ヴイエムウェア 統合エンドポイント管理、Windows 10のサポート、ID管理の強化でデジタル ワークスペースのイノベーションを実現

新しい統合エンドポイント管理テクノロジによるエンタープライズ モビリティ管理と
従来からのPCライフサイクル管理の統合により、Windows 10を包括的にサポート

VMware Horizon®の拡張機能となる新しいプラグアンドプレイ ソリューション、
Blastによるパフォーマンスの向上により、コストと複雑性を低減

VMware Workspace™ ONE™の新たな自動化機能により、Office 365の管理がさらに簡素化

ヴイエムウェア株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：ジョン ロバートソン）は本日、Windows 10を管理する上での新しい統合エンドポイント管理の取り組みと、VMware Horizon®およびVMware Workspace™ ONE™の機能拡張を発表しました。これらのイノベーションは、導入が進んでいるデジタル ワークスペースのさらなる進化を促し、時間や場所、デバイスを問わず、すべてのアプリケーションにアクセスすることを望むモバイル社員をサポートする上での課題を解決します。

クライアント サーバ アプリケーションから、モバイル・クラウド アプリケーションへの進化に際しては、あらゆる企業がさまざまな課題に直面します。エンドポイントのコンシューマライゼーションによる複雑性が増大したことにより、クラウドからアプリケーションを管理、配信、利用できる簡素化された手法を求め、多くの企業がデジタル ワークスペースの採用を進めています。コンシューマ製品のようなシンプルさとエンタープライズ向けのセキュリティを両立させるというヴイエムウェアの方針に従い、同社の提供するデジタル ワークスペースでは、すべてのデバイス、アプリケーション、サービスが統合され、これらを統合された共通のアクセスとIDで安全に管理できるようにしています。企業の間でWindows 10ならびにWindows 10のモバイル向けプラットフォームへの移行が進むなか、Windows 10対応のデスクトップやアプリケーションの規模感の見極め、レガシー アプリケーションのサポート、拡大の一途にあるモバイル デバイス向けモバイル アプリケーションのエコシステムの統合などの課題もあり、安全なソリューションとなるデジタル ワークペースへのニーズは一段と増すと見込まれます。 

Windows 10向け統合エンドポイント管理の最新の手法
ガートナー社が最近行った調査では、「単一の共通管理フレームワークが進化し、従来のPCとモバイル デバイスを網羅するようになった今、エンドポイント管理の未来は、従来のPCとモバイル デバイスを管理する管理ツールの集約にある注1」と指摘されています。

固定されたデスクトップやクライアントサーバ アプリケーションの管理として設計されていた従来型のオンプレミス モデルでのエンドポイント管理は、管理に統一性がなく、またプロセスも複雑なため、管理にさまざまな困難が伴うものでした。PCを企業ネットワーク外で使用したり、クラウドサービスにアクセスする機会が増えた今日、企業はモバイル・クラウド時代にふさわしい先進のソリューションを求めています。ヴイエムウェアは、デジタル ワークスペースの新しい段階となる新たなテクノロジとして、モバイルおよびデスクトップ管理向けの包括的な統合エンドポイント管理とセキュリティ技術を提供します。このテクノロジは、PCのライフサイクル管理機能（コンフィグレーション管理やプロビジョニング、ソフトウェア配布、OSのパッチ管理、クライアントの健全性、セキュリティ管理など）を備える現在のWindows 10の管理機能を拡張し、先進のモバイル・クラウド プラットフォームを活用し、エンドポイント管理の枠組みを根本的に変革します。これにより、ドメインへのオン／オフにかかわらず、IT部門はあらゆるデバイスに対してセキュリティパッチの適用やOSアップデートをより迅速に実行できるほか、より安全にソフトウェアをインストールし、運用プロセスの統合化を実現することができます。ヴイエムウェアの統合エンドポイント管理テクノロジは、PCのライフサイクル管理と先進のエンタープライズ モビリティ管理を統合することで、Windowsの展開に要する管理コストの低減、エンドポイントとあらゆるネットワーク上でのさまざまなアプリケーション データの保護、あらゆるデバイス上での高品質で一貫性のある優れた操作性のエンドユーザへの提供を実現します。

これらの新しいテクノロジに関する詳細は、下記のURLをご覧ください（英語）。
http://blogs.vmware.com/euc/2016/08/office-365-workspace-one.html

VMware Horizon：帯域幅を最大6倍削減し、パフォーマンスを向上
企業の全従業員のデジタル化が進む今、VMware Horizonによって実現されたデジタル ワークスペースを活用して、従業員が場所や時間にとらわれることなく、パーソナライズ化されたデスクトップやアプリケーションにアクセスできるようにすることが求められています。アプリケーションとデスクトップの管理と展開にかかるコストと複雑性の低減に焦点を当てたモバイル・クラウド時代の新しいイノベーションと、ヴイエムウェアの認定ソリューションのパートナ エコシステムの拡大により、VMware Horizonの対象はあらゆる規模の企業へと広がっています。VMware Horizonの主な拡張機能は以下の通りです。

· Blastの機能強化
VMware Blast Extreme™プロトコルは、画像転送の際の帯域幅を最大で6倍、また、オーディオ ストリーミングでは最大で15％削減し、Windowsの仮想アプリケーションや仮想デスクトップを利用するユーザに優れた利用体験を提供します。Horizon 7においてRiverbedテクノロジを新たにサポートすることにより、WAN上でのアクセス速度の向上が実現するほか、NVIDIA GRIDとともにHorizon 7で3Dグラフィックス アプリケーションを利用した場合、レイテンシを最大で24ミリ秒削減することが可能です。また、Horizon 7では、iPadやその他のiOS搭載デバイスで仮想デスクトップ／アプリケーションを利用する際にSwiftPointマウスの使用も可能になります。

· 手頃な価格で入手できる高性能なデバイス
Blast対応のデバイスとして、Dell、HP、iGELのシンクライアントやゼロクライアント、ならびにRaspberry Piのサポートがテクノロジ プレビューとして新たに追加されました。これにより、Blastの使用環境の選択肢の幅が増し、手頃な価格のハードウェアを利用しながらHorizon 7あるいはHorizon® Air™が提供する高品質なデスクトップやアプリケーションを利用することで、エンタープライズ デスクトップの提供や管理に伴う総コストを削減できるようになります。

· クラウド上で管理可能なプラグアンドプレイ アプライアンス
Dell、EMC、Hitachi Data Systems、QCTから提供されるHorizon Air Hybrid Modeによる新しい認証済みアプライアンスは、仮想デスクトップ／アプリケーションの設定とデリバリを迅速に行うことができます。Horizon Airでは、クラウドを通じて仮想デスクトップ／アプリケーションの全ライフサイクル管理が行われ、プロビジョニングや設定、コンフィグレーションに要する時間を大幅に短縮し、クラウド上からの自動アップデートも実現します。

企業は規模を問わず、VMware Horizonの活用により、モバイル社員をサポートでき、デジタル ワークスペースを通じて、デスクトップ／アプリケーションの管理を簡素化できます。Horizonで利用できる機能や利点の一覧は、下記のURLをご覧ください（英語）。
http://blogs.vmware.com/euc/2016/08/vmworld-horizon-7-air-hybrid-mode.html

VMware Workspace ONE：Office 365の自動プロビジョニングとユーザ登録の簡素化
Workspace ONEとVMware Identity Manager™の併用により、Office 365の管理と管理に伴う課題を克服することができます。Workspace ONEの機能拡張により、管理者は既存のActive Directoryのグループ メンバーシップに基づいて、自動的にエンドユーザのプロビジョニングとプロビジョニング解除を行えます。社員が退社した場合、その認証トークンが数時間、あるいは数日間にわたり有効な場合でも、ユーザへの権限付与管理を通じて、クラウド ベースのOffice 365リソースへのアクセスを直ちに無効化することが可能です。また、モバイル プッシュ アプリケーション VMware Verifyのアップデートにより、エンドユーザは二要素認証（2FA）アプリケーションのダウンロードや登録を行う必要が無くなるなど、コンシューマ製品並みのシンプルな登録プロセスも提供されます。

VMware Workspace ONEの詳細は下記のURLをご覧ください（英語）。
http://blogs.vmware.com/euc/2016/08/office-365-workspace-one.html

エンド ユーザ コンピューティングでのその他のアップデート
ヴイエムウェアのエンド ユーザ コンピューティングでのその他のアップデートとして、Windows 10のさまざまな使用事例に対応した新しいサポートや、金融サービス機関向けに提供されるデジタル ワークスペースの新ソリューションが予定されています。

· VMware Fusion®とVMware Workstation
新しいVMware Fusion 8.5とWorkstation 12.5 Pro™のソリューション ポートフォリオでWindows 10 Anniversary EditionとWindows Server 2016がサポートされることになり、Mac上でのWindows 10の稼動や、Windows／Linux PCでの複数のWindows 10システムの稼働を可能になります。また、VMware Fusion ポートフォリオ全体で、macOS Sierraをサポートする予定です。

詳細は、下記のURLをご覧ください（英語）。
http://blogs.vmware.com/euc/2016/08/office-365-workspace-one.html

· 金融サービス機関に特化したソリューション
VMware 24/7 Branch AnywhereはATM端末や銀行窓口のワークスペース、バンキング アプリケーション、ATMイメージ、モバイル デバイスの管理を効率化、集約化する先進のソリューションです。これらのサービスの管理とデリバリは、VMware Workspace Oneが提供する安全なデジタル ワークスペースによって実現されます。

詳細は、下記のURLをご覧ください（英語）。
http://www.vmware.com/solutions/industry/financial-services.html

VMware, Inc. エンド ユーザ コンピューティング担当上席副社長 兼 グローバル マーケティングおよびコミュニケーション 統括責任者 サンジェイ・プーネン （Sanjay Poonen）コメント：
「企業の間でWindows 10への移行が進み、Office 365に代表されるクラウド ベースのオフィス アプリケーションを社員に提供する機会が増える今日、デバイスを問わずあらゆるアプリケーションを安全に提供できるID管理をベースにしたヴイエムウェアのデジタル ワークスペースの提供機会は大きく広がると確信しています。ヴイエムウェアのデジタル ワークスペースは業界をリードするAirWatch®とHorizonのテクノロジとID管理を組み合わせており、Windows 10の展開など、今日、企業が直面している根本的な課題を迅速に解決します。さらに、エンドポイント管理の枠組みを変革するデジタルワーク スペースの次段階の取り組みも計画しています」

■ご購入および価格について
VMware HorizonおよびVMware Workspace ONEの拡張機能：2016年第3四半期に一般提供開始

VMware 24/7 Branch Anywhere：本日、一般提供開始予定。価格はヴイエムウェアの国内パートナまでお問い合わせください。

VMware Fusion 8.5およびVMware Workstation 12.5：2016年第3四半期に一般提供開始予定。また、Fusion 8およびWorkstation 12を使っている顧客には、無償で提供予定です。

＊1 出典：Mobile and Endpoint Strategies Primer for 2016, by Chris Silva, January 14, 2016

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア（本社：カリフォルニア州パロアルト）は、クラウド インフラとビジネス モビリティの分野で世界をリードし、顧客のデジタル トランスフォーメーションを加速させています。そして、Cross-Cloud Architecture™や、データセンタ、モビリティ、セキュリティのソリューションの提供を通じて、顧客企業がビジネスやITに対してSoftware-Definedの手法を活用できるように支援しています。今日、全世界で50万社を超える顧客、および7万5,000社を超えるパートナを有し、2015年度の売上高は、66億米ドルに上ります。VMwareの詳細は www.vmware.com/jp をご覧ください。

VMware、Horizon、VMware Workspace、Workspace ONE、AirWatch、Blast Extreme、Horizon Air、Fusion、Workstation Proは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。