TMT業界の急成長企業を表彰するランキングプログラム、 第9回「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 日本テクノロジー Fast50」 6月1日(水)より、エントリー企業募集を開始!

有限責任監査法人トーマツ[東京都港区 包括代表(CEO)天野太道]は、日本国内のTMT(Technology, Media & Telecommunications)テクノロジー企業を対象にした収益成長率ランキング、第9回「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 日本テクノロジー Fast50(以下、Fast50)」の実施にあたり、エントリー企業を募集いたします。
募集期間は2011年6月1日(水)から8月1日(月)まで、ランキングの発表は10月を予定しています。

Fast50は、国際会計事務所組織、デロイト トウシュ トーマツ リミテッドのランキングプログラムの日本版であり、TMT業界の企業を過去3年間の収益(売上高)成長率で順位付けします。指標を収益成長率としていることにより、企業規模によらない成長性を表わすランキングとなります。上場・未上場企業に関わらず、応募は可能です。

このランキングは企業の成長性や成功を知る上でのTMT業界におけるベンチマークの役割を果たし、Fast50の受賞によって、企業間のコミュニケーション・ネットワークの構築やビジネスチャンスの拡大にも繋がるものと考えます。また、Fast50応募企業は、自動的にアジア太平洋地域にて開催されるFast500の受賞候補企業となり、全世界に向けても企業の知名度が上がる、グローバルレベルでのネットワークの構築が可能となるというメリットも期待されます。毎年、香港で開催されるFast500の授賞式には日本からも多くの受賞企業が参加され、アジアのテクノロジー企業との親交を深めています。

【 2011年 第9回 「デロイト トウシュ トーマツ リミテッド 日本テクノロジー Fast50」 募集要項 】

【募集期間】 2011年6月1日(水)~2011年8月1日(月)
【応募資格】 以下の必要事項を満たす上場・未上場TMTテクノロジー企業*1 が応募資格を有します。
1.下記条件のいずれかを満たすTMTテクノロジー企業である
・売上高の大半は、自社技術開発の成果である
・テクノロジー関連製品を製造している
・テクノロジーの研究開発に重点を置いている
2. 3年以上の業務実績がある
3. 対象期間の1年目の売上高がUS$50,000以上である *2 ($1=80円の場合は約400万円以上)
4. 少なくとも、直近1年は、外部監査済みである(未上場の場合は、直近1年の監査報告書のコピー及び、直近3年の税務申告書または計算書類の売上の箇所のコピーを提出してください)
5. 日本資本の企業で、国内に本社が所在する(国外子会社/支社は対象外。ただし、日本国内で上場しており親会社から独立して事業を営んでいる場合は、対象とする)


*1 通信、ネットワーキング、コンピュータ/周辺機器、インターネット、半導体、電子部品、電子機器、ソフトウェア、コンテンツ、バイオテクノロジー、製薬、医療機器、グリーンテクノロジー、メディア/エンターテインメント(昨年より一部の対象事業領域を詳細に分けました。また、メディア/エンターテインメントを追加しました)

*2 収益成長率のみを公表し、売上高は公表しません。

* 日本テクノロジー Fast50の応募企業は、自動的にデロイト トウシュ トーマツ リミテッドのアジア太平洋地域テクノロジーFast500の候補企業となります。

* 公序良俗に反する、または反社会的勢力に関係すると認められた場合には、事務局の判断により、応募から除外される可能性があります。

* Fast50/500プログラムの詳細についてはwww.tohmatsu.com/fast50 をご参照ください。

【お問い合わせ】
日本テクノロジー Fast50 日本事務局 TEL:080-3303-7703  E-mail:fast50@tohmatsu.co.jp


ご参考 <2010年 Fast50ランキング トップ10>

順位      会社名                   事業領域区分         成長率
1        グリー株式会社(2)              インターネット       4,210%
2        株式会社リブセンス(未)           インターネット        695%
3        フェトン株式会社(未)(2)           半導体            306%
4        株式会社モルフォ(未)            ソフトウェア         266%
5        テラ株式会社(2)               バイオテクノロジー      262%
6        株式会社オアシスソリューション(未)(2)    グリーンテクノロジー     214%
7        株式会社NRLファーマ(未)           バイオテクノロジー      190%
8        株式会社ブイ・テクノロジー(3)        半導体            181%
9        株式会社ウインライト(未)          コンテンツ          168%
10        株式会社アドウェイズ(3)           インターネット        168%

※(未)は未上場企業(2010年8月末時点)、( )内の数字は、これまでに受賞した回数を示す

<2010年 Fast50 ランキング傾向>
2010年度の1位はソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)を運営するグリー株式会社で、過去3年間の売上高成長率4,210%を記録し、ランキング史上初となる2年連続1位での受賞となった(2009年度は2,636%)。また、未上場企業(2010年8月末現在)のランクイン数が全体の40%(20社)となり、過去最高の結果となった。
50社の事業内容、事業領域は多岐に亘っているが、最も多い事業領域は、2009年度に引き続きインターネット及びソフトウェア/コンテンツ関連企業である。これは、技術革新や新しいビジネスモデルといったイノベーションを牽引するモバイル市場を中心に、SNSやコンテンツ提供メディアを運営する企業の存在感が増していると読み取ることができる。
また、グリーンテクノロジーを基盤とする環境ビジネスが日本の産業発展を支えるとの期待が高まるなか、独自の技術で水道管洗浄を手がける企業など、グリーンテクノロジー分野からの受賞が増加した。

― 受賞企業の事業領域別の割合は以下の通り。
インターネット36%、ソフトウェア/コンテンツ38%、バイオテクノロジー/製薬/医療機器6%、通信/ネットワーキング8%、半導体/部品/電子機器4%、グリーンテクノロジー 4%、メディア/エンターテインメント4%


【本プログラムで開示されている情報について】
この情報は、集計に当たり正確を期しておりますが、企業からの回答をそのまま集計し反映したものであり、有限責任監査法人トーマツやデロイト トウシュ トーマツ リミテッドは、明示または黙示を問わず、これらの情報の正確性などについて何らかの意見を表明したりまたは内容を保証したりするものではありません。


<TMTグループとは>
デロイトのTMTインダストリーグループは急成長するテクノロジー企業を顕彰する「テクノロジーFast50」と「テクノロジーFast500」プログラムを運営しています。TMTインダストリーグループは世界中のテクノロジー、メディア、テレコミュニケーション分野の企業にサービスしてきた経験豊かな専門スタッフで構成されています。私たちの顧客はソフトウェア、半導体、ケーブル、メディア、出版、コミュニケーション・プロバイダー、ネットワーキング、ワイヤレス、コンピュータとその周辺機器、グリーンテクノロジーなどそれらの関連事業にわたっています。
TMTスペシャリストは、ビジネスが成長して行く各段階でこれらの企業が直面する課題を理解し、成功に向けて支援することをその責務と考えています。デロイトはテクノロジー、メディア、テレコミュニケーション企業の各顧客に、戦略面、実務面での支援を提供するリーダーです。


トーマツグループは日本におけるデロイト トウシュ トーマツ リミテッド(英国の法令に基づく保証有限責任会社)のメンバーファーム各社(有限責任監査法人トーマツおよび税理士法人トーマツ、ならびにそれぞれの関係会社)の総称です。トーマツグループは日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各社がそれぞれの適用法令に従い、監査、税務、コンサルティング、ファイナンシャル アドバイザリーサービス等を提供しております。また、国内約40 都市に約7,000 名の専門家(公認会計士、税理士、コンサルタントなど)を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。詳細はトーマツグループWeb サイトwww.tohmatsu.com をご覧ください。

Deloitte(デロイト)は監査、税務、コンサルティングおよびファイナンシャル アドバイザリーサービスをさまざまな業種の上場・非上場クライアントに提供しています。Deloitte(デロイト)とは、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド(英国の法令に基づく保証有限責任会社)およびそのネットワーク組織を構成するメンバーファームのひとつあるいは複数を指します。デロイト トウシュ トーマツ リミテッドおよび各メンバーファームはそれぞれ法的に独立した別個の組織体です。その法的な構成についての詳細はwww.tohmatsu.com/deloitte/をご覧ください。

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