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株式会社ITコミュニケーションズ
会社概要

レポーティングで動画広告の効果を見える化を推進

株式会社ITコミュニケーションズ

これまでオンライン広告の成果指標 は「獲得単価(CPA)」が多く用いられておりましたが、マルチデバイス、そして動画広告などの認知に強い媒体、フォーマットが当たり前になった 今、デジタル広告をすべてCPAで評価してよいのでしょうか。株式会社ITコミュニケーションズでは株式会社チューブモーグル様と協力強化し、 レポーティングを充実させることで、動画広告の価値をご理解いただけるような活動を推進してまいります。
認知=マス広告、獲得=WEB広告、という構造は、今も基本的な理解で問題ないとおもいますが、広告単体レポートでは「来て欲しい人、見て欲しい人 に本当に届いたのか」というところまでは断定できません(Googleアナリティクスには属性が判別できるものがありますが。あくまで、訪問者のみとなります)。
動画広告施策は「ターゲットへピンポイントで認知」を狙って実施することが多いものの、「ターゲット・見て欲しい人」に届いたかの検証は手付かず......というケースが多いのが実情です。

そこで各媒体、プラットフォーム共に色々な検証システムを続々と公開しております。
その中でも弊社のパートナーであるTubeMogulさまは以下のような仕組みを公開しております。

ニールセン デジタル広告視聴率でチューブモーグルとの協業を拡大 日本、東南アジアでもサービスを統合( http://www.netratings.co.jp/news_release/2015/10/Newsrelease20151014.html

 

これは動画広告の視聴データをニールセンの膨大なデータベースと照合し、ターゲットへのリーチや傾向を検証することができるという仕組みです。

これにより動画広告のターゲット成果を明確にすることができ、「認知」の可視化を実現。PDCAを実行できる土台作りをすることが可能になります。

様々な媒体がユーザーを囲うようになったマルチデバイス時代では「認知施策」、「知ってもらう施策」はより重要度を増し、その後の検索行動までも多角的に解析することが必要です。

ITコミュニケーションズは10月1日から、上記仕組みを活用した動画広告の「デジタル視聴率」に注力するため、本格的に取り扱いを開始しております



■株式会社ITコミュニケーションズとは( https://www.it-comm.co.jp/ 
2007年4月設立の、 株式会社日本経済広告社(ADEX)グループの総合広告代理店です。 
オンライン/オフラインを問わず、 企業様の多種多様なプロモーション活動のソリューションを手がけ
予算・期間・目的に応じてワンストップでご提案可能です。 
従来の広告からWeb活用までトータルに皆さんのお役にたちたいと考えています。

■本件に関するお問い合わせ先 株式会社ITコミュニケーションズ
メールアドレス: info@it-comm.co.jp

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調査レポート
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広告・宣伝・PR
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URL
http://www.it-comm.co.jp/
業種
サービス業
本社所在地
東京都千代田区神田小川町2-3-3 小川町SKYビル 4階
電話番号
03-5282-8081
代表者名
池田俊幸
上場
未上場
資本金
-
設立
2007年04月
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