iPhone(アイフォーン)販売シェアは前年同時期比でプラス約3%

~2013年11月から2014年1月のスマートフォン販売シェア調査~

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査(名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック(略:コムテック調査)」)を毎月実施しています。

2013年11月から今年の1月にかけて16歳以上の消費者を対象に実施したインターネット調査によると、新規契約もしくは機種変更したスマートフォン機種のうち、それがiOS(アイオーエス)の端末、すなわちiPhone(アイフォーン)の割合(販売シェア)は68.7%で、昨年同時期に実施した調査結果よりも約3%上回りました。
■ 直近3ヵ月の日本のiPhone(アイフォーン)販売シェアは、68.7%
日本で実施した調査(「過去1ヵ月の間に購入したスマートフォンの機種」)では、iPhone(アイフォーン)の割合(販売シェア)が68.7%、Android(アンドロイド)端末の割合(販売シェア)が30.5%という結果になりました。

(図1)スマホ販売シェア(日本)


また、iPhone(アイフォーン)の割合(販売シェア)について、前年同時期に実施した調査結果(66.1%)と比較すると、今回の調査結果(68.7%)の方が2.6%上回っていました。

(図2)iPhone販売シェア(日本)


■ 中国のAndroid(アンドロイド)端末の販売シェアは、前年比約8%のプラス
次に、「過去1ヵ月の間に購入したスマートフォンの機種」について、欧米や中国(都市部)などの消費者にも聞きました。すると、日本以外の国では、Android(アンドロイド)端末の割合(販売シェア)が50%を超えていました。

(図3)スマホ販売シェア(9ヵ国)


また、Android(アンドロイド)端末の割合(販売シェア)に関し、今回の調査結果を前年同時期の調査結果と比べると、イタリア、中国(都市部)、アメリカで約6~11%のプラスとなりました。

(図4)Android端末販売シェア(9ヵ国)


■ まとめ
毎月の調査結果を見ると、日本で購入されているスマートフォンの機種の割合には、昨年9月以降それほど変化がありません。一方、アメリカや中国(都市部)などでは、消費者がAndroid(アンドロイド)端末を選ぶ傾向が強まっているようです。

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、9ヵ国の調査結果になります。
  • 調査名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
  • 調査時期:2013年11月から2014年1月
  • 調査方法:主にインターネット調査(日本を含む)
  • 調査対象:16歳以上の男女(イギリスは13歳以上)
  • 対象者数:10,000人/月(日本)
  • 調査国:日本、アメリカ、中国(都市部)、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2013年10月に購入した人が含まれます。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。

・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp

■ 本件に関するお問い合わせ先
株式会社カンター・ジャパン 広報 東園  E-mail:Marketing@kantar.co.jp  Tel:03-6859-3229
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