実証検証を通してSAP HANA® on VMware vSphere® 6運用のベストプラクティスを確立

~All Flashストレージを用いたTDI上のSAP HANA on VMware vSphere ® 6にSAP® S/4 HANAを構築し、運用検証を実施~

株式会社NTTデータグローバルソリューションズ(本社:東京都江東区、代表取締役社長:大西 俊介、以下NTTデータGSL)および株式会社JSOL(本社:東京都中央区、代表取締役社長:中村 充孝、以下JSOL)、EMCジャパン株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大塚 俊彦、以下EMCジャパン)、ヴイエムウェア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:ジョン・ロバートソン、以下VMware)は、SAP社が提供するSAP Co-Innovation Lab Tokyo(以下COIL Tokyo)」を利用し、GlobalのCOIL SponsorおよびMember※1の協力の下、SAP® S/4 HANAに関する共同検証を実施しました。
具体的には現在主流となりつつあるAll Flashストレージ(EMC XtremIO (エクストリームアイオー))を用いたTDI※2上で構築されたSAP HANA on VMware vSphere® 6.0において、SAP S/4 HANAの構築、および運用に関する実証検証を実施することにより、SAP HANA VMware on vSphere® 6.0環境における運用のベストプラクティスを確立しました。

※1 EMCジャパン、NTTデータGSL、JSOL、VMware、Cisco、SAPの6社による共同検証
     COIL Sponsor:VMware、Cisco COIL Member:EMCジャパン、NTTデータGSL
※2 SAP HANAテーラード データセンター統合(TDI)。一部のハードウェア構成要素に対して、
     SAP HANA認   定ハードウェアを利用できるため、ハードウェア選択における柔軟性が高まります。

【検証の目的】
SAP S/4 HANAに代表されるSAP製品の統一的なデータベースプラットフォームであるSAP HANAは今後TDI上での稼働が増えることが見込まれます。このTDI環境において利用可能な仮想化ソフトウェアであるVMware vSphere® 6.0は今年10月に非本番でSAP HANA認定を取得し、近日中に本番環境でもSAP HANA認定を取得予定です。そこで、今後利用が広がるであろうTDI環境におけるVMware vSphere®環境での運用技術を確立させ、合わせて高い運用性、操作性を有するAll Flashストレージが高速性だけでなく運用性にも秀でていることを実証することが本検証の目的です。

【検証概要】
本取り組みにおいては、検証目的に沿って、従来のアプライアンス製品との比較をする形で以下の4種類の検証を実施しました。
検証1:VMware vSphere® High Availability、VMware vSphere® vMotionによるHANAのサーバ移動に伴う検証
検証2:高速なHANA Storage snapshotと XtremIO snapshotを活用したSAP開発環境の構築
検証3:HANAの稼働条件毎のパフォーマンス測定
              -HANAインスタンスの単体稼働
              -共通のAll Flashストレージ上で稼働する複数のHANAインスタンスの稼動
              -ローカルHDD上で稼働するHANAインスタンスの単体稼働
検証4:VMware vSphere® テンプレートからのHANA環境の構築

【各社の役割】
EMCジャパンはCOIL環境へのXtremIOを提供し、ストレージ設定および検証評価における性能値の採取手順化など、All Flashストレージを活用するノウハウを提供
NTTデータGSL社はNTTデータグループ傘下のitelligence社におけるVMware vSphere® 5.5上でのSAP HANA on VMware vSphere®によるホスティング実績を基にしたTDI環境構築ノウハウの提供と、仮想OS設計、構築およびストレージ設定 を担当
JSOL社はSAP Business Suite powered by SAP HANAの本稼働実績およびSAP S/4HANAプロジェクト推進(導入中)の経験を踏まえた、稼動OS上でのSAPベーシス作業および各種検証評価を担当
VMware社は検証用のVMware vSphere® 6.0を提供し、仮想化上のSAP HANAのテスト環境構築と、VMware vSphere® 6.0の機能を活用したテストの実施に対するナレッジを提供
Cisco社はUCSサーバおよびNEXUSの提供および検証シナリオに対する技術的なナレッジ提供を担当
SAP社はCOIL Tokyoおよび付随するSAPソフトウェアの提供、およびJSUG(Japan SAP User’s Group)など取り組み公開の場の提供を担当

【検証結果】
従来のアプライアンス製品との違いという観点も含めて検証結果を別紙の通り整理しました。今回の実証検証によって、SAP HANA on VMware vSphere®とAll FlashストレージXtremIOを組み合わせたSAP TDI環境であればインフラ投資に対するコスト削減や高いストレージ運用性を実現できることが確認できました。また、検証を通じて各検証環境の構築、操作手順も整備することができました。

【TDIのメリット】
SAP HANAがミッションクリティカルなSAP Business Suite powered by SAP HANAやSAP S/4HANAのプラットフォームとして普及するに従い、重要なデータは信頼性の高いエンタープライズ・ストレージに保存することが重要となっています。このことから昨年よりSAP HANA(特にSAP Business Suite powered by SAP HANAやSAP S/4HANA)の導入では、エンタープライズ・ストレージを組み合わせたTDIが一般的になっています。また、分析用途ではデータ量の増加にともない、SAP HANAのScale-out構成が普及してきています。このSAP HANA Scale-outでは、TDIなど外部ストレージを前提にしています。

【XtremIOのメリット】
今回のTDI構成ではXtremIOという高性能All Flashストレージを使っています。従来SAP HANAでは「インメモリDBなのでストレージ性能は関係ない」とSAP HANAのインフラではAll Flashストレージの利用は限られていました。しかし、SAP HANAベースの分析ではデータ量の増大とともにHANA Dynamic TieringやSAP IQを使ったデータ階層化が一般化すると考えられており、SAP HANA環境であってもAll Flashストレージのような高性能ストレージの重要性は高まっていくと考えます。

【効果】
・ストレージにAll Flashストレージを採用することにより、SAP起動時間の高速化が実現され、
   オンラインサービスレベルの向上が図れます。
・SAP HANAおよびストレージのスナップショット機能を活用することで以下のようなメリットが得られます。
   -短時間でSAP開発環境を構築できることから、新規業務要件のための開発インスタンス
      早期立ち上げなどが可能となります。
   -一時的なアプリケーション検証後、あるいは障害時に必要となるSAP HANAのDBリストアが
      迅速かつ容易に実施可能となります
・VMware vSphere® 6.0の機能を活用することで、ダウンタイムの排除が可能になり、仮想化された
   SAP HANAを自動的に再起動する仕組みで高可用性も実現できます。
・VMware vSphere® 6.0からサポートされる1ESXiサーバ上での複数HANAインスタンス稼働を行う
   ことにより、お手持ちの既存物理サーバのリソースの有効活用が期待できます。

【今後について】
今回の検証結果をもとに、各社においてインフラ投資の観点でコスト効率の高いSAP HANA on VMware vSphere® 6.0および高い運用性、操作性を有するAll FlashストレージXtremIOを利用したSAP TDI環境の構築を推進してまいります。

■CISCO様からのエンドースメント
シスコシステムズ合同会社 執行役員 システムズエンジニアリング担当 財津健次

参画企業各社が、SAP Co-Innovation Lab Tokyo(以下、COIL Tokyo)において、システム運用の自動化を大きく前進させるSAP HANA on VMware vSphere® 6.0の検証を実現したことを歓迎します。
このCisco HANA Tailored DataCenter Integrationアーキテクチャを活用した検証により、HANAインフラ運用の自動化やクラウド提供環境への最適化が可能となることを確認しました。
今後、益々多くのお客様が、今回の検証に携わった各社ソリューションや製品により、そのメリットをご享受頂ければ幸いです。

■SAP様からのエンドースメント
SAPジャパン株式会社 パートナー統括本部長 宇都宮 隆二

NTTデータGSLおよびJSOL、EMC、VMware、Ciscoが、SAP Co-Innovation Lab Tokyo(以下、COIL Tokyo)において、この度All Flashストレージを用いたTDI上のSAP HANA on VMware vSphere® 6.0 にSAP S/4HANA を構築し、運用検証を実施されたことを歓迎します。また、COILのグローバルのスポンサーであるCiscoとVMware、またCOILのグローバルメンバーであるEMCとNTTデータGSLがCOIL Tokyoをベースに世界的にも先駆的な試みにチャレンジされたということは、COIL TokyoのみならずSAPジャパンとしても大変栄誉なことです。この検証により、インフラ投資に対するコスト削減や高いストレージの運用性を実現できること、SAP S/4HANAの稼働環境の選択肢が増えること、稼働環境が短期に柔軟に構築出来ること等が確認できたことは、SAP S/4HANAをご利用になられるお客様にとって非常に有益な成果であったと確信しています。今後、益々多くのお客様が、今回の検証に関わった各社のソリューションや製品をご利用になられることを期待いたします。

別紙1:検証環境概要
別紙2:検証結果詳細

【会社概要】
■株式会社NTTデータグローバルソリューションズ
http://www.nttdata-gsl.co.jp/
所在地 : 東京都墨田区江東橋4-26-5 東京トラフィック錦糸町ビル
代表者 : 代表取締役社長 大西 俊介
資本金 : 2億円
株主 : 株式会社NTTデータ 100%
設立 : 2012年7月
事業内容:株式会社NTTデータ グローバルソリューションズは、基幹システムのグローバルスタンダードとされるSAPソリューションの導入・運用支援をサポートするSAPソリューションコアカンパニーです。NTTデータグループが推進してきた海外グループ会社との連携体制をさらに強化し、SAPソリューションをベースとしたお客様のグローバル戦略の実現にワンストップでお応えします。

■株式会社JSOL
http://www.jsol.co.jp/
所在地 : 東京都中央区晴海2-5-24 晴海センタービル
代表者 : 代表取締役社長 中村 充孝
資本金 : 50億円
株主 : 株式会社NTTデータ、株式会社日本総合研究所
設立 : 2006年7月
事業内容:株式会社JSOLは、プロセス系製造業を中心としたERPの導入に代表される業務ソリューション分野において、ICTコンサルティングからシステム構築・運用までの一貫したサービスで、製造・流通・サービス・金融・公共などさまざまな業種のお客様のICT投資効果最大化に貢献するICTサービスコーディネーターです。
2009年1月、NTTデータとの業務・資本提携により、社名を株式会社JSOLに変更すると共に、NTTデータグループおよび三井住友フィナンシャルグループの一員として、より幅広いニーズにお応えできるサービス・パートナーとして進化を遂げました。

■EMCジャパン株式会社
http://japan.emc.com
所在地   : 東京都渋谷区代々木2-1-1
代表者   : 代表取締役社長 大塚 俊彦
資本金   :  3億1千万円
設  立   : 1994年1月
事業内容 : EMCジャパンは、情報インフラの卓越したテクノロジーとソリューションの提供を通して、日本のお客様の情報インフラの課題解決をご支援し、あらゆる規模のお客様のビジネスの継続と成長、
さらにビジネス価値の創造に貢献致します。

■ヴイエムウェア株式会社
ヴイエムウェア(本社:カリフォルニア州パロアルト)は、クラウド インフラとビジネス モビリティの分野で業界をリードしています。VMwareの業界をリードする仮想化技術をベースとしたソリューション群を通じて柔軟性、俊敏性、安全性に優れたITの新しいモデルを実現します。顧客はあらゆるアプリケーションの開発の高速化、提供の自動化、安全な利用を実現することでこれまで以上にイノベーションを加速できます。VMwareは、50万社を超える顧客、および7万5,000社を超えるパートナーを有し、米国カリフォルニア州シリコンバレーの本社のほか全世界にオフィスを展開しています。当社の2014年度の売上高は、60億米ドル以上です。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。

                                                                                                                            以   上

 
※SAP、SAPロゴ、記載されているすべてのSAP製品およびサービス名はドイツにあるSAP SEやその他世界各国における登録商標または商標です。
※VMware、vSphere、vMotionは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。
※本リリースに記載されている内容は予告無く変更することがあります。
※本リリースに記載されている製品名、会社名は各社の商標または登録商標です。
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