ヴイエムウェア、最新版のVMware vSphere®、VMware Virtual SAN™、VMware vRealize®を発表

Cross-Cloud Architectureのさらなる進化を通じてIT部門と開発部門の生産性向上を支援

・VMware vSphere 6.5により、シンプルかつ使いやすい操作性、包括的な組み込み型セキュリティ、
そして今日の本番環境で運用される最新アプリケーションやコンテナ化されたアプリケーション向けのサポート機能を提供

・VMware Virtual SAN 6.5が、コンテナ化されたワークロードと物理ワークロード、512eのHDDとSSD、リモート オフィス/支社環境向けの2ノード ダイレクト コネクトに新たに対応

・VMware vRealize Automation™ 7.2が、コンテナ管理機能とMicrosoft Azureとの統合機能を搭載

・VMware vCloud® Air™ Network パートナから提供される新たな企業向けDRソリューションを発表

ヴイエムウェア株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:ジョン ロバートソン)は本日、業界をリードするコンピューティング、ストレージ、クラウド管理ソリューション群の最新版を発表しました。今回発表された最新版により、オンプレミス/オフプレミスを問わず、企業のIT部門が既存アプリケーションや最新アプリケーションをさらに効率的に運用、管理、保護できるようになります。最新版のVMware vSphere®、VMware Virtual SAN™、VMware vRealize® Automation™では、それぞれ新たにコンテナへの対応機能が追加されており、開発者の生産性向上と、IT部門のコンテナ化されたアプリケーションのより簡単な運用を可能にします。

これらの最新版製品はVMware Cross-Cloud Architecture™をさらに進化させるものです。進化したCross-Cloud Architectureにより、顧客はクラウドやデバイスの種類を問わず、共通の運用環境でアプリケーションを稼働、管理、接続、保護することができます。世界で最も包括的なハイブリッド  クラウド  アーキテクチャであるCross-Cloud Architectureは、基盤となるクラウド、ハードウェア、プラットフォーム、ハイパーバイザの種類を問わず、オンプレミス/オフプレミスで稼働するすべてのアプリケーションで一貫性のある導入モデル、セキュリティ ポリシー、可視性、ガバナンスを実現します。また、VMware Cloud Foundation™や新しいCross-Cloud Services™を通じて提供されるCross-Cloud Architectureは、業界をリードするヴイエムウェアのプライベート/ハイブリッド クラウド機能を基盤としており、顧客がさまざまなクラウド環境でイノベーションを実現できる自由度を提供します。VMware Cloud Foundationは、VMware vSphere、VMware Virtual SANという高い拡張性を備えたハイパーコンバージド ソフトウェアと、世界をリードするネットワーク仮想化プラットフォームであるVMware NSX®を包含する、統合SDDCプラットフォームです。同梱されるVMware SDDC Managerに組み込まれたライフサイクル自動化機能により、簡素な導入性、運用性を備えた、プライベート クラウドを構築するために最適な次世代ハイパーコンバージド インフラを実現します。

VMware vSphere 6.5: 最新アプリケーションのための次世代インフラ
VMware vSphere 6.5は、強化された自動化と管理の機能、包括的な組み込み型セキュリティ、そしてコンテナなどの新しい種類のアプリケーションへの対応などの機能を通じて、これまで以上に簡素化された優れた操作性を提供します。これらの新機能を搭載したVMware vSphere 6.5は、既存のアプリケーションだけでなく、3Dグラフィックス、ビッグデータ、クラウド ネイティブ、コンテナ、機械学習、Software-as-a-Service(SaaS)などの最新のアプリケーションを、所在地に関係なくどこでも稼働させることができるユニバーサルなアプリケーション プラットフォームを実現します。今回発表された最新版製品の特長は以下の通りです。

· VMware vCenter Server®アプライアンス: VMware vSphere環境向けのシンプルなビルディング ブロックとして、単一の仮想アプライアンス上に主要な機能が組み込まれているため、導入、管理の複雑性を軽減できます。この仮想アプライアンスは、vCenter Server環境のパフォーマンスや拡張性を2倍に向上するとともに、パッチの適用、アップグレード、バックアップ/リカバリ、高可用性などに関する運用をさらに簡素化できます。

· REST API:新たに搭載されるREST APIを通じて、最新のアプリケーションを稼働させる仮想インフラのコントロールと自動化をさらに強化することで、IT部門と開発者の利用体験をさらに向上します。

· 新しいVMware vSphere Web Client:HTML5をベースとした新しいvSphere Web Clientにより、パフォーマンスや使いやすさなど、ユーザの要望に応える最新のネイティブ ツールを提供することで、管理業務を簡素化します。

· 仮想マシンの暗号化:新たに提供される仮想マシン レベルの暗号化機能により、権限の無いデータへのアクセスからデータを保護するとともに、VMware vMotion®でマイグレーションする仮想マシンのデータも保護します。

· セキュア ブート:画像の改ざんや、vSphere環境への許可されていないコンポーネントの侵入を防止します。

· VMware vSphere® Integrated Containers™:IT部門がアプリケーション開発チームに対して、Dockerと互換性のあるインターフェイスを提供できます。これにより、vSphereのユーザは既存のインフラを再設計することなく、コンテナを活用したビジネス トランスフォーメーションを実現できます。

VMware Virtual SAN 6.5: ハイパーコンバージド インフラのTCOをさらに削減
ヴイエムウェアは、業界をリードするハイパーコンバージド ソリューションを急速に進化させ、一般提供開始からわずか3年未満で5回目のアップデートとなるVMware Virtual SAN 6.5を発表しました。今回の最新版では、コンテナや物理環境のワークロードへの対応を強化することで、TCO(総所有コスト)をさらに50%削減できます。最新版の新機能には、iSCSIストレージとしての利活用、リモート オフィス/支社環境向けに2ノード構成に対応することによるネットワーク機器のコスト削減、VMware Virtual SAN Standard Editionでのオールフラッシュ対応などが含まれます。今回発表された最新版製品の主な特長は以下の通りです。

· iSCSIストレージとしての利活用: Virtual SANストレージを、外部の物理ワークロードのiSCSIターゲットとして利用できるようになりました。例えば、限られた台数の物理サーバ上で稼働するフェイルオーバー クラスタリングを搭載したMicrosoft SQL Serverなどのクラスタ化されたアプリケーションなどに利用できます。

· コンテナへの対応:VMware vSphere Integrated Containersと併用することで、コンテナ化されたアプリケーション向けの永続的なデータ レイヤを構成できます。

· 2ノードのダイレクト接続をサポート:2台のノードをクロスオーバーケーブルで直接接続する構成をサポートします。これにより、リモート オフィス/支社環境のVirtual SANシステム間のルーター/スイッチの導入が不要になるため、拠点あたりのインフラ コストを15~20%削減できます。

· REST APIと拡張されたPowerCLI:エンタープライズ クラスの自動化機能によってレスポンスを高速化し、Virtual SAN環境でクラウドのような優れた柔軟性と管理性を実現します。

· 512eのHDDとSSDに対応:512エミュレートのディスクに対応することで、より容量の大きいドライブにも対応できます。

ヴイエムウェアは2016年第4四半期にVMware Virtual SAN Standard Editionをアップデートする予定です。このアップデートでは、これまでは上位エディションにのみ提供されていた基本的なオールフラッシュ構成への対応が追加されます。これにより、顧客がストレージ システムのTCOをさらに削減できるよう支援します。

また、ヴイエムウェアは本日、新たなVMware Ready for VSAN認定プログラムを発表しました。この新しいプログラムにより、顧客はVirtual SANとパートナが提供するファイル サーバやデータ保護ソリューションをスムーズに導入、稼働、相互運用できるようになります。この新プログラムでは、顧客はすぐに認定ソリューション パートナを見つけることができるため、メリットを享受できるまでの時間をさらに短縮できます。このプログラムでは、最初のファイル サーバ ソリューション パートナとして、Dell EMC、NetApp、Nexentaの各社が、またデータ保護ソリューション パートナとしてCommvault、Dell EMC、Veeam、Veritasの各社が参画します。また今後、ヴイエムウェアではこのパートナ エコシステムをさらに強化するためにその他のパートナとも協力する予定です。

さらに、ヴイエムウェアは最新版のVMware vSphere Virtual Volumes™ 2.0も発表しました。この最新版では、ストレージ アレイ レプリケーションのネイティブ サポートや、Real Application Clusters機能を備えたOracle Databaseなどのビジネス クリティカル アプリケーションへの対応など、企業向けの機能をさらに強化しています。

VMware vRealize: Microsoft Azureとコンテナに対応し、利便性をさらに強化
ヴイエムウェアは本日、VMware vRealize AutomationやVMware vRealize Log Insight™の大幅な機能強化を含む、クラウド管理プラットフォームのアップデートを発表しました。企業のIT部門および開発者のニーズにさらに応えるため、VMware vRealize Automation 7.2ではMicrosoft Azureへの対応や新たなコンテナ管理機能を搭載しています。また最新版では、IT部門とDevOpsユーザは、アプリケーション視点のネットワークやセキュリティを備えた統合的なマルチ ティア アプリケーションの配信を簡素化するための統合サービス ブループリント機能を、Microsoft Azure上でも利用できるようになります。これによりvRealize Automationは、Microsoft Azureに加え、Amazon Web Services(AWS)、VMware vCloud Air Network™のパブリック クラウドに対応することになります。

VMware vRealize Automation 7.2では新たにコンテナに対応することで、開発者やアプリケーション部門はアプリケーションの配信をさらに高速化できます。この最新版では、高い拡張性を備えた軽量なコンテナ管理ポータルであるAdmiral™を搭載しており、Dockerホストにコンテナを展開し、管理できるようになるとともに、Dockerが対応するOSにも対応できます。現在、ヴイエムウェアでは、プライベート ベータ版の機能としてのAdmiralを使用して、VMware vSphere Integrated Containers上の仮想コンテナホストにコンテナを展開するための検証を実施しています。Admiralを活用することで、開発者はVMware vRealize Automation 7.2のサービスカタログ上からコンテナホストをプロビジョニングできるようになるとともに、統合サービス ブループリント機能またはDocker Composeを活用して、コンテナ化されたアプリケーションのモデル化を行うことができます。また、アプリケーション部門は、仮想マシンとコンテナで構成されるハイブリッド環境を構築することも可能になります。クラウド管理者は、キャパシティの割り当てや承認ワークフローなど、コンテナ ホストの管理やコンテナ利用時のガバナンスの適用が可能になります。VMware vRealize Automation 7.2は、既存のアプリケーションに対応しながら、マイクロサービスやクラウド ネイティブ アーキテクチャの導入を通じた既存アプリケーションの更新も実施したい組織に最適な製品です。コンテナやOpenStackへの対応などを含む、ヴイエムウェアのプライベート/パブリック クラウド環境全体にわたるマルチテクノロジ アプローチにより、顧客は将来にわたって人材やテクノロジを必要に応じて管理するための柔軟性を享受することができます。

またヴイエムウェアは、VMware vRealize Log Insight 4.0とVMware vRealize Operations™ 6.4も発表しました。このログの管理/分析ソリューションの最新版では、強化されたアラート管理機能やデザインを一新した、使いやすいユーザ インターフェイスを搭載しています。VMware vRealize Operations 6.4は、より迅速なトラブルシューティングのためにアラート管理機能やメトリック グルーピング機能を強化するとともに、インフラ部門、アプリケーション部門、クラウド部門といったそれぞれのユーザ特性に合わせてカスタマイズできる、新しいダッシュボードを搭載しています。VMware vRealize Log Insight 4.0とVMware vRealize Operations 6.4のいずれも、新たに発表されたVMware vSphere 6.5との統合機能を搭載しています。

VMwareクラウド サービス: 企業向けの新しいハイブリッド クラウド ソリューション
ヴイエムウェアは、VMware vCloud Air Networkを通じて、顧客がプライベート クラウド環境のワークロードをパブリック クラウド環境に拡張するための取り組みを継続的に支援しています。現在、企業におけるクラウド導入はDRaaS(Disaster Recovery as a Service)がけん引しています。VMware vCloud Air Networkでは、ヴイエムウェアを基盤とするクラウド サービスを提供する世界100カ国以上の4,000社を超えるサービス プロバイダがVMware vCloud Availability™ for vCloud Director®を導入し、災害対策サービスの提供を開始します。

VMware Inc. SDDC部門担当 上席副社長兼ゼネラル マネージャ ラグー・ラグラム(Raghu Raghuram)コメント:
「企業は現在、ビジネスの俊敏性の向上や、アプリケーション導入の高速化のためにハイブリッド クラウド環境を活用し、その先にあるデジタル トランスフォーメーションの実現を目指しています。今回発表した新製品は、本番環境でのコンテナ化されたアプリケーションへの対応や、大規模環境での運用の簡素化など、新たなメリットを顧客に提供します。これらは、当社の掲げるCross-Cloud Architectureの重要なコンポーネンとなるもので、顧客がハイブリッド クラウド環境を拡張できるよう支援します。」

■ご購入および価格について
VMware vRealize Automation 7.2、VMware vRealize Log Insight 4.0、VMware vRealize Operations 6.4、VMware Virtual SAN 6.5、VMware vSphere 6.5、VMware vSphere Virtual Volumes 2.0はいずれも、2016年第4四半期に提供開始予定です。

VMware vSphere 6エディションの1プロセッサあたりの市場想定価格は12万5000円(税抜)~です。VMware vSphere Integrated ContainersはvSphere 6.5に新たに追加される機能で、VMware vSphere Enterprise Plus Edition™を通じて無料で提供されます。

VMware Virtual SAN の 1プロセッサあたりの市場想定価格は31万2,000円(税抜)~です。VMware Virtual SAN for Desktop の1ユーザあたりの市場想定価格は6,000円(税抜)~です。VMware Virtual SAN Standard Editionはすでに、オールフラッシュ ハードウェアに対応しています。

価格の詳細やご購入についてはヴイエムウェアの国内パートナまでお問い合わせください。
http://learn.vmware.com/apac_jp_co_solution-p_index

ヴイエムウェア社について
ヴイエムウェア(本社:カリフォルニア州パロアルト)は、クラウド インフラとビジネス モビリティの分野で世界をリードし、顧客のデジタル トランスフォーメーションを加速させています。そして、Cross-Cloud Architecture™や、データセンタ、モビリティ、セキュリティのソリューションの提供を通じて、顧客企業がビジネスやITに対してSoftware-Definedの手法を活用できるように支援しています。今日、全世界で50万社を超える顧客、および7万5,000社を超えるパートナを有し、2015年度の売上高は、66億米ドルに上ります。VMwareの詳細は www.vmware.com/jpをご覧ください。

VMware、vSphere、Virtual SAN、vRealize、vRealize Automation、Cross-Cloud Architecture、Cloud Foundation、NSX、vCenter Server、vMotion、vSphere® Integrated Containers、Virtual Volumes、Log Insight、vCloud、vCloud Air、Admiral、vRealize Operations、vCloud Availability、vCloud Director、vSphere Enterprise Plus Editionは、VMware, Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。他のすべての名称ならびに商標は、それぞれの企業の商標または登録商標です。
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