小学校から高校生に薬剤師の仕事を学ぶ機会を 日本調剤 全国各地でキャリア教育に貢献

日本調剤株式会社

 全都道府県で調剤薬局を展開している日本調剤株式会社(本社:東京都千代田区、代表者:取締役社長 三津原 博)は、地域社会における薬局薬剤師の仕事に関心を持ってもらうため、全国各地での職業体験やキャリア教育に積極的に取り組んでいます。今回は、昨年11月から本年1月に実施された事例についてご紹介します。

 昨年11月1日(土)には、横浜市内の小学校でお薬教室を実施しました。最新の調剤機器を教室に持ち込んで本格的に行われるこのお薬教室は、前年に続き二度目の開催となりました。白衣を着用した児童たちは、講師役の当社薬剤師から薬や薬局についてクイズ形式で学び、散剤分包・錠剤分包・水剤調剤・薬包紙折りと薬の見学の4つの体験コーナーを順番に回りました。中でも薬包紙の折り方講座が好評で、児童たちは楽しみながら薬剤師の仕事に触れました。お薬教室以外にも、小学生を対象とする体験学習として、本年1月に日本調剤 三笠通り薬局(神奈川県横須賀市)にて小学6年生の受け入れを行いました。参加した児童は、薬剤師による指導の元、分包や軟膏の混合といった薬剤師の仕事体験に興味を持って取り組みました。普段は目にする機会のない調剤室内での体験は、とても新鮮に映ったようです。

 同じく昨年11月には日本調剤 高千穂通薬局(宮崎県宮崎市)にて、医療に興味があるという中学生2名を、3日間にわたって職業体験として受け入れました。参加した中学生は、体験で行った模擬調剤などを通じて医療に携わる責任を実感できたようで、「医療への関心が高まった」「より薬局を身近に感じるようになった」との感想が聞かれました。中学生の職業体験は、本年1月にも日本調剤 あざみ野薬局(神奈川県横浜市)にて受け入れを行っています。

 また、日本調剤 江津薬局(島根県江津市)では、昨年12月に行われた地元の高校1年生による企業訪問に協力しました。企業訪問はツアー形式になっており、日本調剤は医療関連の施設を回るコースの中の一企業として、薬局内の案内と薬剤師による仕事の紹介を行いました。受け入れにあたった日本調剤 江津薬局からは、「今後も積極的にこうした地域貢献活動に携わっていきたい」と、日常とはまた異なる地域との関わりに前向きな声が上がりました。

 上記のような体験型プログラム以外にも、昨年12月8日(月)には当社薬剤師が金沢市内の小学校にて小学6年生の児童を対象に講演を行い、薬局薬剤師ならではのやりがいや苦労をはじめ、自らの経験から様々なエピソードを交えて、地域医療の重要性を語りました。児童たちは薬剤師の仕事内容についての理解を深めただけでなく、職業観も印象に残った様子で、薬剤師を目指す児童からは、「命に関わる大変な仕事だとわかりましたが、それでも患者さまの体調が良くなったときの喜びを私も感じてみたいです」との感想がありました。 

 日本調剤は、全国各地の若い世代に、地域医療の担い手である薬局薬剤師の仕事を知ってもらうため、またそれぞれの地域での身近な薬局として、これからもキャリア教育の活動に継続して取り組んでまいります。


以 上

 <日本調剤株式会社について>
 日本調剤は、1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行ってまいりました。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し、約2,400人の薬剤師を有する日本を代表する調剤薬局企業として評価を得るとともに、超高齢社会にマッチした“調剤薬局の新しい姿”を追い求めて、日々取り組んでいます。
詳細はホームページをご覧ください。(http://www.nicho.co.jp/

<JP Newsletterについて>
 本ニュースレターは、日本調剤の薬局や薬剤師のことを、より皆さまに知っていただくためにご紹介するものです。超高齢社会を迎え、医療の重要性が高まる中、身近な医療提供の場である調剤薬局、そして薬の専門知識を持った薬剤師は、地域における医療・健康管理の重要な担い手としての役割が期待されています。

ニュースレターに関するお問い合わせ
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
Tel:03-6810-0826 Fax:03-5288-8693
E-Mail:pr-info@nicho.co.jp

 

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ビジネスカテゴリ
医薬・製薬医療・病院
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会社概要

日本調剤株式会社

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URL
http://www.nicho.co.jp/corporate/
業種
医療・福祉
本社所在地
東京都千代田区丸の内1丁目9番1号 グラントウキョウノースタワー37階
電話番号
03-6810-0800
代表者名
三津原 博
上場
東証1部
資本金
39億5302万円
設立
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