国内EC売上TOP500サイトにおける「リターゲティングメール」の導入調査レポート～2016年1月版～
弊社は、2015年8月に「リターゲティングメール」の国内での普及状況を調査いたしました。前回の調査から半年が経過し、今回2016年1月の調査結果を公開します。
この度、市場調査として「2015年夏通販EC売上上位500サイト（参照：日本ネット経済新聞社公表）」に対して、サイトを離脱後にどのような目的・意図をもってメールを配信しているかを独自調査しました。
あなたにとって嬉しいECサイトのメールとは？
帰宅して食事を済ませたあとにGメールを開くと、3通のメールが届いていました。あなたはどのメールを開封したいと思いますか？
A．毎日同じ時刻に送られてくる総合ECサイトからのメルマガ
B．3年前に購入したが、その後一度も購入していないECサイトからのメルマガ
C．帰宅中の電車内にてスマホで閲覧したECサイトからの「ご来店ありがとうございました」メール
おそらく多くの方は、「C」をまずは開封したいと思うのではないでしょうか？
「C」のメールを開くと、買うかどうかは決めていないけれどちょっと気になってカートに入れていたアイテムが並べられています。寝るまではまだ時間があるので、ついついそのアイテムを改めて確認してみたくなりますよね。
ユーザにとって嬉しいメールとは？ということを考えると、“誰から”送られてきたのかというのはもちろん大切ですが、“どんなタイミングで”送られてきたのかというのは、それにも増して非常に重要なポイントです。
実際に、最近では商品をカートへ入れたまま購入せずに離脱してしまったユーザへフォローメールを配信する「リターゲティングメール（カゴ落ちメール）」がECサイトで普及しつつあります。そして、その施策の有効性も実証されてきています。
リターゲティングメールの驚くべき効果
左図は、とあるECサイトにおいてカートに商品を入れた後、何らかの理由で離脱したユーザに、離脱後30分経ってから、カートに入れていたアイテムの情報を送るリターゲティングメールの実施結果です。
メルマガを含む全メール配信に対するリターゲティングメールの配信シェアはわずか0.3%（左グラフ）でしたが、メール経由の売上高のシェアは13.8%（右グラフ）を占める結果となりました。
通常のメルマガは、直近でサイトに訪問していない（商品の購入を検討していない）ユーザへも送られますが、リターゲティングメールは先ほどまでサイトに滞在していた（商品の購入を検討していた）ユーザにのみ配信されます。ユーザの購買検討タイミングを知り、そこに合わせて適切なメールを配信することができるため、非常に高い効果を発揮します。
ナビプラスでは、2015年10月に「国内EC売上TOP500サイトにおけるリターゲティングメールの導入調査レポート」を公開し、大きな反響もいただきましたが、この度続報として前回の調査から半年が経過した2016年1月現在のリターゲティングメールの普及状況や、その効果を発揮する上で重要となる配信タイミングについて調査結果を公開します。
【調査方法】
- 調査対象：2015年夏通販EC売上上位500サイト（参照：日本ネット経済新聞社公表）
- 調査期間：2015年12月24日～2016年1月20日
- 調査手法：該当500サイトにてメール会員登録を行った上でサイトに訪問。買い物カゴに商品を投入後にサイトを離脱後、届いたメールの「件名」「内容」「配信タイミング」などから、どのような目的のメールをどのような意図を持って配信しているかを独自調査。
調査結果(1)リターゲティングメールの普及率
全500サイトにおける導入サイト数は、前回の34サイトから16サイト増え50サイト。導入率は、前回の7%から3ポイント増え10%、約1.5倍になりました。
調査結果(2)リターゲティングメールの業種別導入状況
業種別（導入サイト数/導入率）では、アパレルが2倍（12サイト/24%）に増え、続いて総合通販（8サイト/16%）、化粧品・健康食品（7サイト/14%）、家電/PC（6サイト/12%）、スポーツ用品（5サイト/10%）となりました。
調査結果(3-1)リターゲティングメールの配信タイミング（1通目）
最も開封率が高まるとされる※1時間以内が16.1%にとどまるのに対して、1日経ってからの配信が50%、1日以上経過してからの配信の合計は75.8%と、まだタイムリーに送られていないケースが多いことがわかりました。※SeeWhy社2013年調べ（下記に調査データ）
調査結果(3-2)リターゲティングメールの配信タイミング（2通目）
1通目で購入していないユーザに対して2通目の配信を行っているのは35%。そのうち配信タイミングは、1週間後（34.8%）、1週間以内（30.4%）、1日以内（21.7%）となっています。
いかがでしたでしょうか。
USでは、北米トップ1,000サイトのうち35.2%がリターゲティングメールを配信しているといった調査レポート（マーケティングオートメーションのベンダーLISTRAK社2015年調べ）や、2013年からリターゲティングメールの導入が3倍（41%）になっているというレポート（Bronto社とDemandware社2015年調べ）もあります。日本ではまだ10%。従来の画一的なメルマガとは一線を画した成果が期待できるリターゲティングメールを導入するECサイトは今後益々増えていくことが予想されます。
また配信タイミングについては、カート離脱後1時間以内の配信が最も購買に繋がったというデータ（左図：SeeWhy社2013年調べ）があるのに対して、まだまだにメールを送るという観点では課題があることがわかりました。
サイト上の閲覧データと既存メール配信システムを連携する必要があるという点において、タイムリーにリターゲティングメールを送ることのハードルは高いのですが、NaviPlusリタゲメールをはじめ、低コスト・スピーディにそのハードルを越えられるツールの普及が進めば、よりユーザが喜ぶメールが増えることでしょう。
本調査レポートのPDF版をご希望の方は、以下ページよりお申込ください。
URL：http://www.naviplus.co.jp/blog/2016/02/16/5123.html/
【NaviPlusリタゲメールについて】
「NaviPlusリタゲメール」は、おもにオンラインショッピングなどのECサイトにおいて、サイトに訪れたユーザへEメールでリターゲティングするソリューションです。 たとえば、ショッピングカート画面より購入手続きを進める途中で商品を買わずにサイトを離脱したユーザに対して、予め登録済みのメールアドレス宛に、サイトへの再訪を促すメールを自動配信することができます。サイト離脱後に最も反応が良いとされる時間帯である30分～60分後、１日後、7日後といった任意のタイミングでメール配信できるほか、訴求メッセージとして、ショッピングカートに入れたままの商品やユーザ一人ひとりの閲覧した履歴など、メール文面におすすめ商品を自動で差し込むこともできます。URL：http://www.naviplus.co.jp/rtg-mail/
【ナビプラスについて】
ウェブサイトの収益力向上をテーマに、ユーザ行動履歴データ・商品コンテンツデータ・ユーザ属性データ等を収集・分析し、ウェブサイトのコンテンツやナビゲーションを最適化するマーケティングソリューションツールの提供等を行っています。
商号 ： ナビプラス株式会社
代表者 ： 代表取締役執行役員CEO 篠 寛
本社所在地 ： 東京都渋谷区恵比寿西 1-7-7 EBSビル 8階
設立年月日 ： 2010年1月21日
資本金 ： 2億2,000万円
URL ： http://www.naviplus.co.jp/
本件に関するお問い合わせ
ナビプラス株式会社 広報 担当：筒井
TEL：03-5456-8017 Email：info@naviplus.co.jp
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