへの一方通行のメッセージ配信だけでなく、特定のユーザーに対してより最適化されたメッセージを送り分けることができるようになります。さらに、ユーザーの同意のもと、企業の持つ既存のデータベースや、自社システムとLINEアカウントを連携させることで、メッセージ配信ツールとしての域を超え、顧客管理(CRM)ツールや、業務ソリューションツールとしての利用も可能(※)になります。
※    LINEでは、LINEアカウントに紐付いた各企業の顧客データを保持することはありません。
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