2月は雪崩が最も多発する時期です。あらためてご注意を！

～人家のそばに、全国2万もの危険箇所が！～

内閣府政府広報室

2016年1月26日 11時00分

　我が国で平成5年から平成26年までに観測された雪崩について、月別に発生件数をみると、2月が最も多くなっています。また、雪崩の危険箇所は、全国におよそ2万か所以上もあります。積雪地帯に暮らす人々はもとより、
レジャーや観光などで雪国を訪れる人も、あらためて雪崩の仕組みを知り、被害の防止・軽減に役立てましょう。

＜関連リンク＞
政府広報オンライン／お役立ち情報「雪崩（なだれ）から身を守るために」
ＵＲＬ：http://www.gov-online.go.jp/useful/article/201311/4.html
政府広報オンライン／政府インターネットテレビ　「冬の脅威！『雪崩災害』から身を守る」
ＵＲＬ：http://nettv.gov-online.go.jp/prg/prg5778.html

雪崩の約44％が2月に発生

（平成5年～平成26年までの累計）出典：国土交通省

　平成5年（1993年）から平成26年（2014年）の間に観測された計376件の雪崩のうち、165件（約44％）が2月に発生しており、2月は雪崩が最も多く発生する時期だといえます。
　我が国は、国土の約半分が「豪雪地帯」（※）に指定されており、特に日本海側に集中しています。また、雪崩の危険箇所が人家５戸以上の集落を対象に指定されていますが、その総数は全国でおよそ2万か所を数えており、雪崩は暮らしに身近な危険のひとつです。
　※豪雪地帯：豪雪地帯対策特別措置法にもとづいて指定。

　雪崩は大きく「表層雪崩」と「全層雪崩」の2つのタイプに分けられ、このうち「表層雪崩」が1～2月の厳寒期に起きやすい傾向があります。「表層雪崩」は最高で時速200kmという新幹線並みのスピードで雪が滑り落ち、被害が広範囲に及ぶのが特徴です。
　また、気温が上昇して積もった雪が溶け始める融雪期 (おおむね3月以降)には、大量の雪が自動車並みの速度（時速40～80km）で滑り落ちる「全層雪崩」が起きやすい傾向があります。

	表層雪崩	全層雪崩
概要	古い積雪面に降り積もった新雪が滑り落ちる	斜面の硬くて重たい雪が、地表面の上を流れるように滑り落ちる
主な発生時期	低気温で降雪が続く厳寒期(1～2月)	気温が上昇する春先の融雪期（3月）
速度	新幹線並み（時速100～200km）	自動車並み（時速40～80km）

雪崩の発生しやすい場所・条件

　雪崩の発生には、地形や気象などさまざまな条件が関係していますが、そのうち主なものを下記にあげます。

雪崩が起きやすい地形
・急な斜面
・低木林やまばらな植生の斜面
表層雪崩が起きやすい条件
・気温が低い厳寒期（1月～2月）
・すでにかなりの積雪がある上に、短期間に多量の降雪があった時
・0度以下の気温が続き、吹雪や強風が伴う時
全層雪崩が起きやすい条件
・気温が上昇する春先(3月)や、降雨後やフェーン現象で気温が上がった時
・過去に雪崩が発生した斜面や山腹傾斜地
・斜面に積雪の亀裂が発生している時

雪崩の危険箇所と「なだれ注意報」の確認を！

新潟県の「なだれ危険箇所」マップ

　日頃から、都道府県や市町村が提供する「ハザードマップ」などで各自治体の雪崩の危険箇所などを確認しておきましょう。
　危険箇所は、自治体のホームページ（右図は新潟県の例）で確認できます。
　また、以下の気象庁「防災気象情報」のサイトでは、気象情報や注意報が確認できます。雪崩の危険が予想される際には「なだれ注意報」が出されますので、そうした気象情報をご確認ください。

気象庁／防災気象情報
ＵＲＬ：http://www.jma.go.jp/jp/kishojoho/

雪崩の前兆現象

　雪崩が発生する前に、次のような前兆現象がみられる場合があります。前兆現象がみられた場合は、雪崩発生の可能性が極めて高まっていますので、ただちに避難してください。さらに可能ならば、お近くの警察署や消防署、市町村防災担当課などにご連絡ください。

　なお、いつも必ず前兆現象が確認できるとは限りません。危険箇所に近い、発生する条件がある、といった場合は、前兆現象の有無にかかわらず、くれぐれもご注意ください。
　主な前兆現象には次のようなものがあります。詳しくは以下のリンクからご覧ください。
・雪庇（せっぴ）
・雪しわ
・巻きだれ
・スノーボール
・クラック（ひび）
・積雪のため斜面が（元の地形がわからないほど）平らになっている

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＜関連リンク＞
政府広報オンライン／お役立ち情報「雪崩（なだれ）から身を守るために」
ＵＲＬ：http://www.gov-online.go.jp/useful/article/201311/4.html
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http://prtimes.jp/a/?f=d7444-20160125-4058.pdf

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