登録会員は6万人を突破！日本調剤の電子お薬手帳アプリ「お薬手帳プラス」がより便利に　4月より紙のお薬手帳と同様にお使いいただけます！

【日本調剤ニュースリリース】

全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原博）では、日本調剤の全薬局店舗で実施している自社開発の電子お薬手帳アプリ「お薬手帳プラス」が、4月よりの医療制度変更に伴い、紙のお薬手帳と同様に利用できることになりました。

日本調剤の電子お薬手帳「お薬手帳プラス」は、一度会員登録すると、専用カードやＱＲコードでのデータ読み取りなどの手続きがいらずに、患者さまの服薬情報が日本調剤の調剤薬局へ来店のたびに、患者さまのスマートフォンに自動的に反映する電子お薬手帳です。ご利用いただいている皆さまから好評を博しており、「お薬手帳プラス」の登録会員数は6万人を突破しています（平成28年3月末時点）。

今回、国の医療制度変更に伴い、4月1日より、紙の「お薬手帳」（紙媒体）と同様に、電子お薬手帳（電子媒体）を調剤薬局でご利用いただくお薬手帳として使用できることになりました。

日本調剤のお薬手帳アプリ「お薬手帳プラス」は、本日（3月31日）行いました「お薬手帳プラス」のバージョンアップにより、お薬手帳プラス以外の電子お薬手帳のデータを「お薬手帳プラス」に登録できる「インポート機能」やお薬手帳プラスの「お薬手帳」データをデータファイルとして出力できる「エクスポート機能」を使うことができるようになります。また「お薬手帳プラス」は公益社団法人日本薬剤師会の日薬リンク付けサーバーをつかった「電子お薬手帳相互閲覧サービス」へ参加しており、電子お薬手帳相互閲覧サービスを利用できる各薬局の電子お薬手帳情報を活用することも可能となっています。

日本調剤では、患者さまの一元的かつ継続的な服薬管理に不可欠な「お薬手帳」の普及促進を行うため、紙のお薬手帳はもちろんのこと、スマートフォンの特長を生かした電子お薬手帳「お薬手帳プラス」についても積極的に普及に取り組み、より多くの皆さまにご利用いただければと考えております。

【お薬手帳プラス　概要】
１．名称：日本調剤　電子お薬手帳「お薬手帳プラス」
２．サービス内容：スマートフォンやPCを利用した服薬情報提供サービス（会員登録無料）
３．運用店舗：日本調剤の調剤薬局全店舗
４．利用端末： iPhone端末、Android端末、PC（https://www.okusuriplus.comからログイン）
５．対応環境： iPhone版 iOS8以上（iPhone5以降の端末に最適化）、Android版　Android4.0以上
　　　　　　PC 対応ブラウザ版　Internet Explorer 10、11／Google Chrome／Safari
６．ダウンロード方法　App Store（iPhone）、Google　play(Android)からダウンロードいただけます。
７．今回、バージョンアップの主な変更点
（１）『お薬手帳機能』を使いやすくしました。
・「お薬手帳一覧」を見やすくしました。
・お薬の情報をより詳しく表示できるようになりました。
（２）「インポート機能」「エクスポート機能」を新設しました
・「インポート機能」で、お薬手帳プラス以外の電子お薬手帳のデータを「お薬手帳プラス」に登録できるようになりました。
　　　・「エクスポート機能」でお薬手帳プラスの「お薬手帳」データをデータファイルとして出力できるようになりました。
（３）ワンタイムコード機能を新設しました
・日本調剤以外の薬局をご利用の際に、ワンタイムコードを発行することで「お薬手帳プラス」内のお薬の情報をご提示いただくことができるようになりました。

【「お薬手帳プラス」のサポートサイト】
詳しい機能説明などは「お薬手帳プラス」専用のサポートサイトをありますので、ぜひご覧ください。
URL:https://portal.okusuriplus.com/

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日本調剤 電子お薬手帳「お薬手帳プラス」

 

・Android、Google　playは、Google.Inc.の商標または登録商標です。
・iPhone、App Store、はApple.Inc.の商標です。iPhone商標はアイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
・「電子お薬手帳相互閲覧サービス」は、社団法人日本薬剤師会が提供しています。

【日本調剤株式会社】 http://www.nicho.co.jp/
1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っている。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し、約2,500人の薬剤師を有する日本を代表する調剤薬局企業として評価を得るとともに、超高齢社会に必要とされる“調剤薬局の新しい姿”を追い求めて、取り組んでいます。

【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社　広報部　広報担当
TEL：[phone]　FAX：[phone]　
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