『パーク ハイアット ニセコ HANAZONO』 2019年開業

~北海道の雄大な自然と洗練されたサービスが融合する高級リゾート~

香港の不動産開発会社パシフィック センチュリー プレミアム ディベロップメンツ(以下:PCPD、香港証券取引所上場)とハイアット ホテルズ アンド リゾーツはホテル・レジデンス運営受託契約を締結し、アジア屈指のスキーリゾートとして知られる北海道ニセコ地区に、ホテルならびに日本初のパーク ハイアット レジデンスを擁する「パーク ハイアット ニセコ HANAZONO」を2019年に開業することを発表いたしました。
「パーク ハイアット ニセコ HANAZONO」は、ニセコの雄大な自然とパーク ハイアットならではの洗練されたサービスが融合する唯一無二の高級リゾートとして誕生いたします。計画予定地は、ニセコ・アンヌプリ山の裾野に広がる4つのスキー場のひとつで、PCPDが開発を手掛けているニセコ HANAZONO リゾート内に位置します。 ゲレンデに隣接する敷地内に、約100室の客室、レストラン&バー、ミーティング スペース、スパ、フィットネス センター、屋内スイミングプールなど、お客様に快適な滞在をお約束する充実した施設を備え、パーク ハイアット レジデンス(分譲販売・約100室)も併設される予定です。 パーク ハイアット レジデンスのオーナーがレンタル・プログラムに参加した場合、当該レジデンスが空室の際にはパーク ハイアットがホテルの客室として運営いたします。 

PCPDが段階的に開発を進めているニセコ HANAZONO リゾート全体の敷地面積は約789,000平米、総床面積は約620,000平米で、その中でもパーク ハイアット ニセコ HANAZONOは最重要プロジェクトです。


PCPDの副会長兼CEOのロバート・リー氏は、「ハイアットとの契約締結は、ニセコを世界屈指のリゾート地に発展させるという私どもの長期的な開発計画において重要な節目となります。世界的に有名なハイアットとの提携により当プロジェクトの注目度がさらにアップし、地域コミュニティの持続的成長を支援するニセコのランドマークへと発展することを確信しております。PCPDはハイアットとのパートナーシップを強化し、アジア太平洋地区で高い成長率を誇るこのエリアの開発に、積極的に取り組んでまいります」とコメントしています。

ハイアット ホテルズ コーポレーションでアジア太平洋地区グループ プレジデントを務めるデイビッド・ユデルは、「香港通信大手PCCW傘下のPCPDが手掛けるこの画期的なプロジェクトに参画できることを光栄に思います。本プロジェクトはハイアットの日本における成長戦略を象徴するもので、世界的にも有名なスキーリゾートであるニセコに、ハイアットのラグジュアリーブランドであるパーク ハイアットを展開できることをとても楽しみにしております」と述べています。

ハイアットは現在、日本国内にパーク ハイアット 東京、アンダーズ 東京、グランド ハイアット 東京、ハイアット リージェンシー 東京、ハイアット リージェンシー 箱根 リゾート&スパ、ハイアット リージェンシー 京都、ハイアット リージェンシー 大阪、グランド ハイアット 福岡、ハイアット リージェンシー 福岡、ハイアット リージェンシー 那覇 沖縄の10軒のホテルおよびリゾートを展開しております。

本リリースでは、ハイアット ホテルズ コーポレーションおよび関連事業を指す言葉として、便宜上「ハイアット」を使用しています。

PCPDについて
パシフィック センチュリー プレミアム ディベロップメンツは、不動産開発および高級不動産管理、インフラ計画、およびアジア太平洋地区の高級ビルの投資事業を手掛ける香港の通信大手PCCW傘下の不動産開発会社です。

パーク ハイアットについて
パーク ハイアット ホテルは、旅慣れたビジネスやレジャーのお客様に、居心地の良い快適な環境、きめ細やかなサービス、優雅な時間とエレガントでラグジュアリーな空間を提供いたします。世界各地の主要都市やリゾートに展開するパーク ハイアット ホテルでは、それぞれのホテルに各地域の個性豊かな特徴を取り入れた、エレガントなデザインが施されています。最新鋭の設備を完備したゲストルーム、ミーティングルームやイベントスペース、個性豊かなアートコレクション、数々の受賞歴を誇る名シェフが生み出す美食の世界など、パーク ハイアットでは理想のパーソナル ラグジュアリー体験がお客様をお迎えいたします。

現在、ハイアットは北米のシカゴ、ニューヨーク、ワシントン DC、ビーバークリーク、カールスバッド、トロント、南米のブエノスアイレス、メンドーサ、ヨーロッパのパリ、ミラノ、モスクワ、チューリヒ、ウィーン、ハンブルグ、イスタンブール、北アフリカのザンビア、中東のドバイ、アブダビ、ジェッダ、アジア太平洋地区の東京、ソウル、釜山、サイゴン、シェムリアップ、シドニー、キャンベラ、メルボルン、北京、三亜、寧波、長白山、上海、チェンナイ、ゴア、ハイデラバード、モルディブに36軒のパークハイアットを展開しています。詳しくはparkhyatt.comをご覧ください。

ハイアット ホテルズ コーポレーションについて
ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社:米国イリノイ州シカゴ)は、ハイアットが誇る洗練されたおもてなしと心地よい寛ぎを提供する、世界有数のホスピタリティ企業です。世界各地で働くハイアットスタッフ一人ひとりが、お客様の人生に感動と輝きをもたらす“本物のホスピタリティ”を提供しています。現在、世界中でパーク ハイアット(Park Hyatt)、アンダーズ(Andaz)、グランド ハイアット(Grand Hyatt)、ハイアット(Hyatt)、ハイアット セントリック(Hyatt Centric)、ハイアット リージェンシー(Hyatt Regency)、ハイアット プレイス(Hyatt Place)、ハイアット ハウス(Hyatt House)、ハイアット ジラーラ(Hyatt Zilara)、ハイアット ジーヴァ(Hyatt Ziva)、ハイアット レジデンス(Hyatt Residences)とハイアット レジデンス クラブ(Hyatt Residence Club)のホテル、リゾート、レジデンス、バケーションオーナーシップ施設を、運営、フランチャイズ管理、ライセンス契約、所有、開発しています。2015年9月30日現在、ハイアット ホテルズ コーポレーションのポートフォリオは世界52ヶ国で627施設です。詳しくは www.hyatt.com をご覧ください。

将来予測に関する記述について
本プレスリリースに含まれる記述で歴史的事実でないものは、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める「将来予測に関する記述」(Forward-Looking Statement)に該当します。かかる記述は、当社の計画、戦略、財務実績、将来見通しもしくは将来事象に関する記述を含み、また予測困難な既知もしくは未知のリスクに関わります。このため、当社の実際の成果や業績は、将来予測に関する記述に明示または暗示されている内容と大きく異なる場合があります。かかる記述の文中にある「かもしれない(may)」、「可能性がある(could)」、「期待する(expect)」、「意向である(intend)」、「計画している(plan)」、「求める(seek)」、「予想する(anticipate)」、「考えている(believe)」、「予測する(estimate)」、「予想する(predict)」、「潜在的(potential)」、「続ける(continue)」、「あり得る(likely)」、「するつもりである(will)」、「するかもしれない(would)」その他これらに類する単語や類似の表現、又はその否定形の使用によって、当該文章が「将来予測に関する記述」であると判断できることがあります。「将来予測に関する記述」は、当社及び当社の経営陣によってその内容が妥当であると判断されていながらも、必然的に不確かな性質の予測及び前提に基づくものです。現在の期待と実際の結果との間に大きな相違をもたらしうる要因としては、現在の景気低迷の落ち込み度合いとその継続期間、当事業や旅行・レジャー業界における消費水準と顧客の信頼、客室稼働率や平均宿泊料金の低下、将来起こり得るテロ攻撃などの敵対行為や旅行に影響を及ぼす敵対行為発生の恐れ、旅行関連の事故、当社顧客の嗜好や選好の変化、提携業者や労働組合との関係、労働法の改正、他の資産所有者、フランチャイズ加盟者もしくはホスピタリティー事業パートナー等の財務状況及びこれら当事者と当社との関係、将来的な買収及び処分並びに新たなブランドコンセプト導入に伴うリスク、当社が事業を行う業界や市場における競争環境の変化、法的手続の結果、連邦・州・地域または外国の税法の改正、為替相場の変動、資本市場の一般的な価格変動や当社の資本市場へのアクセス力等々が含まれます。かかるリスク及び不確定要素については、米国証券取引委員会に提出されている各種報告書(書式10-Kによる年次報告書を含む)において、より完全に記載されています。本プレスリリースの配信日現在において発表された将来予測に関する記述に過度に依拠されることのないようご留意ください。当社は、適用法令によって義務付けられる場合を除き、実際の結果、新たな情報、将来の事象、前提条件の変化、その他将来予測に関する記述に影響を及ぼす要素の変化を、かかる記述に反映させるように将来予測に関する記述を公的に更新する義務を負いません。仮に、当社が将来予測に関する記述の1つまたは複数について更新した場合であっても、そのことから、その後、かかる記述又は他の将来予測に関する記述に関してさらなる更新がなされることを意味するものではありません。
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