関西エリア拡大!!あべのキューズモール・もりのみやキューズモールBASEでもスタート!

商業施設向け情報発信アプリ「NEARLY(ニアリ)」の導入が加速

株式会社ipoca(東京都中央区、代表取締役社長 一之瀬 卓)が運営する、リアル店舗の集客から購買までを繋ぐお買い物アプリ「NEARLY(ニアリ)」は、2015年9月8日(火)から東急不動産SCマネジメント株式会社の運営する商業施設『あべのキューズモール』(大阪市阿倍野区阿倍野)、『もりのみやキューズモールBASE』(大阪市中央区森ノ宮)の2施設で同時導入となります。
現在、首都圏を中心に導入施設が拡大しているニアリですが、関西圏でも導入希望の施設が急増しており、大阪市中心部のひとつである阿倍野・天王寺エリア、森ノ宮エリアでのサービスを開始いたします。


 


関西エリアでさらに拡大!!お買い物がもっと楽しく、便利に!

この度、導入となるのは『あべのキューズモール』(「阿倍野駅」「天王寺駅」徒歩約1分)、『もりのみやキューズモールBASE』(「森ノ宮駅」下車徒歩約1分)、の2施設です。

阿倍野・天王寺エリア全体の売上高は2011年4月の『あべのキューズモール』の開業以降拡大しております。
そうしたなか『あべのキューズモール』では、増加する来街者に向けてタイムリーに情報発信できる点を評価して、導入に至りました。

『もりのみやキューズモールBASE』は2015年4月27日にオープンしたばかりですが、『あべのキューズモール』と共同で情報発信することで、より多くのユーザーに効果的に、情報発信できることから導入となりました。

今回、ニアリを導入することで、お客様は欲しい商品やサービスの情報を簡単に見つけることができるようになり、阿倍野・天王寺エリア、森ノ宮エリアでのお買い物がもっと楽しく、便利になります!

今後、施設の周辺エリアでの導入施設が増加することで更なるシナジーが期待できます。


 インバウンド施策としても活用!!

ニアリに参加するとジャパンショッピングツーリズム協会(JSTO)の公式アプリ「Japan Shopping Navi」にも自動的に情報が発信されます。

関西エリアでもホットな状況が続いておりますが、2014年訪日外国人旅行者の消費総額は、前年比43.3%増の過去最高2兆305億円に上ることが分かり、商業施設や店舗にとって今や無視できない売上規模になっています。

店舗名や、屋号、ブランド名など日本のショッピング事情が良く分からない訪日外国人旅行者に対して、どこの店舗で、どのような商品を買うことができるのかを、写真や画像を中心とする「Japan Shopping Navi」に情報発信することにより、日本に来る前から訪日外国人旅行者にアプローチできるようになり、来館を促して購買につなげられます。

 



 キューズモール合同ダウンロードキャンペーンが9月8日(火)からスタート!


本サービスの提供開始を記念して、サービス開始日の9月8日(火)から9月30日(水)までに、ニアリをダウンロードいただいたお客様5人に1人1000円分のキューズモール共通ギフトカードが当たるダウンロードキャンペーンを開催いたします。
期間中にニアリをダウンロードいただき、登録画面で所定のキャンペーンコードを入力していただいたお客様は、キューズモール共通ギフトカード1000円分が当たるスクラッチゲームにご参加いただけます!

 

「はぴeみる電」×「ニアリ」連携開始
2015年8月20日(木)より関西電力株式会社が運営する会員向けサイト、「はぴeみる電」にニアリの情報が連携されました。「はぴeみる電」は会員数約130万人の自社サイトになっており、電気代や使用量をチェックできる「電気ご使用量のお知らせ照会サービス」です。2016年4月の電力小売り自由化を見据え、利便性向上で顧客を囲い込む目的で連携しており、さらにサービス内容を充実させていきます。

「ニアリ」と「はぴeみる電」が連携により、お住まいの関西エリアやお出かけ先の店舗情報、クーポン情報が「はぴeみる電」でも見られるようになり、NEARLY参加施設は、この「はぴeみる電」上でも、施設やテナントの情報を発信できるようになり、今まで以上に多くの人々に情報を届けられ、集客や売上に繋げることができます。
 


【「NEARLY(ニアリ)」について】
株式会社ipocaの提供する、地域の消費者が身近な商業施設や店舗の商品情報、お得な情報などを画像で簡単に探して楽しむことができる、プラットフォーム型O2Oサービス。
昨年5月に新潟地域からスタートし、現在は首都圏1都3県および大阪を中心に百貨店や商業施設で急速に拡大しています。エリア周辺施設の店頭情報が一覧できるため、特定の施設や店舗にこだわらず様々な場所で購買する「ライトユーザー層」から多くの支持を集めているのが特徴。参加施設が相互に情報発信力を強化できる仕組みになっております。

詳細は下記をご覧ください。
http://www.ipoca.jp/nearly/company.html
 

 



【株式会社ipoca概要】
代表取締役の一之瀬が、税理士として数多くの中小企業や個人事業主へ経営コンサルタントをする中で、エンドユーザーの再来店をより手軽により安く実現するための技術や市場の研究を重ね、モバイルを用いたO2O販売促進サービス「タッチャン」を考案。07年8月ipocaを設立。独立行政法人中小企業基盤整備機構主催「ジャパンベンチャーアワード2014」などこれまでにも8つの受賞実績を持つ。
タッチャンサービスは、5年ほどで全国1500店舗、50万人に利用されるサービスとなった。そして、本年5月にリリースした、リアル店舗の集客から購買までを繋ぐ世界初のO2Oアプリ「NEARLY(ニアリ)」は、店舗の売上という具体的効果が認められる最先端の販促O2Oサービスと評価され、現在約 5000店舗が参加する今もっとも注目を集めるアプリのひとつとなっている。

【本リリースに関するお問い合わせ、取材のお申込み】
社 名: 株式会社ipoca (イポカ)
担 当: 飯村  office@ipoca.jp
住 所: 東京都中央区銀座8-5-6 中島商事ビル
電 話: 03-5537-6685(月~金10:00-18:00)
URL: https://www.ipoca.jp/
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