アップルiPhoneとアンドロイド携帯のシェア拮抗

~2013年1月から3月のスマートフォン販売シェア。iPhone49.2%、アンドロイド携帯45.8%で僅差~

株式会社カンター・ジャパン

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査(名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック(略:コムテック調査)」)を10,000人/月の協力を得て実施しています。

2013年1月から3月に行った調査によると、スマートフォンの新規契約又は機種変更を行った人のOS(オペレーティングシステム)別機種では、iOS(アイオーエス)の機種、すなわちiPhone(アイフォーン)が49.2%を占め、最大となりました。しかし、同じ調査を行っているアメリカ、イギリスなど9ヵ国のうち、iPhone(アイフォーン)のシェアが最大となったのは日本だけでした。

※9ヵ国:日本、アメリカ、中国(都市部)、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア

■ シェアで拮抗するiPhone(アイフォーン)とAndroid(アンドロイド)携帯
 日本の消費者に対し、新規契約又は機種変更を行ったスマートフォンの機種を聞いたところ、iPhone(アイフォーン)が49.2%、Android(アンドロイド)携帯が45.8%という結果になりました。

(図1)スマートフォンOS別販売シェア(日本)(図1)スマートフォンOS別販売シェア(日本)

 

Android(アンドロイド)携帯に勢いあり。各国で前年同時期よりもシェア拡大
 同じ時期に8ヵ国の消費者に対し、新規契約又は機種変更を行ったスマートフォンの機種について聞きました。すると、各国ともにAndroid(アンドロイド)携帯のシェアが最大となりました。iPhone(アイフォーン)のシェアがAndroid(アンドロイド)携帯のシェアよりも高いのは日本だけでした。

(図2)スマートフォンOS別販売シェア(9ヵ国)(図2)スマートフォンOS別販売シェア(9ヵ国)

 

 また、日本と中国以外の7ヵ国では、昨年も同じ時期に調査を実施しています。これらの国のAndroid(アンドロイド)携帯の昨年と今年のシェアを比較したところ、どの国でも今年はシェアが拡大していました。

(図3)アンドロイド携帯シェア対前年比較(7ヵ国)(図3)アンドロイド携帯シェア対前年比較(7ヵ国)

 

まとめ
 日本におけるiPhone(アイフォーン)の販売シェアは、2012年10月から12月に実施した我々の調査では60%を超えていました。今回の調査では、iPhone(アイフォーン)の販売シェアは過半数を超えませんでしたが、新しいAndroid(アンドロイド)携帯が続々と発売されていることを鑑みると、日本でのiPhone(アイフォーン)の強さは維持されていると言えるでしょう。

 

調査概要
 カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、9ヵ国の調査結果になります。

  • 調査名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
  • 調査時期:2013年1月から3月
  • 調査方法:インターネット調査
  • 調査対象:16歳以上の男女(イギリスは13歳以上)
  • 対象者数:10,000人/月(日本)
  • 調査国:日本、アメリカ、中国(都市部)、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。

※カンター・ワールドパネル社(本社:イギリス・ロンドン)によるニュースリリース(英語)はこちらのURLから確認することができます。主にヨーロッパに関する内容です。
http://www.kantarworldpanel.com/Global/News/Android-set-to-spike-with-HTC-One-and-Samsung-Galaxy-S4-launches

 

カンター・ジャパン会社概要
 カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。
 ・社名:株式会社カンター・ジャパン
 ・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
 ・取締役社長:大竹秀彦
 ・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
 ・ウェブサイト:http://www.kantar.jp

 

本件に関するお問い合わせ先
 株式会社カンター・ジャパン 広報 東園  E-mail:Marketing@kantar.co.jp  Tel:03-6859-3229

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会社概要

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URL
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業種
サービス業
本社所在地
東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6階、7階
電話番号
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代表者名
大竹秀彦
上場
未上場
資本金
-
設立
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