草野広大氏・北川梨津氏がミツカリのアドバイザーに就任！心理学・経済学の知見を社会実装

ミツカリ、アカデミアとビジネスの融合を加速

株式会社ミツカリ

2025年3月26日 10時00分

ひとりひとりの性格や相性を理解・分析して個と組織の力を最大化するHR Tech「ミツカリ」を提供する株式会社ミツカリ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：表孝憲）は、2025年4月1日より、New York University Abu Dhabiのポスドク研究員である草野広大氏、早稲田大学組織経済実証研究所招聘研究員でコロンビア大学ビジネススクール博士課程である北川梨津氏が弊社のアドバイザーに就任したことをお知らせいたします。

弊社は「社会全体の適材適所」というミッションの実現するために、事業を行なっています。現在5,000社、50万人以上から性格データ、エンゲージメントデータをお預かりし、日々その規模を拡大させています。

しかし、私たちのミッションをさらに推進するためには、データの収集・活用だけでなく、アカデミックな視点からの深い考察が不可欠です。そこで、心理学・経済学の知見を社会実装し、新たな価値を創出するために、かつて弊社でインターンとして活躍した草野さん、北川さんをアドバイザーとして迎え入れることを決定いたしました。

両名は、それぞれの専門分野で最先端の研究に取り組む新進気鋭の研究者です。今回のアドバイザー就任により、データと学術的知見を融合し、日本発の新たな考えを世界に向けて発信してまいります。

今後もミツカリは、学術的視点を取り入れながら「社会全体の適材適所」の実現に向けて邁進してまいります。

草野広大（くさのこうだい）氏

【略歴】

ニューヨーク大学アブダビ校にてポスドク研究員。東京都出身。学部時代に米国ユタ州に留学し、心理学と体育科学を学ぶ。その後、サンフランシスコ州立大学で修士号、ネバダ大学リノ校で博士号を取得。専門は社会心理学だが、社会学と進化学的視点を取り入れながら、個人、社会、生態系の相互作用とその時間的変化について研究を行う。不平等、社会的階層、権力、ジェンダーなどの伝統的な社会心理学のテーマと、社会科学における方法論的な課題に、学際的なアプローチで取り組んでいる。

【就任コメント】

ミツカリは人間に関わる貴重なデータを定量化しているデータサイエンスの会社だと認識しています。早期から学術的な知見を積極的に取り入れているその姿勢は、学者として大変心強く感じています。長期のインターンシップを通じて関わらせていただく中で、心理学とテクノロジーの応用が、純粋な学術研究では到達できない領域を開拓していることに気づきました。心理学研究の新たな応用可能性を探求する場として、ミツカリに強い関心を持ち続けています。

北川梨津（きたがわりつ）氏

【略歴】

コロンビア大学ビジネススクール博士課程、早稲田大学組織経済実証研究所招聘研究員。大阪府出身。コロンビア大学では、人事・組織領域を中心に、経済学や数学の枠組み、計量経済学・統計学の手法を用いて経営における諸問題に取り組んでいる。様々な企業との共同研究で、計量経済学・統計学・機械学習を用いたアナリティクスを手がける。

【就任コメント】

ミツカリの「社会全体の適材適所」というミッションは、人事と組織の経済学の研究者として効率的な人材配置のあり方の解明に取り組む者として強く共感するところです。大学生の頃にインターンとして関われたことは私のキャリアの原点です。またカルチャーフィットに関する希少なデータを持っているため、私が最近始めようとしている企業文化に関する研究においてもコラボできるのではないかと期待しています。

ミツカリについて

ミツカリは、適性検査とエンゲージメントサーベイを用いてひとりひとりの性格や相性を理解・分析して個と組織の力を最大化するHR Techサービスです。

従業員に10分程度の性格適性検査を実施することで、一人ひとりの人物像や会社・部署の特徴を明らかにし、勘や経験による判断が主であった人や組織との相性を分析します。人や組織と「合う」「合わない」だけで判断するのではなく、具体的にどんな性格・価値観が合わないのかを指し示し、コミュニケーションで注意すべき具体的な行動例等も提示します。人と組織の特徴や相手との考え方の違いを理解することで相互理解を促進し、お互いの強みを活かせる組織づくりを支援します。

また1分程度のエンゲージメントサーベイにより、従業員が活き活きと働けているか、個と組織の力が発揮できているかを計測します。適性検査とエンゲージメントサーベイを掛け合わせることで、エンゲージメントが低下している原因を、人と組織のミスマッチの観点から分析・予測できます。性格・価値観をベースとした具体的なアクションを実施することで、エンゲージメント向上を支援します。

2025年4月時点での導入社数は5,000社以上となっており、東証プライム上場やベンチャー企業、学校や医療機関など多くの産業や従業員規模を問わず、多くの組織でご利用頂いております。