【資産防衛できていますか？】新型コロナウイルスは半数以上の家計に影響を与えていると判明！過去の出来事から学ぶ資産防衛方法とは…？
84.3％が経済ショックの際には分散投資が安全だと思うと回答
株式会社日本ワークス（本社所在地：東京都渋谷区、代表取締役：鎌田 勇人）は、30歳以上の公務員・会社員の男女を対象に、新型コロナウイルスと経済ショックに関する調査を実施しました。
今もなお世界中で感染拡大が確認されている新型コロナウイルス感染症。
日本でも生活や暮らしに対してだけでなく、経済活動にも影響を及ぼしています。
それは企業だけでなく、個人でも言えることでしょう。
このような経済ショックが起きた際や起きる前にどのような対応策をとれば資産を守れるかご存知ですか？
頻繁に経験することではないので、具体的な対応策を知らない方は多いのではないでしょうか？
そこで今回、株式会社日本ワークス（https://www.nworks.co.jp/）は、30歳以上の公務員・会社員の男女を対象に、新型コロナウイルスと経済ショックに関する調査を実施しました。
「新型コロナウイルスの流行は、直接的または間接的に家計に影響を与えましたか？」と質問したところ、半数以上の方が『はい（51.4％）』と回答しました。
では、具体的にどのような影響だったのか、詳しく聞いてみました。
■新型コロナウイルスにより私の家計ではこんな影響が出ました…
・勤務先の売上減少に伴い給与が下がった（30代／男性）
・自宅待機になり給与が保障給になり減ったが、ずっと自宅にいるため食費や光熱費が増えた（40代／女性）
・勤務時間が減り給与が減った（40代／男性）
・給料がなくなり、住宅ローンなどの負担が増した（50代／男性）
などの回答が寄せられました。
では、これらの影響により、現在の所有資産や今後の資産運用に不安を感じている方はどのくらいいるのでしょうか？
「新型コロナウイルス流行により、現在の所有資産及び今後の資産運用について不安を感じることはありますか？」と質問したところ、6割以上の方が『はい（63.3％）』と回答しました。
今の状況を踏まえ、不安を感じる方が多いようです。
新型コロナウイルスの流行は、感染への不安だけでなく、各個人の経済資産にも不安を与えているでしょう。
また、新型コロナウイルスは、家計だけでなく、公的年金の運用評価額にも影響を与えていることはご存知でしょうか？
そこで、「今回の新型コロナウイルス流行により、公的年金の運用評価額が下がっていることは知っていますか？」と質問したところ、6割近くの方が『知らない（58.9％）』と回答しました。
公的年金の運用は性質上、安全第一の運用を行っていましたが、今回の新型コロナウイルスの流行により評価額が下がる事態に陥ってしまったようです。
公的年金という、最後の砦となる資金においても影響を与えた新型コロナウイルス感染症。
そのため、これからの資産防衛方法を今一度考える必要があるでしょう。
30歳以上の公務員・会社員の方は、当時経験した出来事は家計にどのような影響を与えたのでしょうか？
「過去に経験した経済ショックや災害を教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『リーマンショック（66.6％）』と回答した方が最も多く、次いで『東日本大震災（61.7％）』『バブル崩壊（45.4％）』『SARS（サーズ）（13.2％）』『MERS（マーズ）（9.7％）』と続きました。
では、これらの出来事は当時の家計にどのような影響を与えたのでしょう。詳しく聞いてみました。
■当時こんな影響を受けました…
・会社の経営悪化により給与が減った（40代／男性）
・投資で損失してしまった（40代／男性）
・リーマンショックで株価が下がり、金融資産の評価額が激減した（40代／男性）
・残業が減り、ボーナスが減り、年間所得が減った（50代／女性）
などの回答が寄せられました。
今回の新型コロナウイルスの状況と同じように、給与の減少が起きただけでなく、投資活動への影響もあったようです。
では、それらの出来事をきっかけにどのような運用を行うようになったのでしょうか？
「当時それをきっかけに、家計の見直しや資産防衛に興味は出ましたか？」と質問したところ、4割近くの方が『はい（39.1％）』と回答しました。
「実際にどのような運用を行いましたか？」と質問したところ、『預金（69.4％）』と回答した方が最も多く、次いで『株（28.2％）』『保険（23.8％）』『投資信託（20.1％）』『不動産投資（9.3％）』と続きました。
当時の経済ショックや災害をきっかけに、家計の見直しや資産防衛として貯蓄をメインに行っていたようです。
過去の出来事から学べることとして、日頃から資産防衛の意識を持ち、リスクヘッジをしておく必要があるのかもしれません。
「経済ショックの際に、安全だと思うのは分散投資と集中投資どちらだと思いますか？」と質問したところ、8割以上の方が『分散投資（84.3％）』と回答しました。
分散投資とは、投資金額を分散していくつかのものに投資する手法です。
一つのものに投資すると経済ショックが起きた際などに投資対象の価値が下落し、投資資金がほとんどなくなってしまうことも予想されます。
そうしたリスクを軽減するためにも、分散投資は有効なのかもしれません。
新型コロナウイルスの影響によって、コロナショックが起きています。
過去の出来事で取った対策から、今回起こりうる経済ショックに備えて置く必要があるでしょう。
また、このような経済市況になるたび、1本の収入の柱では自分の身は守れないことがわかります。
複数の収入の柱を用意しておくべきであり、さらに、資産の守り方を知っておく必要があるでしょう。
そのため、預金だけに集中するのではなく、不動産や株などの資産に分散投資をし、資産防衛をしていくのが重要なのかもしれません。
「実際に何から始めれば良いのだろう…」
そんな悩みを抱える方にオススメなのが、株式会社日本ワークス（https://www.nworks.co.jp/）が主催する、セミナーです。WEBでの開催となりますので、お気軽にご参加ください。
■セミナー情報
『過去の経済危機から学ぶ、資産防衛の傾向と対策～新型ウイルス資産防衛術～』
日時：2020年7月19日（日）17:00〜18:00
場所：WEBセミナーを予定しております。
金融のプロフェッショナルである保険・証券・不動産全般に詳しいファイナンシャルプランナー外部講師2名を招待しての、特別WEBセミナーになります。
過去の経済ショックから、資産防衛方法を1度きりのセミナーでお伝えさせていただきますので、ぜひご参加ください。
下記のQRコードよりLINE公式アカウントを友だち追加いただきまして、詳細をご確認ください。
期間限定の動画をアップロードを予定しておりますので、ぜひ追加いただければと思います。
LINE友だち追加はコチラから：https://lin.ee/cS0nAGE
こちらのQRコードからも友だち追加可能です。
■株式会社日本ワークス：https://www.nworks.co.jp/
■TEL：0120-428-094
■お問い合わせ：https://www.nworks.co.jp/contact/inquiry
調査概要：新型コロナウイルスと経済ショックに関する調査
【調査期間】2020年6月3日（水）〜2020年6月4日（木）
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,123人
【調査対象】30歳以上の公務員・会社員の男女
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
日本でも生活や暮らしに対してだけでなく、経済活動にも影響を及ぼしています。
それは企業だけでなく、個人でも言えることでしょう。
このような経済ショックが起きた際や起きる前にどのような対応策をとれば資産を守れるかご存知ですか？
頻繁に経験することではないので、具体的な対応策を知らない方は多いのではないでしょうか？
そこで今回、株式会社日本ワークス（https://www.nworks.co.jp/）は、30歳以上の公務員・会社員の男女を対象に、新型コロナウイルスと経済ショックに関する調査を実施しました。
- 半数以上の方が新型コロナウイルスの流行で家計に影響が出ていると回答！
「新型コロナウイルスの流行は、直接的または間接的に家計に影響を与えましたか？」と質問したところ、半数以上の方が『はい（51.4％）』と回答しました。
では、具体的にどのような影響だったのか、詳しく聞いてみました。
■新型コロナウイルスにより私の家計ではこんな影響が出ました…
・勤務先の売上減少に伴い給与が下がった（30代／男性）
・自宅待機になり給与が保障給になり減ったが、ずっと自宅にいるため食費や光熱費が増えた（40代／女性）
・勤務時間が減り給与が減った（40代／男性）
・給料がなくなり、住宅ローンなどの負担が増した（50代／男性）
などの回答が寄せられました。
- 公的年金の運用評価額が下がっていることをあなたは知っていますか？
では、これらの影響により、現在の所有資産や今後の資産運用に不安を感じている方はどのくらいいるのでしょうか？
「新型コロナウイルス流行により、現在の所有資産及び今後の資産運用について不安を感じることはありますか？」と質問したところ、6割以上の方が『はい（63.3％）』と回答しました。
今の状況を踏まえ、不安を感じる方が多いようです。
新型コロナウイルスの流行は、感染への不安だけでなく、各個人の経済資産にも不安を与えているでしょう。
また、新型コロナウイルスは、家計だけでなく、公的年金の運用評価額にも影響を与えていることはご存知でしょうか？
そこで、「今回の新型コロナウイルス流行により、公的年金の運用評価額が下がっていることは知っていますか？」と質問したところ、6割近くの方が『知らない（58.9％）』と回答しました。
公的年金の運用は性質上、安全第一の運用を行っていましたが、今回の新型コロナウイルスの流行により評価額が下がる事態に陥ってしまったようです。
公的年金という、最後の砦となる資金においても影響を与えた新型コロナウイルス感染症。
そのため、これからの資産防衛方法を今一度考える必要があるでしょう。
- 過去に経験した経済ショックや災害は…？どのような影響を与えたのかが明らかに！
30歳以上の公務員・会社員の方は、当時経験した出来事は家計にどのような影響を与えたのでしょうか？
「過去に経験した経済ショックや災害を教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『リーマンショック（66.6％）』と回答した方が最も多く、次いで『東日本大震災（61.7％）』『バブル崩壊（45.4％）』『SARS（サーズ）（13.2％）』『MERS（マーズ）（9.7％）』と続きました。
では、これらの出来事は当時の家計にどのような影響を与えたのでしょう。詳しく聞いてみました。
■当時こんな影響を受けました…
・会社の経営悪化により給与が減った（40代／男性）
・投資で損失してしまった（40代／男性）
・リーマンショックで株価が下がり、金融資産の評価額が激減した（40代／男性）
・残業が減り、ボーナスが減り、年間所得が減った（50代／女性）
などの回答が寄せられました。
今回の新型コロナウイルスの状況と同じように、給与の減少が起きただけでなく、投資活動への影響もあったようです。
- 経済ショックや災害をきっかけに4割近くの方が家計の見直しや資産防衛に興味が出たと回答！
では、それらの出来事をきっかけにどのような運用を行うようになったのでしょうか？
「当時それをきっかけに、家計の見直しや資産防衛に興味は出ましたか？」と質問したところ、4割近くの方が『はい（39.1％）』と回答しました。
「実際にどのような運用を行いましたか？」と質問したところ、『預金（69.4％）』と回答した方が最も多く、次いで『株（28.2％）』『保険（23.8％）』『投資信託（20.1％）』『不動産投資（9.3％）』と続きました。
当時の経済ショックや災害をきっかけに、家計の見直しや資産防衛として貯蓄をメインに行っていたようです。
過去の出来事から学べることとして、日頃から資産防衛の意識を持ち、リスクヘッジをしておく必要があるのかもしれません。
- 結局安全なのは、分散投資？集中投資？
「経済ショックの際に、安全だと思うのは分散投資と集中投資どちらだと思いますか？」と質問したところ、8割以上の方が『分散投資（84.3％）』と回答しました。
分散投資とは、投資金額を分散していくつかのものに投資する手法です。
一つのものに投資すると経済ショックが起きた際などに投資対象の価値が下落し、投資資金がほとんどなくなってしまうことも予想されます。
そうしたリスクを軽減するためにも、分散投資は有効なのかもしれません。
- 経済ショックに備えるためには分散投資が重要
新型コロナウイルスの影響によって、コロナショックが起きています。
過去の出来事で取った対策から、今回起こりうる経済ショックに備えて置く必要があるでしょう。
また、このような経済市況になるたび、1本の収入の柱では自分の身は守れないことがわかります。
複数の収入の柱を用意しておくべきであり、さらに、資産の守り方を知っておく必要があるでしょう。
そのため、預金だけに集中するのではなく、不動産や株などの資産に分散投資をし、資産防衛をしていくのが重要なのかもしれません。
- 資産防衛について知るには株式会社日本ワークスのセミナーがオススメ
「実際に何から始めれば良いのだろう…」
そんな悩みを抱える方にオススメなのが、株式会社日本ワークス（https://www.nworks.co.jp/）が主催する、セミナーです。WEBでの開催となりますので、お気軽にご参加ください。
■セミナー情報
『過去の経済危機から学ぶ、資産防衛の傾向と対策～新型ウイルス資産防衛術～』
日時：2020年7月19日（日）17:00〜18:00
場所：WEBセミナーを予定しております。
金融のプロフェッショナルである保険・証券・不動産全般に詳しいファイナンシャルプランナー外部講師2名を招待しての、特別WEBセミナーになります。
過去の経済ショックから、資産防衛方法を1度きりのセミナーでお伝えさせていただきますので、ぜひご参加ください。
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期間限定の動画をアップロードを予定しておりますので、ぜひ追加いただければと思います。
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過去の経済ショックから学び、今回の新型コロナウイルスからの資産防衛方法を学べます。
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■TEL：0120-428-094
■お問い合わせ：https://www.nworks.co.jp/contact/inquiry
調査概要：新型コロナウイルスと経済ショックに関する調査
【調査期間】2020年6月3日（水）〜2020年6月4日（木）
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,123人
【調査対象】30歳以上の公務員・会社員の男女
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
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