ハイアット ホテルズが沖縄初進出 「ハイアット リージェンシー 那覇 沖縄」 2015年夏開業

ハイアット ホテルズ コーポレーション（本社：米国イリノイ州シカゴ、社長兼最高経営責任者：マーク・ホプラメジアン）と株式会社ケン・コーポレーション（本社：東京都港区西麻布、代表取締役社長：佐藤繁）は、各関連会社を通してフランチャイズ契約を締結し、沖縄県那覇市の国際通り隣接地に沖縄初のハイアットホテルとして、「ハイアット リージェンシー 那覇 沖縄」を2015年夏に開業いたします。

「ハイアット リージェンシー 那覇 沖縄」は、那覇市のメインストリートである国際通りと歴史情緒溢れる壺屋やちむん通りを結ぶ那覇・桜坂エリアに位置しています。　那覇の台所と名高い公設市場、国際通り、やちむん通りから徒歩数分圏内にあり、観光の拠点として好立地ながらも、繁華街からは少し入った落ち着いた一角に位置しているため、観光だけでなくビジネス利用のお客様にも、優雅なホテルステイとローカルの特性と文化を思う存分ご満喫いただける最適なロケーションです。

那覇市内で最大級の高さを誇る地上18階建てのホテル内には、総客室数 294室、オールデイダイニング、ファンクションルーム、フィットネスセンター、屋外スイミングプール、リージェンシー クラブ ラウンジを備え、さらには最上階には那覇を一望するファインダイニングとバーをご用意いたします。

ハイアットのアジア太平洋地区不動産開発担当シニア ヴァイス プレジデントのラトネッシュ・ヴァーマは、「日本屈指の観光地として名高い沖縄に進出できることを大変嬉しく思うと同時に、ハイアット リージェンシー グアムのオーナーでもあるケン・コーポレーションと2軒目のホテルを開業できることを光栄に思います。また、ホテル運営で豊かな経験と実績を持つケン・コーポレーションとの関係をさらに強化し、アジア太平洋地区においてフランチャイズ事業の基盤となるホテルを確立できることを楽しみにしております」と、述べています。

ハイアットは東京、箱根、京都、大阪、福岡で9軒のホテルを展開しており、「ハイアット リージェンシー 那覇 沖縄」は、「ハイアット　リージェンシー 東京」、「ハイアット リージェンシー 箱根 リゾート＆スパ」、「ハイアット リージェンシー 京都」、「ハイアット リージェンシー 大阪」、「ハイアット リージェンシー 福岡」に続く6軒目のハイアット リージェンシー ブランドのホテルとなります。

「ハイアット リージェンシー 那覇 沖縄」の詳細は、ウェブサイトをご覧ください。
naha.regency.hyatt.jp

ハイアット リージェンシーについて：
ハイアット リージェンシーは、世界の主要ビジネス・観光都市、およびその郊外、リゾート地、空港やコンベンションセンターに隣接した場所に立地し、ビジネス利用のお客様、休暇でご宿泊のお客様、そして会議・コンベンションでご利用のお客様すべてに充実したサービスと施設を提供する、ハイアットの代表的なブランドです。客室数は180室から2000室以上と様々で、多彩な宴会・会議や大規模なカンファレンスにも対応可能な施設を擁するホテルもご用意しております。リゾート地に位置するホテルでは、休暇を楽しむご家族やご夫婦だけでなく、ビジネスミーティングでご利用のお客様にも快適なご滞在をサポートいたします。

ハイアット ホテルズ コーポレーションについて：
ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社：米国イリノイ州シカゴ)は、ハイアットが誇る洗練されたおもてなしと心地よい寛ぎを提供する、世界有数のホスピタリティ企業です。世界各地で働くハイアットスタッフ一人ひとりが、お客様の人生に感動と輝きをもたらす“本物のホスピタリティ”を提供しています。現在、世界中でパーク ハイアット(Park Hyatt)、アンダーズ(Andaz)、グランド ハイアット(Grand Hyatt)、ハイアット(Hyatt)、ハイアット リージェンシー(Hyatt Regency)、ハイアット プレイス(Hyatt Place)、ハイアット ハウス(Hyatt House)、ハイアット ジラーラ(Hyatt Zilara)、ハイアット ジーヴァ(Hyatt Ziva)、ハイアット レジデンス(Hyatt Residences)とハイアット レジデンス クラブ(Hyatt Residence Club)のホテル、リゾート、レジデンス、バケーションオーナーシップ施設を、運営、フランチャイズ管理、ライセンス契約、所有、開発しています。2014年9月30日現在、ハイアット ホテルズ コーポレーションのポートフォリオは世界48ヶ国で573施設です。詳しくは www.hyatt.com をご覧ください。

将来予測に関する記述について：
本プレスリリースに含まれる記述で歴史的事実でないものは、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める「将来予測に関する記述」(Forward-Looking Statement)に該当します。かかる記述は、当社の計画、戦略、財務実績、将来見通しもしくは将来事象に関する記述を含み、また予測困難な既知もしくは未知のリスクに関わります。このため、当社の実際の成果や業績は、将来予測に関する記述に明示または暗示されている内容と大きく異なる場合があります。かかる記述の文中にある「かもしれない(may)」、「可能性がある(could)」、「期待する(expect)」、「意向である(intend)」、「計画している(plan)」、「求める(seek)」、「予想する(anticipate)」、「考えている(believe)」、「予測する(estimate)」、「予想する(predict)」、「潜在的(potential)」、「続ける(continue)」、「あり得る(likely)」、「するつもりである(will)」、「するかもしれない(would)」その他これらに類する単語や類似の表現、又はその否定形の使用によって、当該文章が「将来予測に関する記述」であると判断できることがあります。「将来予測に関する記述」は、当社及び当社の経営陣によってその内容が妥当であると判断されていながらも、必然的に不確かな性質の予測及び前提に基づくものです。現在の期待と実際の結果との間に大きな相違をもたらしうる要因としては、現在の景気低迷の落ち込み度合いとその継続期間、当事業や旅行・レジャー業界における消費水準と顧客の信頼、客室稼働率や平均宿泊料金の低下、将来起こり得るテロ攻撃などの敵対行為や旅行に影響を及ぼす敵対行為発生の恐れ、旅行関連の事故、当社顧客の嗜好や選好の変化、提携業者や労働組合との関係、労働法の改正、他の資産所有者、フランチャイズ加盟者もしくはホスピタリティー事業パートナー等の財務状況及びこれら当事者と当社との関係、将来的な買収及び処分並びに新たなブランドコンセプト導入に伴うリスク、当社が事業を行う業界や市場における競争環境の変化、法的手続の結果、連邦・州・地域または外国の税法の改正、為替相場の変動、資本市場の一般的な価格変動や当社の資本市場へのアクセス力等々が含まれます。かかるリスク及び不確定要素については、米国証券取引委員会に提出されている各種報告書(書式10-Kによる年次報告書を含む)において、より完全に記載されています。本プレスリリースの配信日現在において発表された将来予測に関する記述に過度に依拠されることのないようご留意ください。当社は、適用法令によって義務付けられる場合を除き、実際の結果、新たな情報、将来の事象、前提条件の変化、その他将来予測に関する記述に影響を及ぼす要素の変化を、かかる記述に反映させるように将来予測に関する記述を公的に更新する義務を負いません。仮に、当社が将来予測に関する記述の1つまたは複数について更新した場合であっても、そのことから、その後、かかる記述又は他の将来予測に関する記述に関してさらなる更新がなされることを意味するものではありません。