デジタル広告・マーケティングのためのアワード「コードアワード2016」開催のお知らせ

～ 応募受付を3月16日（水）より開始 ～

　株式会社D2C（本社：東京都港区、代表取締役社長：宝珠山卓志、以下D2C）は、デジタルを活用したマーケティングコミュニケーション全般を網羅した、総合的なデジタル広告・マーケティングのアワード「コードアワード2016」（URL：http://www.codeaward.jp/）を開催します。

●TBWA HAKUHODOの佐藤カズー氏が審査員長に就任。「データ」に特化した賞も新設。
 3年目となる本年は、昨年から本アワードの審査員を務め、数々の広告賞の審査員を歴任するTBWA HAKUHODOの佐藤カズー氏が審査員長に就任。他にも、Googleのジョン・メリーフィールド氏やサイバーエージェント・クラウドファンディングの坊垣佳奈氏など5名の審査員を新たに迎え、クリエーティブ、テクノロジー、マーケティングなど国内外のスペシャリスト計9名による審査を行います。

　また、近年ますます注目が高まる「データ」を有効活用した作品を対象とする「ベスト・ユース・オブ・データ」の新設や、新しい手法でメディアを有効活用した作品に贈られる「ベスト・ユース・オブ・メディア」の復活など、賞構成も一部リニューアルいたしました。
　
　作品のエントリーは3月16日（水）から4月20日（水）まで。各賞の優秀作品および「グランプリ」の発表は6月下旬を予定しています。

●後援団体、協賛社、メディアパートナーがアワードを協力サポート！
　本年より、開催を盛り上げていただくパートナー企業・団体の募集を行いました。「コードアワード2016」では、3つの業界団体からの後援をはじめ、8社の協賛社、17媒体のメディアパートナーからご協力をいただくこととなりました。

　D2Cはパートナー企業、メディア、業界団体の方々と共に、本アワードを通じて、デジタルを活用した広告コミュニケーションおよびマーケティングの一層の普及と発展に貢献するべく努めてまいります。
　なお、「コードアワード2016」に関する概要は以下の通りです。


■「コードアワード」とは■

「コードアワード」は、モバイル広告およびモバイルマーケティングの健全な発展と普及を目的として、2002年より開催されてきた「モバイル広告大賞」を前身とし、2014年よりその対象をデジタル全域へと拡大させた、総合デジタル広告・マーケティングのアワードです。

デジタル・マーケティングの「いま」を刻み、「未来」を拓くアワードとして、より多くの秀逸な作品を顕彰し、デジタルを活用した広告コミュニケーションおよび、デジタル・マーケティングの活用事例を発信します。
 

名称　　　：　コードアワード

　　　　　　　2016年開催の名称「コードアワード2016」
主催　　　：　株式会社D2C
サイト　　：　http://www.codeaward.jp/
名称の由来：　「コード（CODE）」とは、Creativity Of Digital Experiences（デジタル体験の創造性）の　　　　　　　　　　頭文字であり、デジタル世界を形成するソースコードにちなみ名付けました。

●ロゴ

 

●トロフィー

 

■「コードアワード2016」概要■
●選考対象
2015年4月1日から2016年3月31日の期間に実施／開始された、企業・ブランド・自治体などが提供する商品やサービスなどのデジタルを活用したマーケティングコミュニケーション施策を広く対象とし、デバイスや施策の規模に関係なく、その手法やアイデア、成果などを評価します。
応募は、広告主・広告会社・制作会社のどなたでも可能ですが、応募の際には必ず作品権利者（広告主含む）への許諾をお取りください。

●応募期間
　　2016年3月16日（水）～2016年4月20日（水）

●スケジュール（予定）
　　応募受付開始　：　2016年3月16日（水）
　　応募締切　　　：　2016年4月20日（水）
　　一般投票　　　：　2016年6月6日（月）～6月12日（日）
　　結果発表　　　：　2016年6月下旬
　　贈賞式　　　　：　2016年7月27日（水）

●審査員
マーケティング、プランニング、クリエーティブ、テクノロジーなど様々な分野の第一線でご活躍されて
いる以下9名の審査員により、厳正なる審査を行います。

＜審査員長＞

佐藤 カズー

株式会社TBWA HAKUHODO　エグゼクティブクリエイティブディレクター

＜審査員＞

伊藤 直樹	PARTY クリエイティブディレクター
キリーロバ・ナージャ（新任）	株式会社電通 電通総研Bチーム クリエーティブ/コピーライター
ジョン・メリーフィールド（新任）	Google Inc. チーフ・クリエイティブ・オフィサー グーグル・アジアパシフィック
田中 里沙	株式会社宣伝会議 取締役副社長 兼 編集室長
築地 Roy 良（新任）	株式会社BIRDMAN 代表／クリエイティブディレクター
橋田 和明（新任）	株式会社博報堂ケトル クリエイティブディレクター
深津 貴之	株式会社THE GUILD インタラクティブデザイナー／ファウンダー
坊垣 佳奈（新任）	株式会社サイバーエージェント・クラウドファンディング 取締役

※敬称略、五十音順

なお、審査員の体制は、新たな観点および多角的な視点での審査を目指し、毎年、改変・選出を行っております。


●賞と審査基準

グランプリ

応募作品を通して最も優れた作品と評価された「コードアワード2016」を代表する 1作品に授与されます。

 

以下の5賞では、異なる審査視点に基づき、ベスト（1作品）、また次点としてグッド（1～2作品）を各賞選出し、贈賞します。

ベスト・イノベーション	これまでになかった新たなビジネスモデルやプロダクト/サービスの付加価値を創造した施策、また画期的な手法を用いたマーケティングコミュニケーション施策。
ベスト・クラフト	企業のマーケティング活動を目的に制作されたキャンペーンサイト、アプリ、デジタル上で展開された広告などを対象に、そのデザイン性・コンテンツの企画性・ユーザビリティなどを総合した技術力が伴う施策。
ベスト・イフェクティブ	成果（売上、ブランディング、会員獲得、イベント参加者、シェア数など）が伴ったマーケティングコミュニケーション施策。
ベスト・ユース・オブ・メディア	デジタルメディアを有効活用したプロモーションや、既存の概念にとらわれない 新しいメディアの活用方法、もしくは全く新しいメディアの形を創造した施策。
ベスト・ユース・オブ・データ	世の中に存在するあらゆるデータを有効活用した画期的なマーケティング施策や、 データとクリエーティブを結びつけた創造的なマーケティングコミュニケーション 施策。

※審査員の判断によって、上記の視点以外に際立った要素がある場合は、特別賞に値する賞を新設します。また、審査の結果、該当作品なしとする場合があります。

 

パブリックベスト

一次審査を通過し最終審査に残った全作品を対象に、 コードアワードオフィシャルサイト上にて一般投票を行います。 対象作品の中から秀逸と思われる1作品に投票していただき、最も投票数が多かった1作品に贈られます。

 

●応募方法
コードアワードオフィシャルサイトにて、ユーザー登録を行ってください。ログイン後のマイページよりご応募頂けます（※3月16日より）。
ご応募の際に必要となるエントリーシートは、3月3日より、コードアワードオフィシャルサイトのトップページよりダウンロードが可能です。
尚、作品はマイページより応募期間中であれば何度でも取り消し・修正が可能です。
応募期間終了後は、作品の取り下げができませんので、予めご了承ください。

●応募条件
応募は無料です。
詳細は、オフィシャルサイトの応募要項（http://www.codeaward.jp/terms/）をご覧ください。


●協賛（※五十音順）

株式会社サイバーエージェント	株式会社サイバー・コミュニケーションズ
GMOアドパートナーズ株式会社	株式会社Jストリーム
デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム 株式会社	株式会社博報堂アイ・スタジオ
株式会社VOYAGE GROUP	株式会社mediba

 

●メディアパートナー（※五十音順）

ITmedia マーケティング	IT Life hack	ASCII.jp Web Professional	Impress Watch
Web担当者Forum	WebDesigning	MdN DESiGN INTERACTIVE	gihyo.jp
J-CASTニュース	CMJapan	週刊BCN	現代ビジネス
宣伝会議	DIAMOND online	東京IT新聞	BCN Bizline
マイナビニュース

 

●後援（※五十音順）

一般社団法人 日本インタラクティブ広告協会

一般社団法人 日本Web協会

公益社団法人 日本マーケティング協会

 

●2015年贈賞式の模様

 

（参考）
＜D2Cとは＞
株式会社D2Cは、2000年6月1日に、株式会社NTTドコモ、株式会社電通、株式会社NTTアドの3社合弁で設立された、デジタル広告／マーケティング会社です。D2Cでは、デジタル領域を軸に、統合デジタル・マーケティングの提案・実施までをワンストップで提供する「デジタル・マーケティング事業」、ドコモメディアや各種一般メディアにおける広告を取り扱う「ドコモ事業」、アジアを中心とした国々での広告・マーケティング事業を行う「海外事業」の3つの事業を展開しています。