【飲食・外食業界向けセミナー】集客力をアップさせる秘訣は人材育成にあり！MUGEN流経営術を大公開ー全国21店舗の飲食店を展開し、ミシュラン獲得店を有するMUGEN内山社長登壇ー

-内山社長への公開相談を実施、経営者の悩みや課題を募集-　2月28日（金）13：00～15：00@六本木

　従業員エンゲージメントを高める社内コミュニケーションツール「Talknote」を提供するTalknote株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：小池温男、以下トークノート）は、「なかめのてっぺん」をはじめとし、全国22店舗の飲食店を展開する株式会社MUGEN（所在地：東京都目黒区、代表取締役社長：内山正宏）の代表である内山社長を特別講師に招き、「集客力をアップさせる人材育成」をテーマに飲食・外食の経営者向けセミナーを開催することをお知らせします。

　飲食店経営の実態に関するアンケート調査（※）によると、飲食店経営者の悩みや課題の第一位は「集客」です。集客力のある店舗は、リピーター客が多く、店舗のスタッフ一人一人の接客力が集客に繋がっていると言っても過言ではありません。
（※）飲食店.COM（株式会社シンクロ・フード）調べ　https://www.inshokuten.com/research/company/
　メディアで話題になった海鮮居酒屋「築地もったいないプロジェクト ⿂治」やミシュラン一つ星獲得した「天婦羅みやしろ」を手掛け、居酒屋の独立道場として多くの経営者を輩出している「てっぺん」の創業メンバーで、居酒屋甲子園理事を務められた内山社長を講師に招き、「集客力アップに繋がる人材育成」について語っていただきます。

　「常連客がスタッフと仲良くなり、スタッフに会いに来るために利⽤するような店づくりにするための人材育成」とは？何か、スタッフ1人あたりの教育研修費に20万円以上費やす背景、「社員の実家への家庭訪問」「料理検定・サービス検定」といったユニークな制度の舞台裏等、今飲食・外食業界内でもっとも勢いのあるMUGENの人材育成術について公開致します。そして、「人材育成」がうまくいく社内コミュニケーションについて解説致します。
　当日は内山社長への公開相談会と題し、事前にいただいた質問に回答する質疑応答の時間を設けますので、「集客」に課題を抱える方、「人材育成」にお悩みのある方、是非ふるってご参加ください。

【セミナー概要】
日時　　　　：2020年2月28日（金）13：00～15：00（受付開始12：30）
場所　　　　：Talknote本社　セミナールーム
　　　　　　　〒106-0032 東京都港区六本木4-1-4 黒崎ビル9F
アクセス　　：東京メトロ南北線「六本木一丁目」駅1番出口から徒歩5分
　　　　　　　都営地下鉄大江戸線、東京メトロ日比谷線「六本木」駅6番出口から徒歩6分
申込URL　　：https://go.talknote.com/l/270812/2020-02-12/st7j6
講演者　　　：株式会社MUGEN　代表取締役社長　内山正宏
　　　　　　　Talknote株式会社　取締役　和田 郁未
対象　　　　：飲食業界の経営者
費用　　　　：無料
定員数　　　：50名
問い合わせ先：03-6435-5774／[e-mail]

【タイムスケジュール】
12：30～13：00　受付
13：00～13：40　特別講演　/　株式会社MUGEN　代表取締役社長　内山正宏
　　　　　　　　　「集客力アップに繋がる人材育成　MUGEN流経営術とは」
13：40～14：00　参加者の皆様から内山社長への公開相談会
14：00～14：10　休憩
14：10～14：40　基調講演  /  Talknote株式会社　取締役　和田 郁未
　　　　　　　　　「人材育成がうまくいく企業の社内コミュニケーションとは」
14：40～15：00　質疑応答

【登壇者プロフィール】 

株式会社MUGEN　代表取締役社長　内山正宏
1974年福井県生まれ。専門学校卒業後、ロイヤルパークホテルや料亭で修業を重ねた後、「居酒屋から日本を元気にしたい」という意気込みで、ビジネスパートナーとともに居酒屋『てっぺん』を開店。その後、独立して2006年に『なかめのてっぺん』を開業。以降、さまざまな業態の飲食店を開業する一方、幅広い飲食関連事業を展開しながら、飲食業界全体の発展を目指して邁進している。

【株式会社Talknote】
代 表 者 ：代表取締役社長　小池温男
所 在 地 ：東京都港区六本木4-1-4 黒崎ビル9F
設　　立：2010年4月
事業内容：社内コミュニケーションツール「Talknote」の開発・提供

“いい会社をつくる”をミッションに掲げ、従業員エンゲージメントを高める社内コミュニケーションツール「Talknote」を開発・提供しています。コミュニケーションの活性化を図るだけでなく、「組織活性スコア」「アクションリズム解析」「オーバーワーク検知」の機能を搭載しており、社員の利用状況を管理することが可能です。飲食、小売、医療等の様々な業界で、約1,000社以上導入されています。