“上手な医療のかかり方”大使にデーモン閣下、中村仁美さんを任命 「"上手な医療のかかり方"大使任命イベント」レポート

厚生労働省はアーティストのデーモン閣下と6月に３人目のお子さまをご出産されたフリーアナウンサー・中村仁美さんを “上手な医療のかかり方”大使に任命し、2019年11月18日（月）、「“上手な医療のかかり方”大使任命イベント」を厚生労働省講堂にて開催いたしました。

本イベントでは、任命式のパートでは加藤勝信厚生労働大臣が登壇。デーモン閣下と中村さんを“上手な医療のかかり方”大使に任命し、その後、株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長 小室淑恵氏をはじめ、有識者の方々とデーモン閣下と中村さんによるシンポジウムを実施しました。

初めに、主催者挨拶では加藤大臣が「多くの病院で医師の長時間労働や連続夜勤等、過酷な勤務状況がみられており、改善していかなければなりません。医師の働き方改革に取り組み、地域での医療提供と医師自身の健康を両立して安心・安全・進歩し続ける医学に対応できる体制づくりが求められています」とコメントしました。

続いて、アーティストのデーモン閣下とフリーアナウンサー・中村仁美さんにご登壇いただき、加藤大臣がお二方を“上手な医療のかかり方”大使に任命いたしました。

大使に任命されたデーモン閣下は「昨年『上手な医療のかかり方を広めるための懇談会』の構成員になり、色々な取材を受けてきたが、まだ国民には医療現場の問題が浸透していないと感じた。今回大使になったことにより、国民がどんなかかり方を心がけていくべきなのか、周知徹底をしていきたいと思います」と、今後の大使への意気込みをコメントし、中村仁美さんは「妊娠中に見ていただいていた先生が仰っていた『親として（病院に）行くべきか的確な判断ができるような知識を得て、それがひいては医療現場の改善に役立つ』ということを胸に置きながら、また、そういったことを他の親御さんたちにも伝えていければと思います」とお子さまがいらっしゃる立場から、1日大使としての思いについて話されました。

また、加藤大臣から白衣を贈呈され白衣姿になったデーモン閣下を見て、中村さんは「こんなにしっくりくるものだと思わなかったです！」と笑顔でコメントしました

デーモン閣下は本日から本格的に「上手な医療のかかり方」プロジェクトに携わります。今後プロジェクトとしては、医療従事者の負担軽減や医療のかかり方の教育に関して優れた取り組みを行う企業・団体・自治体等を表彰する第1回「上手な医療のかかり方アワード」表彰式（https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_07644.html）を2020年2月下旬～3月初旬に開催する予定です。

大使任命式の後には、株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役社長 小室淑恵氏をはじめ、3名の有識者とデーモン閣下、中村仁美さんによるシンポジウムが行われました。

デーモン閣下は“上手な医療のかかり方”について「国民が『医療現場が大変なことになっている』ということを知らなければならない。知ることによって、名前の通り“上手な医療のかかり方”を考えるきっかけになってほしい」と話し、3名の有識者とクイズ形式で詳しく“上手な医療のかかり方”に関してご紹介、中村さんは3児の母ということで、子を持つ親の目線で、そして国民代表としてクイズに挑戦しました。

全3問あるクイズに悩みながらも次々と回答していく中村さんは、自身も気になっていた「子供が病気にかかったときに、実際にどう対応したか、困ったことはあったか」という問に対して、「自分のことではないので心配になるが、どれくらい辛いのか、ということを（子供に）確認する」とご自身の経験をもとに回答。この回答に対して阿真氏は「どんな自覚症状があるのか本人に確認するのはとても素晴らしい」とコメントしたうえで、「#8000（子ども医療電話相談）」「#7119（救急安心センター）」の紹介とともに、小児医療の現状や困ったときの対応方法などを話されました。

シンポジウム終了後には、有識者の方々のお話を聞いて“上手な医療のかかり方”に関して理解を深めた中村さんは「子供を連れて病院に行く、というのは大変なことなので、今日「#8000」「#7119」という、直接電話で話が聞けたり、疑問に思うことを相談できたりする場所があるということを知ることが出来たのはとても良い勉強になった。皆さん、（医師の意見を聞いて） “安心したい”ということだと思うので、電話をかける、ということをお勧めしたいと思います」と今までの自分の行動を振り返り、今後の医療のかかり方について話されました。

また、デーモン閣下は「医療全体の問題として、日本の医療現場が医師への負担を強いている状況、このままいくとお医者さんは疲弊し、しっかりした医療をうけられなくなるということを国民に知ってもらい、また「#8000」や「#7119」を活用していただくだけで、状況が改善されているということが認知されればと思います」と、より一層国民の皆さんに理解を深めてほしいと話されました。