デジタル広告・マーケティングのためのアワード「コードアワード2016」開催のお知らせ

~ 応募受付を3月16日(水)より開始 ~

 株式会社D2C(本社:東京都港区、代表取締役社長:宝珠山卓志、以下D2C)は、デジタルを活用したマーケティングコミュニケーション全般を網羅した、総合的なデジタル広告・マーケティングのアワード「コードアワード2016」(URL:http://www.codeaward.jp/)を開催します。

●TBWA HAKUHODOの佐藤カズー氏が審査員長に就任。「データ」に特化した賞も新設。
 3年目となる本年は、昨年から本アワードの審査員を務め、数々の広告賞の審査員を歴任するTBWA HAKUHODOの佐藤カズー氏が審査員長に就任。他にも、Googleのジョン・メリーフィールド氏やサイバーエージェント・クラウドファンディングの坊垣佳奈氏など5名の審査員を新たに迎え、クリエーティブ、テクノロジー、マーケティングなど国内外のスペシャリスト計9名による審査を行います。

 また、近年ますます注目が高まる「データ」を有効活用した作品を対象とする「ベスト・ユース・オブ・データ」の新設や、新しい手法でメディアを有効活用した作品に贈られる「ベスト・ユース・オブ・メディア」の復活など、賞構成も一部リニューアルいたしました。
 
 作品のエントリーは3月16日(水)から4月20日(水)まで。各賞の優秀作品および「グランプリ」の発表は6月下旬を予定しています。

●後援団体、協賛社、メディアパートナーがアワードを協力サポート!
 本年より、開催を盛り上げていただくパートナー企業・団体の募集を行いました。「コードアワード2016」では、3つの業界団体からの後援をはじめ、8社の協賛社、17媒体のメディアパートナーからご協力をいただくこととなりました。

 D2Cはパートナー企業、メディア、業界団体の方々と共に、本アワードを通じて、デジタルを活用した広告コミュニケーションおよびマーケティングの一層の普及と発展に貢献するべく努めてまいります。
 なお、「コードアワード2016」に関する概要は以下の通りです。


■「コードアワード」とは■

「コードアワード」は、モバイル広告およびモバイルマーケティングの健全な発展と普及を目的として、2002年より開催されてきた「モバイル広告大賞」を前身とし、2014年よりその対象をデジタル全域へと拡大させた、総合デジタル広告・マーケティングのアワードです。

デジタル・マーケティングの「いま」を刻み、「未来」を拓くアワードとして、より多くの秀逸な作品を顕彰し、デジタルを活用した広告コミュニケーションおよび、デジタル・マーケティングの活用事例を発信します。
 

名称   : コードアワード

       2016年開催の名称「コードアワード2016」
主催   : 株式会社D2C
サイト  : http://www.codeaward.jp/
名称の由来: 「コード(CODE)」とは、Creativity Of Digital Experiences(デジタル体験の創造性)の          頭文字であり、デジタル世界を形成するソースコードにちなみ名付けました。

●ロゴ

 


●トロフィー

 


■「コードアワード2016」概要■
●選考対象
2015年4月1日から2016年3月31日の期間に実施/開始された、企業・ブランド・自治体などが提供する商品やサービスなどのデジタルを活用したマーケティングコミュニケーション施策を広く対象とし、デバイスや施策の規模に関係なく、その手法やアイデア、成果などを評価します。
応募は、広告主・広告会社・制作会社のどなたでも可能ですが、応募の際には必ず作品権利者(広告主含む)への許諾をお取りください。

●応募期間
  2016年3月16日(水)~2016年4月20日(水)

●スケジュール(予定)
  応募受付開始 : 2016年3月16日(水)
  応募締切   : 2016年4月20日(水)
  一般投票   : 2016年6月6日(月)~6月12日(日)
  結果発表   : 2016年6月下旬
  贈賞式    : 2016年7月27日(水)

●審査員
マーケティング、プランニング、クリエーティブ、テクノロジーなど様々な分野の第一線でご活躍されて
いる以下9名の審査員により、厳正なる審査を行います。

<審査員長>

佐藤 カズー 株式会社TBWA HAKUHODO エグゼクティブクリエイティブディレクター


<審査員>

伊藤 直樹 PARTY クリエイティブディレクター
キリーロバ・ナージャ(新任) 株式会社電通 電通総研Bチーム
クリエーティブ/コピーライター
ジョン・メリーフィールド(新任) Google Inc. チーフ・クリエイティブ・オフィサー
グーグル・アジアパシフィック
田中 里沙 株式会社宣伝会議 取締役副社長 兼 編集室長
築地 Roy 良(新任) 株式会社BIRDMAN 代表/クリエイティブディレクター
橋田 和明(新任) 株式会社博報堂ケトル クリエイティブディレクター
深津 貴之 株式会社THE GUILD インタラクティブデザイナー/ファウンダー
坊垣 佳奈(新任) 株式会社サイバーエージェント・クラウドファンディング 取締役

※敬称略、五十音順


なお、審査員の体制は、新たな観点および多角的な視点での審査を目指し、毎年、改変・選出を行っております。


●賞と審査基準
グランプリ 応募作品を通して最も優れた作品と評価された「コードアワード2016」を代表する
1作品に授与されます。

 

以下の5賞では、異なる審査視点に基づき、ベスト(1作品)、また次点としてグッド(1~2作品)を各賞選出し、贈賞します。
ベスト・イノベーション これまでになかった新たなビジネスモデルやプロダクト/サービスの付加価値を創造した施策、また画期的な手法を用いたマーケティングコミュニケーション施策。
ベスト・クラフト 企業のマーケティング活動を目的に制作されたキャンペーンサイト、アプリ、デジタル上で展開された広告などを対象に、そのデザイン性・コンテンツの企画性・ユーザビリティなどを総合した技術力が伴う施策。
ベスト・イフェクティブ 成果(売上、ブランディング、会員獲得、イベント参加者、シェア数など)が伴ったマーケティングコミュニケーション施策。
ベスト・ユース・オブ・メディア デジタルメディアを有効活用したプロモーションや、既存の概念にとらわれない
新しいメディアの活用方法、もしくは全く新しいメディアの形を創造した施策。
ベスト・ユース・オブ・データ 世の中に存在するあらゆるデータを有効活用した画期的なマーケティング施策や、
データとクリエーティブを結びつけた創造的なマーケティングコミュニケーション
施策。

※審査員の判断によって、上記の視点以外に際立った要素がある場合は、特別賞に値する賞を新設します。また、審査の結果、該当作品なしとする場合があります。

 

パブリックベスト 一次審査を通過し最終審査に残った全作品を対象に、
コードアワードオフィシャルサイト上にて一般投票を行います。
対象作品の中から秀逸と思われる1作品に投票していただき、最も投票数が多かった1作品に贈られます。  

 

●応募方法
コードアワードオフィシャルサイトにて、ユーザー登録を行ってください。ログイン後のマイページよりご応募頂けます(※3月16日より)。
ご応募の際に必要となるエントリーシートは、3月3日より、コードアワードオフィシャルサイトのトップページよりダウンロードが可能です。
尚、作品はマイページより応募期間中であれば何度でも取り消し・修正が可能です。
応募期間終了後は、作品の取り下げができませんので、予めご了承ください。

●応募条件
応募は無料です。
詳細は、オフィシャルサイトの応募要項(http://www.codeaward.jp/terms/)をご覧ください。


●協賛(※五十音順)
株式会社サイバーエージェント 株式会社サイバー・コミュニケーションズ
GMOアドパートナーズ株式会社 株式会社Jストリーム
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム
株式会社
株式会社博報堂アイ・スタジオ
株式会社VOYAGE GROUP 株式会社mediba


 

●メディアパートナー(※五十音順)
ITmedia マーケティング IT Life hack ASCII.jp Web Professional Impress Watch
Web担当者Forum WebDesigning MdN DESiGN INTERACTIVE gihyo.jp
J-CASTニュース CMJapan 週刊BCN  現代ビジネス
宣伝会議 DIAMOND online 東京IT新聞 BCN Bizline
マイナビニュース      

 


●後援(※五十音順)
一般社団法人
日本インタラクティブ広告協会
一般社団法人
日本Web協会
公益社団法人
日本マーケティング協会

 


●2015年贈賞式の模様

 


(参考)
<D2Cとは>
株式会社D2Cは、2000年6月1日に、株式会社NTTドコモ、株式会社電通、株式会社NTTアドの3社合弁で設立された、デジタル広告/マーケティング会社です。D2Cでは、デジタル領域を軸に、統合デジタル・マーケティングの提案・実施までをワンストップで提供する「デジタル・マーケティング事業」、ドコモメディアや各種一般メディアにおける広告を取り扱う「ドコモ事業」、アジアを中心とした国々での広告・マーケティング事業を行う「海外事業」の3つの事業を展開しています。

 
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