トランプ後・２０２０後の国内不動産はどうなる？　門倉貴史氏の「マンション投資特別講演」参加者募集

　株式会社産業経済新聞社（産経新聞社、本社・東京都千代田区、熊坂隆光社長）が後援する「マンション投資特別講演　日本の経済・不動産市場の中長期的展望～2017年から東京五輪後まで～」」が12月10日、大手町サンケイプラザ（東京都千代田区）で開催されます。講師はエコノミストの門倉貴史氏。定員は50人で現在、参加者を募集しています。参加無料。事前申し込み制です。申し込み、お問い合わせは、東京日商エステム（フリーダイヤル0120・317・155、平日午前１０時～午後７時、またはhttp://www.tn-estem.co.jp/seminar/sankei_lp/）まで。定員になり次第締め切ります。

　２０１７年、トランプ・アメリカ大統領の誕生により日本経済はどうなるのか、国内不動産市場への影響はあるのか。２０２０年、東京五輪後の日本経済と国内不動産の展望は、などをエコノミスト・BRICs経済研究所代表の門倉貴史氏が分かりやすくお話します。「マンンション投資に興味あるが始め方がわからない」「マンション投資にはどんなメリットがあるのか」「東京五輪開催後、物件の賃料が下がらないか不安」という方にお勧めします。
　講演会は12月10日（土）正午開始です。門倉氏の講演後、東京日商エステムの講師による講演と無料個別相談会もあります。

 

　門倉貴史氏はエコノミスト・BRICs経済研究所代表。1971年神奈川県生まれ。95年慶応義塾大経済学部卒業、同年銀行系シンクタンク入社。99年日本経済センター出向、2000年シンガポールの東南アジア研究所出向。02年から05年まで生保系シンクタンク経済調査部主任エコノミストを経て現職。フジテレビ「ホンマでっか！？TV」、テレビ朝日「ビートたけしのTVタックル」、テレビ東京「モーニングチャージ！」などにも出演中です。