オリンピックとホテル市場に関する分析レポートを10月に公表2020年東京五輪開催の波及効果を予測

ロンドン、北京では、1日当り1室当り客室売上※が8割上昇

総合不動産サービス大手のジョーンズ ラング ラサール株式会社（本社：イリノイ州シカゴ、社長兼最高経営責任者　コリン・ダイアー　NYSE: JLL）の ホテルズ＆ホスピタリティ グループは、今般の2020年東京オリンピック開催決定を受け、ホテル業界にベンチマークサービスを提供するSTRグローバル（本社：英国ロンドン、マネージングディレクター：エリザベス・ウィンクル）と共同で「オリンピック開催がホテルマーケットに与える影響（仮称）」と題するレポートを10月中旬に発刊いたします。

レポートでは、過去のオリンピック開催都市の事例を基に、2020年東京オリンピックが今後東京のホテル市場に与える影響や効果について分析します。

ホテルズ＆ホスピタリティグループ マネージング ディレクター沢柳知彦は、「直近の北京やロンドンにおけるシティホテルの事例を見ると、開催決定から開催年までの7年間で、北京とロンドン共にRevPAR*が8割程度上昇し、年間平均で約10%の売上増加が見られた。北京はGDP成長率の高い新興国の首都、ロンドンは新規供給が増えにくい都市構造という特殊要因があるものの、東京への好影響は当然に期待できる」と述べています。

 

なお、レポート内容はJLLが主催で10月下旬に開催する顧客向けセミナーでも発表する予定です。

* 1日当り1室当り客室売上とは、1日当り販売可能客室数当り宿泊売上（RevPAR ）。ホテルの運営パフォーマンスを表す重要な指標の1つとしている。

 

ジョーンズ ラング ラサール ホテルズ & ホスピタリティグループについて
ジョーンズ ラング ラサール ホテルズ & ホスピタリティグループは、ホスピタリティ産業におけるグローバルリーダーとして、バジェットホテルからラグジュアリーホテルに至るまでをカバーするだけでなく、タイムシェアや区分所有物件、コンベンションセンター、複合開発プロジェクトなど様々なホスピタリティ資産を網羅する不動産サービスプロバイダーです。当グループでは、資産のライフサイクルを通じて投資価値を極大化する投資戦略をサポートする265名を超える専門家を擁し、世界中の投資家やオーナー・オペレーターにサービスを提供しています。過去5年間において、競合他社比最多の約250億ドルの取引を成立させ、約4,000件のアドバイザリー・資産評価業務を提供してきました。当グループは、業界最高レベルのリサーチを活用しながら、第三者的かつ専門的なアドバイスを顧客に提供しています。
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