スピードスケート・ショートトラックの吉永一貴選手とスポンサー契約

 株式会社マネースクウェア・ジャパン(本社:東京都港区、代表取締役社長:相葉斉、以下「当社」) は、スピードスケート・ショートトラックの吉永一貴選手とスポンサー契約を締結いたしましたので、お知らせいたします。

                       記

■「育成」と「教育」をテーマに、未来へ羽ばたく若い可能性をサポート

 吉永一貴選手は、これまで全日本ショートトラック距離別選手権大会1500mを連覇、2015 世界ジュニアショートトラック選手権大会1500m第3位など、輝かしい実績を残しております。さらに、今シーズンに入ってからは、今月行われた全日本選手権で、弱冠16歳ながら初の総合優勝という快挙を果たしました。また現在は、日本スケート連盟ショートトラックジュニアナショナル強化選手であり、今年3月に行われるショートトラック世界選手権の代表に選出されるなど、2018年平昌冬季五輪を目標に世界を狙える人材として将来を期待されている選手です。

 さらなる高みを狙うために、つねに革新的な技術を磨きながら挑戦し続けるバイタリティ溢れるその姿勢は、業界に革新的なサービスと、他にはない付加価値を生み出すべく挑戦し続けてきた当社のビジネススタイルと相通じるものがあると考え、このたび吉永一貴選手とスポンサー契約を締結いたしました。

 当社はこれまでCSR活動として「育成」と「教育」をテーマに、様々な活動を行ってまいりました。その一環として、吉永選手のように大きな可能性を持った選手のサポートを行うことで、スケート界の振興に貢献するとともに、スポーツを通じて努力・成長することの素晴らしさを多くの方に感じていただければと考えております。

 今後も、吉永一貴選手にどうぞご期待ください。

■吉永一貴選手の紹介

【プロフィール】
・生年月日:1999年7月31日
・出身地:愛知県
・身長170cm
・血液型:A型
・所属・名経大市邨
・趣味:スポーツ(サッカー)、お笑いを見ること
・今年の目標:世界大会に出場し、好成績を残すこと
















「写真提供:共同通信社」

【過去の成績】(※一部)
   2015年  世界ジュニアショートトラック選手権大会 総合9位, 1500m 3位
   2014年  全日本ショートトラック選手権大会 総合3位, 500m 2位, 1000m 4位
   2014年  全日本ジュニアショートトラック選手権大会 総合2位
   2014年  全日本ショートトラック距離別選手権大会 1500m 優勝
2013-2014年  全日本ノービス&ジュニアカップ ノービスA年間総合優勝
   2014年  全日本選抜ショートトラック選手権大会 総合3位
2012-2013年  全日本ノービス&ジュニアカップ ノービスA年間総合優勝
2011-2012年  全日本ノービス&ジュニアカップ ノービスB年間総合優勝
        (第1戦 総合優勝, 第2戦 総合優勝)

■スポンサー契約ユニフォーム


■     株式会社マネースクウェアHD
 当社グループは、純粋持株会社である株式会社マネースクウェアHD、その傘下に、主に外国為替証拠金取引業を営む株式会社マネースクウェア・ジャパン、第二種金融商品取引業等を営む株式会社M2・インベストメント・アドバイザリー、そして、海外子会社であるMONEY SQUARE INTERNATIONAL, INC.等から構成される企業集団です。常にお客様の視点に立ち「マネーゲームではない、お客様にとって最適な資産運用」の実現を目指し、他社とは一線を画したビジネスモデルを貫き続けています。
U R L :http://www.m2hd.co.jp/
会 社 名 :株式会社マネースクウェアHD(MONEY SQUARE HOLDINGS, INC.)
本   社 :東京都港区赤坂9丁目7番1号 ミッドタウン・タワー
       TEL(03)3470-5077 FAX(03)3470-5053
代 表 者 :代表取締役社長  相葉 斉
設   立 :平成14年10月10日
資 本 金 :1,224,005千円(平成26年10月1日現在)
事 業 概 要 :グループ会社株式保有によるグループ経営企画・管理、子会社の管理業務受託等


■     株式会社マネースクウェア・ジャパン
 1998年4月の外為法改正によって生まれたもうひとつの外為市場、外国為替証拠金取引。
それは、より優れた取引特性が投資家に認知され、他の金融商品を尻目に今もっとも成長し続けています。当社、マネースクウェア・ジャパン(以下、M2J)は、未成熟であったこの市場を自ら開拓してきたメンバーが結集した結果必然的に生まれた会社です。それは、高度な知識とノウハウを兼ね備えていることはもちろん、予測が困難な激動する環境の中でも投資家の皆様にタイムリーかつ有益なサービスが可能な金融プロフェッショナル集団として既に確立された組織であることを意味します。私たち全員にはこの市場を知り尽くしているが故の、自負できる最先端の投資環境とサポートがあります。M2Jは、この新たな市場に一石を投じます。市場の拡大及び標準化を社の第一目標とし、あらゆる投資家層において十二分に満足していただける投資環境の構築と商品群の開発を実現します。最高の笑顔が生まれるビジネスを目指して、ゼロからの創造を決意しました。今、その重責をスタッフ一人一人胸に感じながら、M2Jは動き出します。
U R L :http://www.m2j.co.jp/
会 社 名 :株式会社マネースクウェア・ジャパン(MONEY SQUARE JAPAN, INC.)
本   社 :東京都港区赤坂9丁目7番1号 ミッドタウン・タワー
       TEL(03)3470-5050 FAX(03)3470-5053
代 表 者 :代表取締役社長  相葉 斉
設   立 :平成26年5月20日
資 本 金 :1,700,000千円(平成26年10月1日現在)
事 業 概 要 :第一種金融商品取引業 (外国為替証拠金取引、取引所株価指数証拠金取引)


株式会社マネースクウェア・ジャパン
金融商品取引業 関東財務局長(金商)第2797号 【加入協会】日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会

<当社サービスに関しての注意事項>
【お取引に関しての注意事項】
取引開始にあたっては契約締結前書面をよくお読みになり、リスク・取引等の内容をご理解いただいた上で、ご自身の判断にてお願いいたします。

当社の店頭外国為替証拠金取引および取引所株価指数証拠金取引は、元本および収益が保証されているものではありません。また、取引総代金に比較して少額の資金で取引を行うため、取引の対象となる金融商品の価格変動により、多額の利益となることもありますが、お客様が差し入れた証拠金を上回る損失が生じるおそれもあります。また、各金融市場の閉鎖等、不可抗力と認められる事由により外国為替取引や株価指数取引が不能となるおそれがあります。

店頭外国為替証拠金取引における取引手数料は価格上乗せ方式で、新規および決済取引のそれぞれに徴収いたします。手数料額は1,000通貨単位当たり10~100円(対ドル通貨は0.1~1ドル)で、通貨ペアおよび諸条件により異なります。取引所株価指数証拠金取引における委託手数料は注文が成立した日の取引終了後の値洗い処理終了時に証拠金預託額より、新規および決済取引のそれぞれに徴収いたします。手数料額は、通常1枚あたり片道500円に消費税を加えた金額です。

当社が提示するレートには、買値と売値に差(スプレッド)があります。流動性が低くなる場合や、天変地異または戦争等による相場の急激な変動が生じた場合、スプレッドが広がることがあります。

店頭外国為替証拠金取引に必要な証拠金額は、個人のお客様の場合取引総代金の4%、法人のお客様の場合取引総代金の2%です。取引所株価指数証拠金取引に必要な証拠金額は、当社が定める1枚当たりの必要証拠金の額に建玉数量を乗じる一律方式により計算されますが、1枚当たりの必要証拠金額は変動いたします。

発注管理機能である『トラップトレード®』『リピートイフダン®』『トラップリピートイフダン®』『ダブルリピートイフダン®』は取引の利益を保証するものではありません。投資判断はお客様ご自身にて行っていただきますようお願いいたします。また、同一金融商品で複数の『ダブルリピートイフダン®』を入れる、またはすでにポジションを保有する金融商品で新たに『ダブルリピートイフダン®』を注文すると両建て取引となることがあります。

【ライセンサーに関する注意事項】
日経平均株価(日経225):
「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社(以下「日本経済新聞社」という)によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体および「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引(以下「本件証拠金取引」という)に関するすべての事業、取引規制および実施は、専ら株式会社東京金融取引所(以下「金融取」という)およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するに当たり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出および公表しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。

以上

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