【小野測器】“つながる”技術でお客様に「さらなる安心」を提供｜WEBアプリケーション「遠隔監視システム」

～2024年3月27日（水）より発売開始～

電子計測器の製造および販売を展開する株式会社小野測器（社長 大越 祐史）は、クラウド対応など新機能を盛り込んだ「遠隔監視システム」 を3月27日（水）に販売開始します。

WEBアプリケーション「遠隔監視システム」

　

　

　

　今回発売する「遠隔監視システム」は、2020年にリリースしたモデルのバージョンアップとなります。同製品はいつでもどこでも自動車試験の状況を把握できるWＥＢアプリケーションとして、「見守り（台上試験の稼働状態を遠隔監視）」と「履歴（警報履歴、レポート出力など）」という２つの機能でお客様に「安心」を提供してまいりました。

　最新モデルは、上記のメリットはそのままに、さらなる改良を加えました。当社最新の自動計測制御システム「FAMS-R6」に対応したほか、サーバー形態をオンプレミス に加えてクラウド にも対応 するなど、全方位でアップデートを敢行しました。

　現在、試験現場では「高齢化」「人手不足」への対応やコロナ禍をきっかけとした「リモートワークの推進」によって、お客様の働き方に変化が起きている状況です。 本製品はそんなニーズにお応えする内容となっております。

• 新製品3つのポイント

・ユーザーの使用環境・目的に応じて管理用サーバーをオンプレミスとクラウドから選択できます。

・カメラの映像を通して、場所を選ばずにベンチの様子を把握できます。

・計測データを自動で収集して、管理する機能により、煩わしいファイルのやりとりが不要になります。

• ターゲット市場

・自動車台上試験装置 や部品評価設備 を有する自動車メーカーや自動車部品メーカー、農機建機メーカー

• 問い合わせ先

株式会社小野測器営業本部商品統括ブロック　MIグループ

TEL：[phone]／MAIL：[e-mail]

• 開発の背景

紹介ページ　https://www.onosokki.co.jp/HP-WK/whats_new/press/24_02_27.htm

　コロナ禍後、自動車を始めとするモビリティの試験現場は変革期を迎えています。リモートワークによる新しい働き方の他、 作業者の高齢化や人手不足の問題や、海外拠点の有効活用など、対応すべきことは山積している状況です。そこで当社は、上記問題を解決するために、WEBアプリケーション「遠隔監視システム」の機能追加や改善を行いました。本製品の開発コンセプトは「“つながる”技術で安心を提供」であり、試験現場のユーザーにさらなる安全を提供すべく新規機能を盛り込みました。

• 特長

・クラウドに対応：社内サーバー設備を用意することなく簡単に導入できる　

・カメラ機能：テストベンチを遠隔で映像で確認し、詳細を迅速に把握

カメラ機能画面：1つの画面で複数のベンチの状態を把握

・データ管理機能：実験業務の効率化とデータの資産化を促進

データ管理画面：収録したデータの検索が可能で、必要なデータを簡単にピックアップ

・メール/ブザー/シグナルタワー発報： 無人運転時でもいち早く異常を察知可能

・作業計画機能：試験設備の効率的な運用をサポート

試験スケジュール画面：複数のベンチの試験予定が一目でわかる

・当社最新の自動計測制御システム「FAMS-R6」に対応：順次ベンチと密着したサポート機能を拡充予定

自動計測制御システム「FAMS-R6」

※自動計測制御システム「FAMS-R6」とは

1984年に当社が発売した自動計測制御システム「FAMS（Flexible  Automatic  Measuring  System）」から数えて6世代目となるモデル（2023年発売）。先代モデルと比較して省スペース設計や高い拡張性を実現しています。「RC-S実車トランジェントベンチ」「4輪車用シャシダイナモメータ」「2輪車用シャシダイナモメータ」「パワートレインベンチ」「HEV T/A＆T/Mトランジェントベンチ」「モーター/エンジンベンチ」と組み合わせることで車両全体からパワートレイン単体の台上での試験を可能とするシステムです。

• 小野測器について

1954年創業。電子計測機器の製造、販売ならびに各種エンジニアリングサービス事業を展開。創業同年には、　国内初となるジェットエンジンの回転数を計測する回転計を開発。自動車産業では二輪・四輪車、自動車部品、　その他建設機械、食品や医療検査等、幅広い分野において研究開発のサポートから製造工程での測定技術を提供。自動車メーカーHondaの第二期（1983-1992）F1レース活動において、V6ターボエンジンのベンチ試験用の操作システムを特注制作するなど、同社の優勝に技術面でサポート。その他、近年では電動車両（EV）開発支援　など、カーボンニュートラル社会実現のために新たなビジネス領域への参入を行っている。