UPS、西日本でのサービスを一層強化し、日本企業の物流をサポート

・関空―米国間に新型機B747を投入します。従来配備されていたB767-300に比べて、最大積載量は2倍以上となり、西日本企業のグローバル成長に貢献します。
・西日本における物流サービスの需要拡大に対応するため、通関オフィスを移転し、オフィス面積を倍増しました。
・今回のサービス強化は、昨年の関空―中国・深センのUPSアジア域内ハブ間で週5便のフライトを導入した西日本におけるUPSのサービス浸透を示しています。

 

関空米国間に投入されたB747

UPS (NYSE: UPS) は11月15日より、関西国際空港―米国・アンカレッジ間で運航する航空機の輸送能力の増強を図り、西日本企業のグローバル成長に貢献します。本日より米国路線で使用する機材をB767-300からB747へアップグレードしました。B747-400とB747-8の両機材を使用することで、ネットワーク内での輸送能力に柔軟性を持たせ、市場環境に適応し、信頼性の高い輸送サービスを提供します。B747-8の最大積載量は140トンと従来の2倍以上であり、UPSが保有する航空機の中で最大かつ最も燃費が良い機材です。

また、西日本で高まる物流サービスの需要に対応するため、大阪の通関オフィスを移転し、オフィス面積を倍増しました。

UPSジャパン代表取締役社長の西原哲夫は次のように述べています。「東日本に続いて西日本においても、当社は輸送能力とサービスのアクセシビリティを高めることで、お客様により良いサービスを提供していきます。今後もお客様のグローバル貿易に貢献し、今年の繁忙期を乗り切るためのサポートができることを楽しみにしています。」

今回の施策は、最近の東日本における積極的なサービス強化に続くものです。UPSは今年東日本で、新木場集配センターの拡張のほか、北関東32都市発の輸出貨物の輸送時間短縮と集荷時間の延長、そして先月発表した米国路線の輸送能力強化などを行っています。西日本においても、2021年7月、関空―中国・深センのUPSアジア域内ハブ間で週5便の運航を増便し、アジアやヨーロッパの主要市場間におけるより迅速な輸送を実現するとともに、集荷時間の延長や緊急配送サービスのエリア拡大を実現しました。

UPSについて
創業1907年のUPS（NYSE: UPS）は、ロジスティクスのグローバルリーダーとして、小口貨物からフレートまでの国際輸送サービスをはじめ、在庫管理や流通加工などのロジスティクスサービス、国際貿易の円滑化やビジネスをより効率的に進めるための先進テクノロジーなど、幅広いソリューションを世界220以上の国や地域で提供しています。UPSは、世界最大級の宅配企業で、2021年度の売上高は973億ドルに上ります。「大切なものを運ぶことで世界を前進させる」というパーパスステートメントの下、世界53万4千人の従業員は、シンプルかつ力強い戦略「お客様第一」「人材主導」「イノベーション重視」を尊重しています。UPSは、環境への影響の低減に取り組み、サービスを提供する世界各地の地域社会への貢献に努めています。また、多様性、公平性、包摂性を確固たる姿勢で支援しています。より詳しい情報は、https://www.ups.com/us/en/global.page、https://about.ups.com/ および
https://investors.ups.com/ （英語）をご覧ください。