iPhone（アイフォーン）販売シェアは前年同時期比でプラス約3%

～2013年11月から2014年1月のスマートフォン販売シェア調査～

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査（名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック（略：コムテック調査）」）を毎月実施しています。

2013年11月から今年の1月にかけて16歳以上の消費者を対象に実施したインターネット調査によると、新規契約もしくは機種変更したスマートフォン機種のうち、それがiOS（アイオーエス）の端末、すなわちiPhone（アイフォーン）の割合（販売シェア）は68.7%で、昨年同時期に実施した調査結果よりも約3%上回りました。

■ 直近3ヵ月の日本のiPhone（アイフォーン）販売シェアは、68.7%
日本で実施した調査（「過去1ヵ月の間に購入したスマートフォンの機種」）では、iPhone（アイフォーン）の割合（販売シェア）が68.7%、Android（アンドロイド）端末の割合（販売シェア）が30.5%という結果になりました。

（図1）スマホ販売シェア（日本）

また、iPhone（アイフォーン）の割合（販売シェア）について、前年同時期に実施した調査結果（66.1%）と比較すると、今回の調査結果（68.7%）の方が2.6%上回っていました。

（図2）iPhone販売シェア（日本）

■ 中国のAndroid（アンドロイド）端末の販売シェアは、前年比約8%のプラス
次に、「過去1ヵ月の間に購入したスマートフォンの機種」について、欧米や中国（都市部）などの消費者にも聞きました。すると、日本以外の国では、Android（アンドロイド）端末の割合（販売シェア）が50%を超えていました。

（図3）スマホ販売シェア（9ヵ国）

また、Android（アンドロイド）端末の割合（販売シェア）に関し、今回の調査結果を前年同時期の調査結果と比べると、イタリア、中国（都市部）、アメリカで約6～11%のプラスとなりました。

（図4）Android端末販売シェア（9ヵ国）

■ まとめ
毎月の調査結果を見ると、日本で購入されているスマートフォンの機種の割合には、昨年9月以降それほど変化がありません。一方、アメリカや中国（都市部）などでは、消費者がAndroid（アンドロイド）端末を選ぶ傾向が強まっているようです。

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、9ヵ国の調査結果になります。

• 調査名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
• 調査時期：2013年11月から2014年1月
• 調査方法：主にインターネット調査（日本を含む）
• 調査対象：16歳以上の男女（イギリスは13歳以上）
• 対象者数：10,000人／月（日本）
• 調査国：日本、アメリカ、中国（都市部）、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2013年10月に購入した人が含まれます。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jp

■ 本件に関するお問い合わせ先
株式会社カンター・ジャパン　広報　東園　　E-mail：[e-mail]　　Tel：[phone]