業界初!インフルエンサーを活用しない新しいSNSビジュアル拡散サービス「P-conne(ピーコネ)」をリリース。全国100大学500サークルと連携。
インスタグラムのビジネス活用方法を紹介するメディア「インスタアンテナ」(http://insta-antenna.com)と、インスタグラムキャンペーンCMS「CAMPiN」(http://camp-in.jp)を提供するテテマーチ株式会社(本社:東京都港区 代表取締役:上田大介)は、全国100大学500サークル15,000人の大学生と連動したインフルエンサーを活用しない新しいSNSビジュアル拡散サービス「P-conne(ピーコネ)」(http://tetemarche.co.jp/p-conne/)をリリースしました。
【サービス提供背景】
1. 若年層の顧客開拓に悩む企業のSNS活用が増えてきているのに比例して、SNS上での拡散方法に対する課題も増えている。
2. タレント同様の影響力を持つインフルエンサーが増える一方で、サービスや商品の購買に対する影響力は、より身近な友人・家族の方が強い傾向がある。
3. シミュラークル型拡散というオリジナルの出処が不明だが、皆がSNS上で真似をすることで拡散する新しい拡散方法が注目されている。
上記、3点の背景から一般的な大学生を企業やブランドの協力者として多数アサインすることで、多面的に情報展開する新しい情報拡散方法を企画しました。
※インフルエンサーとは、人々の消費行動に影響を与える人物のことを指します。 特定分野に詳しい専門家やインターネット上で強い影響力を持つ個人などが、インフルエンサーにあたります。 具体的な例としては、好感度の高い芸能人やファッションモデル、スポーツ選手、知識人、専門家、著名なブロガーなどがあげられます。
【P-conneのサービス内容】
全国100大学500サークル15000人の大学生ネットワークを活用し、商品のPR投稿や、イベントレポートなどリアルな大学生による同時多発的情報拡散を行います。
1. 学生のアサインは50名単位で、100名から行えます。
2. 学校/学年/性別/サークル種別/生活スタイル等様々なセグメントでのアサインが可能です。
3. アサインされた学生は、テーマに合わせた写真撮影や、商品撮影、イベント参加等簡単なミッションを行った上で、SNS(Twitter/Instagram)上に画像もしくはテキストを投稿します。
4. ミッション終了後レポートにて、結果報告を行います。
※学生が投稿する上で、適切でないと判断したプロジェクトに関してお断りをするケースもございます。
※投稿には【PR】等、広報活動であることがわかる趣旨も掲載いたします。
※イベント参加については、原則として関東の首都圏を中心に対応しております。
【P-conneの活用シーン】
1. 学生向けの商品PRやイベントPRとして
2. 学生を対象としたハッシュタグキャンペーンのブーストとして
3. SNS上に自社ブランドハッシュタグを増加させる施策として
4. 若年層のマーケティングとして
その他にも、様々な活用方法がございます。
【P-conne利用企業にとってのメリット】
1. 独自の文化ができつつあり、マーケティングが難しい若年層に対してダイレクトアプローチが出来る
2. 普通の学生をアサインすることで、発信者と受信者の距離が近いため購買意欲や体験意向が高まりやすい
3. 投稿される画像に学生の独創的なクリエイティブが期待できる
詳しくは、サービスサイトを御覧ください。
URL:http://tetemarche.co.jp/p-conne/
【テテマーチ株式会社について】 http://tetemarche.co.jp/
2015年6月創業。本社、東京都港区。代表取締役、上田大介。 2015年9月にインスタグラム特化型メディア「インスタアンテナ」(http://insta-antenna.com/) を開始。2015年12月に、インスタグラムキャンペーンCMS「CAMPiN」(http://camp-in.jp)をリリース。創業時より、身近なマーケットにおいて本質的な価値のある、様々なWEBサービスを提供するというコンセプトのもと盛り上がりを増す新興SNSインスタグラムに注目。インスタグラム専門メディアの立ち上げと、サービスの開発に取り組む。その他、現在はWEBメディアのコンサルティングやメディアの収益化支援も手掛ける。
【P-conneについてのご相談、お問い合わせ先】
テテマーチ株式会社 松重 秀平
Tel: 03-6712-8597 mail:matsushige @tetemarche.co.jp
※文中の社名・サービス名・商品名等は、テテマーチ株式会社の登録商標または商標です。
※文中の「業界初」はテテマーチ株式会社調べによります。
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