「次もiPhone(アイフォーン)を買う」が82%
~iPhone(アイフォーン)所有者で、1年以内に買い替え予定の人が対象。日本、アメリカ、中国(都市部)での調査結果~
市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:大竹秀彦)は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査(名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック(略:コムテック調査)」)を毎月実施しています。
2014年1月から3月にかけて日本で実施した調査によると、今iPhone(アイフォーン)所有者でこれから1年以内に買い替えを予定している人のうち、次もiPhone(アイフォーン)を買おうと考えている人の割合は82%でした。
2014年1月から3月にかけて日本で実施した調査によると、今iPhone(アイフォーン)所有者でこれから1年以内に買い替えを予定している人のうち、次もiPhone(アイフォーン)を買おうと考えている人の割合は82%でした。
■ 次もApple(アップル)の機種と回答する人の割合が高い日本とアメリカ
この調査では、スマートフォンの所有者に対し、1年以内に買い替えを予定しているか、予定している場合次に購入する機種は何かを聞いています。このうち、Apple(アップル)とSamsung(サムスン)について、それぞれのスマートフォンの所有者が、次も同じブランド(機種)を購入したいと考えているかどうかについて調べました。
まず、1年以内に買い替えを予定していると回答したiPhone(アイフォーン)所有者のうち、次もiPhone(アイフォーン)を買うと回答した人の割合は、日本で82%でした。また、アメリカでは88%、中国(都市部)では41%という結果になりました。
一方、1年以内に買い替えを予定しているSamsung(サムスン)のスマートフォン所有者のうち、次もSamsung(サムスン)の機種を買うと回答した人の割合は、日本で27%でした。また、アメリカでは76%と高く、中国(都市部)では46%でした。
■ 考察
こうして見ると、アメリカでは、Apple(アップル)とSamsung(サムスン)のスマートフォン所有者に関して、どちらも今と同じブランド(機種)を次も買いたいと考える傾向があると言えます。一方、中国(都市部)では、同じブランド(機種)にあまりこだわらない消費者の姿をうかがうことができます。
■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、日本、アメリカ、中国(都市部)の調査結果になります。
■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp
■ 本件に関するお問い合わせ先
株式会社カンター・ジャパン 広報 東園 E-mail:Marketing@kantar.co.jp Tel:03-6859-3229
この調査では、スマートフォンの所有者に対し、1年以内に買い替えを予定しているか、予定している場合次に購入する機種は何かを聞いています。このうち、Apple(アップル)とSamsung(サムスン)について、それぞれのスマートフォンの所有者が、次も同じブランド(機種)を購入したいと考えているかどうかについて調べました。
まず、1年以内に買い替えを予定していると回答したiPhone(アイフォーン)所有者のうち、次もiPhone(アイフォーン)を買うと回答した人の割合は、日本で82%でした。また、アメリカでは88%、中国(都市部)では41%という結果になりました。
一方、1年以内に買い替えを予定しているSamsung(サムスン)のスマートフォン所有者のうち、次もSamsung(サムスン)の機種を買うと回答した人の割合は、日本で27%でした。また、アメリカでは76%と高く、中国(都市部)では46%でした。
■ 考察
こうして見ると、アメリカでは、Apple(アップル)とSamsung(サムスン)のスマートフォン所有者に関して、どちらも今と同じブランド(機種)を次も買いたいと考える傾向があると言えます。一方、中国(都市部)では、同じブランド(機種)にあまりこだわらない消費者の姿をうかがうことができます。
■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、日本、アメリカ、中国(都市部)の調査結果になります。
- 調査名称:「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
- 調査時期:2014年1月から3月
- 調査方法:主にインターネット調査(日本を含む)
- 調査対象:16歳以上の男女
- 対象者数:10,000人/月(日本)、20,000人/月(アメリカ)、15,000人/月(中国)
- 調査国:日本、アメリカ、中国(都市部)
■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp
■ 本件に関するお問い合わせ先
株式会社カンター・ジャパン 広報 東園 E-mail:Marketing@kantar.co.jp Tel:03-6859-3229
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