オプト、LINE ビジネスコネクト配信ツール「TSUNAGARU」「One to Oneチャット機能」をリリース。
~ LINE公式アカウントでのカスタマーサポート支援を促進~
オプトグループの株式会社オプト(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 CEO:金澤 大輔、以下オプト)は、LINE ビジネスコネクト（※1）配信ツールとして提供している「TSUNAGARU」（※2）にて、リアルタイム応答ができる「One to Oneチャット機能」をリリースいたしました。これにより、企業はLINE公式アカウント上で、ユーザーとのOne to One コミュニケーションが可能となります。
リッチメニューのボタンを押下、または予め指定したキーワード・画像・スタンプ等をユーザーが入力するとチャットモードが起動、企業側のオペレーターが管理画面からLINEトーク上にメッセージを送信することで個別のお問い合わせに応答いたします。管理画面には複数のオペレーターがアクセス可能で、同時に発生しているお問い合わせに対し、迅速に応答することができます。
企業への問い合わせ、キャンペーンの当選連絡、画像による商品査定、来店予約・前日確認、販売中の商品・サービスに対する問い合わせなど、様々な用途にご利用いただけます。
LINE上で問い合わせを受けることにより、問い合わせチャネルを分散化し入電数を削減することができ、また「電話では相談しにくい」「電話するほどでもない」と消極的になりがちな細かな問い合わせニーズを吸い上げることもできるようになります。ユーザーに対しては、電車の中や仕事の休憩中など「電話しにくい状況」や「コールセンターの対応時間外」でも質問を送信できるという利便性を提供することができます。
すでに利用中のコンタクトセンターや、カスタマーサポートベンダー・ツールと連携した応答体制の構築も可能です。オペレーターの人員不足にお困りの企業には、オプト内のオペレーションセンターにてオペレーター体制を構築し、ご提案することも可能です。
なお、LINEトーク上でユーザーが送信した質問に対して、予め設定したFAQ項目や登録データベースから、最適な回答を自動で返信する「自動応答機能」も合わせてご利用いただけます。
オプトは、「LINEビジネスコネクトパートナープログラム」の認定パートナーとして、企業がLINEビジネスコネクトを活用するために必要な、システム設計、導入支援、ツール開発、ASP提供を行っております。この度の機能追加に伴い、LINE専任のセールスチームの新設及び、開発部門の人員強化を行っており、今後もLINEビジネスコネクトの機能拡充を行い、企業のマーケティング支援・CRM活用による事業成長支援を加速させてまいります。
※1「LINEビジネスコネクト」とは
LINE株式会社がアカウントの各種機能を企業向けにAPIで提供し、各企業がカスタマイズして活用できるサービスです。「LINE ビジネスコネクト」を活用することにより、従来の企業公式アカウントのような、LINEユーザーへの一方通行のメッセージ配信だけでなく、特定のユーザーに対してより最適化されたメッセージを送り分けることができるようになります。さらに、ユーザーの同意のもと、企業の持つ既存のデータベースや、自社システムとLINEアカウントを連携させることで、メッセージ配信ツールとしての域を超え、顧客管理（CRM）ツールや、業務ソリューションツールとしての利用も可能（※）になります。
※LINEでは、LINEアカウントに紐付いた各企業の顧客データを保持することはありません。
※詳細は、http://lbc.line.me/ をご覧ください。
※2「TSUNAGARU」とは
株式会社オプトがLINE実施企業向けにASPサービスにて提供し、LINEビジネスコネクトのメッセージ配信ができるマーケティングツールです。LINE上のユーザーと企業のユーザーを紐づけるIDシンク機能、メッセージ配信機能を搭載。さらにオプション機能では、シナリオ設定、クラスタ抽出、ステップLINE（購買ユーザーに対してのフォロー配信）、キャンペーンマネジメント、ユーザーからの問い合わせに返答する個別チャットの利用も可能です。簡易なタグ設定のみで導入ができ、LINEビジネスコネクト開始時の企業のシステム開発負荷を大幅に軽減。LINEを含めたネット広告領域の効果の最大化を実現いたします。
※詳細は、http://tsunagaru.linebc.jp/ をご覧ください。
（スマートフォンの場合は、http://tsunagaru.linebc.jp/sp よりご覧ください。）
【株式会社オプトについて】
オプトは持続的な成長を志す企業に対して
マーケティング×テクノロジーのパートナーとなる「eマーケティングカンパニー」です。
「Action！」を合言葉にオプトと関わるすべての"個客"満足を最大化させる事でヒトと社会を豊かにします。
■会社概要
設立年月：2015 年 4 月 1 日
資本金：1億 （2015 年 4 月 1 日現在）
代表者名：代表取締役社長 CEO 金澤 大輔
本社所在地：東京都千代田区四番町 6 番 東急番町ビル
事業内容：e マーケティング事業
URL：http://www.opt.ne.jp/
企業への問い合わせ、キャンペーンの当選連絡、画像による商品査定、来店予約・前日確認、販売中の商品・サービスに対する問い合わせなど、様々な用途にご利用いただけます。
LINE上で問い合わせを受けることにより、問い合わせチャネルを分散化し入電数を削減することができ、また「電話では相談しにくい」「電話するほどでもない」と消極的になりがちな細かな問い合わせニーズを吸い上げることもできるようになります。ユーザーに対しては、電車の中や仕事の休憩中など「電話しにくい状況」や「コールセンターの対応時間外」でも質問を送信できるという利便性を提供することができます。
すでに利用中のコンタクトセンターや、カスタマーサポートベンダー・ツールと連携した応答体制の構築も可能です。オペレーターの人員不足にお困りの企業には、オプト内のオペレーションセンターにてオペレーター体制を構築し、ご提案することも可能です。
なお、LINEトーク上でユーザーが送信した質問に対して、予め設定したFAQ項目や登録データベースから、最適な回答を自動で返信する「自動応答機能」も合わせてご利用いただけます。
オプトは、「LINEビジネスコネクトパートナープログラム」の認定パートナーとして、企業がLINEビジネスコネクトを活用するために必要な、システム設計、導入支援、ツール開発、ASP提供を行っております。この度の機能追加に伴い、LINE専任のセールスチームの新設及び、開発部門の人員強化を行っており、今後もLINEビジネスコネクトの機能拡充を行い、企業のマーケティング支援・CRM活用による事業成長支援を加速させてまいります。
※1「LINEビジネスコネクト」とは
LINE株式会社がアカウントの各種機能を企業向けにAPIで提供し、各企業がカスタマイズして活用できるサービスです。「LINE ビジネスコネクト」を活用することにより、従来の企業公式アカウントのような、LINEユーザーへの一方通行のメッセージ配信だけでなく、特定のユーザーに対してより最適化されたメッセージを送り分けることができるようになります。さらに、ユーザーの同意のもと、企業の持つ既存のデータベースや、自社システムとLINEアカウントを連携させることで、メッセージ配信ツールとしての域を超え、顧客管理（CRM）ツールや、業務ソリューションツールとしての利用も可能（※）になります。
※LINEでは、LINEアカウントに紐付いた各企業の顧客データを保持することはありません。
※詳細は、http://lbc.line.me/ をご覧ください。
※2「TSUNAGARU」とは
株式会社オプトがLINE実施企業向けにASPサービスにて提供し、LINEビジネスコネクトのメッセージ配信ができるマーケティングツールです。LINE上のユーザーと企業のユーザーを紐づけるIDシンク機能、メッセージ配信機能を搭載。さらにオプション機能では、シナリオ設定、クラスタ抽出、ステップLINE（購買ユーザーに対してのフォロー配信）、キャンペーンマネジメント、ユーザーからの問い合わせに返答する個別チャットの利用も可能です。簡易なタグ設定のみで導入ができ、LINEビジネスコネクト開始時の企業のシステム開発負荷を大幅に軽減。LINEを含めたネット広告領域の効果の最大化を実現いたします。
※詳細は、http://tsunagaru.linebc.jp/ をご覧ください。
（スマートフォンの場合は、http://tsunagaru.linebc.jp/sp よりご覧ください。）
【株式会社オプトについて】
オプトは持続的な成長を志す企業に対して
マーケティング×テクノロジーのパートナーとなる「eマーケティングカンパニー」です。
「Action！」を合言葉にオプトと関わるすべての"個客"満足を最大化させる事でヒトと社会を豊かにします。
■会社概要
設立年月：2015 年 4 月 1 日
資本金：1億 （2015 年 4 月 1 日現在）
代表者名：代表取締役社長 CEO 金澤 大輔
本社所在地：東京都千代田区四番町 6 番 東急番町ビル
事業内容：e マーケティング事業
URL：http://www.opt.ne.jp/
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
