日本調剤　日本ジェネリック医薬品学会で研究成果発表 ジェネリック医薬品のさらなる普及促進へ

【JPニュースレター】

全都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社：東京都千代田区、代表者：取締役社長　三津原博）では、さる6月13日（土）、14日（日）、アクトシティ浜松（静岡県浜松市）で開催された日本ジェネリック医薬品学会第9回学術大会において、ジェネリック医薬品（後発医薬品）普及促進に関する発表を行いました。

日本調剤では、国の財政健全化に寄与し、個人の医療費負担を軽減するジェネリック医薬品普及に積極的に取り組んでおり、すでに、ジェネリック医薬品使用数量が75.4％（数量ベース　全社平均　2015年6月現在）と、国の目標（60％）を大きく上回る実績を上げています。すでに多くの患者さまが使用されているジェネリック医薬品のさらなる普及浸透に向けて、大学や関連学会とも連携しながら、調査･研究を継続しています。

今回、ジェネリック医薬品研究を目的とした学術団体である日本ジェネリック医薬品学会の学術大会においても、一般口演の部において研究成果を発表しました。

日本調剤と日本ジェネリック医薬品学会との共同研究発表となったのが「ジェネリック医薬品外用剤の有効性及び安全性評価」。当社教育情報部平野良真係長が口頭発表を行いました。

発表内容として、「日本国内でジェネリック医薬品の普及が遅れている理由のひとつに、医薬品に添加される賦形（ふけい）剤等が異なることへの不安があり、特に貼り薬（テープ）等の外用剤は、使用感の違いが効果の感じ方にも影響を及ぼすため、変更を躊躇する場面も多いことが指摘されていました。そこで、日本調剤では日本ジェネリック医薬品学会と共同で、ジェネリック医薬品の外用剤の臨床効果、使用感などの評価について調査研究活動を行うことになり、今回、本調査を行うにあたっての調査方法、実施内容の検討を行うための予備調査を実施しました。

その結果、調査対象となったジェネリック医薬品を使用している患者さまの多くは、効果や使用感の面で満足しており、ジェネリック医薬品に対する不安を払拭する結果が出ている旨を発表しました。発表後、参加された方から、同様の調査を行いたいとのお申し出をいただくなど、発表への反響が予想以上のものでした。

日本調剤では、こうした薬局現場の知見やデータを活用した調査・研究を行っていくことは、薬局の存在意義を高めることにつながると考えており、医療・医薬分野への貢献や、国民の健康維持にもつながる研究成果を、これからも積極的に発表していきます。
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日本調剤の研究成果発表

 

 

9回目の開催となった日本ジェネリック医薬品学会学術大会

＜日本調剤株式会社について＞

日本調剤は、1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し、約2,400人の薬剤師を有する日本を代表する調剤薬局企業として評価を得るとともに、超高齢社会にマッチした“調剤薬局の新しい姿”を追い求めて、日々取り組んでいます。
詳細はホームページをご覧ください。（http://www.nicho.co.jp/）

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本ニュースレターは、日本調剤の薬局や薬剤師のことを、より皆さまに知っていただくためにご紹介するものです。超高齢社会を迎え、医療の重要性が高まる中、身近な医療提供の場である調剤薬局、そして薬の専門知識を持った薬剤師は、地域における医療・健康管理の重要な担い手としての役割が期待されています。

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