ハイアットのセレクト サービス ブランドが日本初進出

「ハイアット プレイス 東京ベイ」 2019年開業予定

ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社:米国イリノイ州シカゴ、社長兼最高経営責任者:マーク・ホプラメジアン、以下「ハイアット」)と相互物産株式会社(本社:東京都千代田区大手町、代表取締役社長:小澤真也)は、各関連会社を通してホテル運営受委託契約を締結し、千葉県浦安市明海に「ハイアット プレイス 東京ベイ(Hyatt Place Tokyo Bay)」を2019年に開業することを決定いたしました。ハイアット プレイスは、ハイアットが世界中で展開しているセレクト サービス ブランドで、今回が日本初進出となります。


ハイアット プレイスは、包括的なサービスを提供する従来のフルサービスと、客室に特化したリミテッドサービスの中間にあたる新業態のセレクトサービスのカテゴリーに属するホテルです。ゲストのニーズが多様化するなか、過剰なサービス・施設は必要とせず、自分のスタイルを快適に維持できるような利便性の高い環境を求める顧客層が増えています。ハイアット プレイスではそんな顧客層が必要とするサービスや施設をセレクト(選択)し、24時間必要なサービスを提供する利便性、お客様が快適に過ごせるフレキシブルな居住空間、 かつスタイリッシュなデザイン性を重視し、ビジネス・ レジャー利用のどちらにも幅広く対応いたします。

「ハイアット プレイス 東京ベイ」の計画地は、相互物産㈱の100%子会社である東京ベイリゾ-ト開発株式会社が開発計画を進めている浦安市明海5丁目に立地し、東京ディズニーリゾートから約4キロ、羽田空港から約20キロ、成田空港から約50キロの距離に位置しています。地上10階建てとなるホテル内には、2つのスイ-トを含む365室の客室のほか、24時間温かいお料理と飲物、そして無料でバラエティ豊かな朝食を提供する料飲施設、2つの会議室、フィットネス施設などを備えます。他にも、ホテル建物内に相互物産グループが直営する、鉄板焼カウンターと寿司カウンターを備えた料飲施設もご用意いたします。

<代表者コメント>

ハイアット 日本・ミクロネシア地区 シニア・ヴァイス・プレジデント 阿部博秀
これまで日本国内ではフルサービスブランドにフォーカスして事業を展開して参りましたが、この度、相互物産(株)とのパートナーシップを締結し、当社のセレクト サービス ブランドのひとつであるハイアット プレイスをご紹介する運びとなりましたことを、大変嬉しく思います。ハイアット プレイスは、従来のフルサービスという形式にとらわれず、使い勝手の良い施設と無駄を省いたカジュアルなサービスを求める新しい顧客層に着目したホテルブランドです。 「ハイアット プレイス 東京ベイ」では、シンプルでわかりやすいデザイン、快適に過ごせるカジュアルなサービスをシームレスな形で提供することにより、合理的で自分の価値観にあったものを求める幅広い年齢層のお客様から高く評価されるホテルづくりを実現して参りたいと思います。

相互物産株式会社 代表取締役社長 小澤真也
今般、弊社の成長戦略の一環であるホテル事業において、弊社子会社である東京ベイリゾ-ト開発株式会社及び世界的なブランド力を持つハイアットがパートナーシップを組み、日本初進出となるハイアットプレイスの開発計画を推進する運びとなりましたことを、大変光栄に存じます。本計画地は緑豊かな公園と東京湾を望み、ホテル周辺の景観の整った街並みからはリゾート地としての雰囲気も漂い、弊社は本計画地にレジャ-にもビジネスにも幅広く対応したホテルを計画いたしました。
今後はハイアットと相携えて、近隣地域の皆様のご期待に応え、また皆様から愛され、喜ばれるホテルとなるように取り組んで参ります。

 


ハイアット プレイス 東京ベイ
施設概要
ホテル名 ハイアット プレイス 東京ベイ (Hyatt Place Tokyo Bay)
開業予定 2019年(平成31年)予定
所有・経営会社 東京ベイリゾート開発株式会社/ホテル東京ベイ株式会社
(相互物産株式会社の100%子会社)
運営会社  ハイアット インターナショナル アジアパシフィック リミテッド 
(ハイアット ホテルズ コポレーション関連会社)
設計 株式会社 石本建築事務所
計画地 千葉県浦安市明海5丁目 
*ホテル周辺地図をご参照ください。
敷地面積 約10,240平米
延床面積 約21,000平米
階数 地上10階、地下1階
ホテル施設 客室:   365室 (スイート2室含む) 30平米~140平米
料飲施設: レストラン、バー
会議施設: 2室(各90平米)
その他:  フィットネス、キッズコーナー、駐車場(約140台)
【フロア構成】
1階:エントランス、ロビー、レストラン、バー、フィットネス、キッズコーナー
2~10階:客室

 

アクセス: 
JR京葉線 新浦安駅まで車で約10分
羽田空港まで車で約80分
成田空港まで車で約60分
東京ディズニーリゾートまで車で約15分
 

ホテル周辺地図:

*上記施設概要は2016年12月1日現在のもので、変更になる可能性があります。

 

相互物産株式会社について
昭和38年11月に不動産開発・賃貸・運営を目的に設立。相互物産グループ各社の持ち株会社、グル-プ会社を通じて主に商業施設とオフィスビルの開発、運営、賃貸事業を展開。
本計画を皮切りに、今後はホテルの開発、運営事業も展開して参ります。

ハイアット プレイスについて
スタイリッシュな空間、機能的な施設、24時間サービスを提供する利便性が融合したハイアット プレイスは、ストレスを感じることのない、居心地の良いモダンな寛ぎを提供いたします。現在、米国を中心に、アルメニア、チリ、中国、コスタリカ、ホンジュラス、インド、メキシコ、モロッコ、ニカラグア、パナマ、プエルトリコ、タイ、オランダ、アラブ首長国連邦、英国で255軒以上のハイアット プレイスを展開しています。

ハイアット ホテルズ コーポレーションについて
ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社:米国イリノイ州シカゴ)は、2016年9月30日現在、世界54ヵ国で679軒のホテル、リゾート、レジデンス、バケーションオーナーシップ施設を、運営、フランチャイズ管理、ライセンス契約、所有、開発する世界有数のホスピタリティ企業です。私たち企業の意思決定と成長戦略はハイアットの信念である「思いやりの心で相手の“最高”を導き出す」に基づいており、株主のための企業価値を創造し、お客様との信頼関係を構築し、最も良い人材を惹きつける、誰からも愛されるホスピタリティブランドであることを目的としています。
ハイアットは世界中でパーク ハイアット(Park Hyatt)、グランド ハイアット(Grand Hyatt)、ハイアット リージェンシー(Hyatt Regency)、ハイアット(Hyatt)、アンダーズ(Andaz)、ハイアット セントリック(Hyatt Centric)、アンバウンドコレクション(The Unbound Collection)、ハイアット プレイス(Hyatt Place)、ハイアット ハウス(Hyatt House)、ハイアット ジーヴァ(Hyatt Ziva)、ハイアット ジラーラ(Hyatt Zilara)、ハイアット レジデンス(Hyatt Residences)の12のプレミアブランドを展開しています。詳しくは www.hyatt.com をご覧ください。

将来予測に関する記述について
本プレスリリースに含まれる記述で歴史的事実でないものは、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める「将来予測に関する記述」(Forward-Looking Statement)に該当します。かかる記述は、当社の計画、戦略、財務実績、将来見通しもしくは将来事象に関する記述を含み、また予測困難な既知もしくは未知のリスクに関わります。このため、当社の実際の成果や業績は、将来予測に関する記述に明示または暗示されている内容と大きく異なる場合があります。かかる記述の文中にある「かもしれない(may)」、「可能性がある(could)」、「期待する(expect)」、「意向である(intend)」、「計画している(plan)」、「求める(seek)」、「予想する(anticipate)」、「考えている(believe)」、「予測する(estimate)」、「予想する(predict)」、「潜在的(potential)」、「続ける(continue)」、「あり得る(likely)」、「するつもりである(will)」、「するかもしれない(would)」その他これらに類する単語や類似の表現、又はその否定形の使用によって、当該文章が「将来予測に関する記述」であると判断できることがあります。「将来予測に関する記述」は、当社及び当社の経営陣によってその内容が妥当であると判断されていながらも、必然的に不確かな性質の予測及び前提に基づくものです。現在の期待と実際の結果との間に大きな相違をもたらしうる要因としては、現在の景気低迷の落ち込み度合いとその継続期間、当事業や旅行・レジャー業界における消費水準と顧客の信頼、客室稼働率や平均宿泊料金の低下、将来起こり得るテロ攻撃などの敵対行為や旅行に影響を及ぼす敵対行為発生の恐れ、旅行関連の事故、当社顧客の嗜好や選好の変化、提携業者や労働組合との関係、労働法の改正、他の資産所有者、フランチャイズ加盟者もしくはホスピタリティー事業パートナー等の財務状況及びこれら当事者と当社との関係、将来的な買収及び処分並びに新たなブランドコンセプト導入に伴うリスク、当社が事業を行う業界や市場における競争環境の変化、法的手続の結果、連邦・州・地域または外国の税法の改正、為替相場の変動、資本市場の一般的な価格変動や当社の資本市場へのアクセス力等々が含まれます。かかるリスク及び不確定要素については、米国証券取引委員会に提出されている各種報告書(書式10-Kによる年次報告書を含む)において、より完全に記載されています。本プレスリリースの配信日現在において発表された将来予測に関する記述に過度に依拠されることのないようご留意ください。当社は、適用法令によって義務付けられる場合を除き、実際の結果、新たな情報、将来の事象、前提条件の変化、その他将来予測に関する記述に影響を及ぼす要素の変化を、かかる記述に反映させるように将来予測に関する記述を公的に更新する義務を負いません。仮に、当社が将来予測に関する記述の1つまたは複数について更新した場合であっても、そのことから、その後、かかる記述又は他の将来予測に関する記述に関してさらなる更新がなされることを意味するものではありません。
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