一体打ち断熱基礎工法「タイト・モールド」事業 全国展開開始
水やシロアリの浸入を防ぎ、耐久性に優れた地震に強い基礎
一体打ち断熱基礎工法「タイト・モールド」事業 全国展開開始
司コーポレーションと事業提携
ハイアス・アンド・カンパニー株式会社(本社:東京都港区 代表:濱村聖一 以下、ハイアス)は、株式会社司コーポレーション(本社:群馬県沼田市、代表:松井健司)と業務提携を行い、基礎断熱工法「タイト・モールド」事業の全国展開を2011年1月より開始します。
この度の事業提携により、ハイアスでは施工代理店を2011年1月より募集開始し、第1回目の事業説明会を2011年1月14日(金)に開催します。第1次募集では20社の加盟を予定しており、施工代理店に対して、ハイアスでは事業支援を実施します。
「タイト・モールド」は、平成18年から司コーポレーションが群馬県を中心に展開しており、これまで約70社の住宅会社が採用し、300棟以上の実績があります。今回の全国展開では、2011年3月より全国で施工できる体制を整備し、初年度1000棟分の供給を計画しています。
「タイト・モールド」は、軽量で施工性に優れた型枠を活用した基礎断熱工法です。浮かし型枠が簡単にできるため、立ち上がりコンクリートと耐圧盤を同時打設する一体打ちができ、打継やコールドジョイントを生じることを防ぎます。そのため、水やシロアリの侵入を防ぎ、耐久性に優れた地震に強い地盤にすることが可能です。更に、浮かし型枠材そのものが、断熱材を兼ねており、基礎断熱も可能とします。
住宅会社のメリットとしては、一体打ちによる工期短縮や、床下断熱による大工の施工の手間を省くことができるため、トータルコストは従来のものと変わらないまま、断熱性能や基礎品質を飛躍的に向上させられることがあげられます。
従来の基礎工事では、耐圧盤と立ち上がりを2回にわけて打設する性質上、コールドジョイントが発生してしまい、水やシロアリの侵入問題が危険性として言われてきました。また、型枠にコンクリートを流し込む段階でアンカーボルトの精度を確保することも難しく、本来垂直に立ちあがるべきアンカーボルトのゆがみ等、品質上の疑問をもちながらも、黙認されてきた現場も少なくありません。
そこで、住宅取得層に対しては、「タイト・モールド」事業において、住宅の耐震強度の大前提となる地盤と、住宅本体をつなぐ基礎の重要性について、ホームページを通じて認知を拡大し、安心な家づくりのための活動支援を強化してまいります。
一体打ち断熱基礎工法「タイト・モールド」事業 全国展開開始
司コーポレーションと事業提携
ハイアス・アンド・カンパニー株式会社(本社:東京都港区 代表:濱村聖一 以下、ハイアス)は、株式会社司コーポレーション(本社:群馬県沼田市、代表:松井健司)と業務提携を行い、基礎断熱工法「タイト・モールド」事業の全国展開を2011年1月より開始します。
この度の事業提携により、ハイアスでは施工代理店を2011年1月より募集開始し、第1回目の事業説明会を2011年1月14日(金)に開催します。第1次募集では20社の加盟を予定しており、施工代理店に対して、ハイアスでは事業支援を実施します。
「タイト・モールド」は、平成18年から司コーポレーションが群馬県を中心に展開しており、これまで約70社の住宅会社が採用し、300棟以上の実績があります。今回の全国展開では、2011年3月より全国で施工できる体制を整備し、初年度1000棟分の供給を計画しています。
「タイト・モールド」は、軽量で施工性に優れた型枠を活用した基礎断熱工法です。浮かし型枠が簡単にできるため、立ち上がりコンクリートと耐圧盤を同時打設する一体打ちができ、打継やコールドジョイントを生じることを防ぎます。そのため、水やシロアリの侵入を防ぎ、耐久性に優れた地震に強い地盤にすることが可能です。更に、浮かし型枠材そのものが、断熱材を兼ねており、基礎断熱も可能とします。
住宅会社のメリットとしては、一体打ちによる工期短縮や、床下断熱による大工の施工の手間を省くことができるため、トータルコストは従来のものと変わらないまま、断熱性能や基礎品質を飛躍的に向上させられることがあげられます。
従来の基礎工事では、耐圧盤と立ち上がりを2回にわけて打設する性質上、コールドジョイントが発生してしまい、水やシロアリの侵入問題が危険性として言われてきました。また、型枠にコンクリートを流し込む段階でアンカーボルトの精度を確保することも難しく、本来垂直に立ちあがるべきアンカーボルトのゆがみ等、品質上の疑問をもちながらも、黙認されてきた現場も少なくありません。
そこで、住宅取得層に対しては、「タイト・モールド」事業において、住宅の耐震強度の大前提となる地盤と、住宅本体をつなぐ基礎の重要性について、ホームページを通じて認知を拡大し、安心な家づくりのための活動支援を強化してまいります。
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