ジョンソンコントロールズ、コーポレート・レスポンシビリティ・マガジン誌の「企業市民ベスト100社」で第14位に選定

米国ジョンソンコントロールズ インクは、コーポレート・レスポンシビリティ・マガジン誌の「企業市民ベスト100社」で、第14位に選定されました。環境、気候変動、エンプロイー・リレーション、人権、ガバナンス、財務業績、慈善事業の7つの主要分野で、当社の実績が高く評価され、環境カテゴリーにおいては第1位に選ばれました。

【2015年4月22日　米国ジョンソンコントロールズ インク本社（ウィスコンシン州ミルウォーキー）より発表】

 米国ジョンソンコントロールズ インク（ニューヨーク証券取引所略号：JCI、以下ジョンソンコントロールズ）は、今年で16回目を迎えるコーポレート・レスポンシビリティ・マガジン（Corporate Responsibility Magazine、以下CRマガジン）誌の「企業市民ベスト100社（100 Best Corporate Citizens List）」で、第14位に選定されましたことを発表します。環境、気候変動、エンプロイー・リレーション、人権、ガバナンス、財務業績、慈善事業の7つの主要分野で、当社の実績が高く評価され、この栄誉を勝ち取りました。当社はこれらカテゴリーのうち4つでトップ20にランクインし、環境カテゴリーにおいては第1位に選ばれました。

 ジョンソンコントロールズ広報担当バイスプレジデント兼チーフ・ダイバーシティ・オフィサーのグラディ・クロスビー（Grady Crosby）は次のように述べています。「ジョンソンコントロールズはビジネス全般を通じて、インテグリティと説明責任に基づいて活動し、全世界の当社拠点において世界をより良いものとすべく努めています。この度のCRマガジン誌での表彰は当社の企業市民としての責任ある取り組みが称えられたものであり、従業員との関わり、環境保護、地元コミュニティのサポート促進などビジネス運営において最善をつくす姿勢が認められたものです」

「企業市民ベスト100社」は1999年にビジネス・エシックス・マガジン誌が初めて発表し、2007年以降はCRマガジン誌によって運営されています。このランキングは、ラッセル3000種銘柄のうち米国市場の時価総額上位1,000社で構成されるラッセル1000の全企業を対象に、303種を超えるデータをもとに評価しています。この選考手法は、コーポレート・レスポンシビリティ・オフィサーズ・アソシエーション（CROA）のレーティングス・アンド・ランキングス・コミッティによって管理されています。

CRマガジン社の最高経営責任者であるエリオット・クラーク（Elliot Clark）氏は「当社の『企業市民ベスト100社』は自己申告だけに基づかない唯一のランキングです。毎年、責任ある企業行動について報告のあった企業を対象に透明性の高さを評価します。企業的責任の取り組みにおいて今年の企業市民ベスト100社に選定された企業に対し、心よりお祝い申し上げます」と述べています。

  

米国ジョンソンコントロールズ インクについて
ジョンソンコントロールズは、世界150ヵ国以上のお客様に多様なテクノロジーを提供する、業界トップクラスのグローバル企業です。17万人の従業員が、ビルのエネルギー効率や運用効率を最適化する質の高い製品、サービス、ソリューションをはじめ、自動車用鉛酸バッテリーおよびハイブリッド車・電気自動車用先進バッテリー、自動車用内装システムの開発に取り組んでいます。ジョンソンコントロールズのサスティナビリティへの取り組みは、創業のきっかけとなった初の電気式室内サーモスタットが発明された1885年にまでさかのぼります。成長戦略とマーケットシェアの拡大によって、ジョンソンコントロールズは、株主への価値の提供と、顧客の成功の支援に取り組んでいます。また、2015年にコーポレート・レスポンシビリティ誌（Corporate Responsibility Magazine）の「企業市民100社」で、当社は第14位に選定されました。詳細は http://www.johnsoncontrols.comをご覧ください。

 

ジョンソンコントロールズ株式会社 ビルディングシステムズについて
ジョンソンコントロールズ株式会社 ビルディングシステムズは、米国ジョンソンコントロールズ インク(Johnson Controls, Inc.)の日本法人(本社： 東京都渋谷区、 代表取締役社長： マーク・カトラー/ Mark Cutler)です。空調制御用機器、ビル管理システム、自動制御機器、産業・舶用冷凍機器および装置、およびセキュリティシステム全般の設計、製造、販売、施工、サービス、エネルギーソリューション、ならびに統合ファシリティマネジメント事業を提供しています。
国内での導入業種はオフィスビル、商業施設、医療機関、教育機関、スポーツ施設、交通機関など多岐にわたり、数多くのランドマーク的存在の建物における施工実績があります。1971年6月設立。国内45事業拠点。詳細は http://www.johnsoncontrols.co.jp/be をご覧ください。