トルコにて中東最大規模の地熱発電所向け蒸気タービン・発電機を受注

住友商事株式会社（取締役社長：加藤　進、本社：東京都中央区、以下住友商事）は本年6月にトルコ国新興財閥傘下のZorlu Energy（ゾルルエナジー）社が増設を計画するKizildere（クズルデレ）地熱発電所向けに60MWの富士電機製蒸気タービン・発電機を受注しました。

クズルデレ発電所は、同国アナトリアの西部に位置し、1984年同国初の地熱発電所として国営電力会社Turkish Electricity Authorityにより開発され、2008年に民営化策の一環でゾルルエナジーに運営権が委譲され、現在に至っています。
今回はゾルルエナジーが総事業費約2億米ドルを投じて、20MWの既設発電所に隣接する形で新規に60MWの地熱発電所を増設するもので、あわせて80MWの地熱発電所は中東最大規模となります。また、同発電所は発電のために使用した蒸気を、近隣地区への地域暖房に再利用しており、同規模の一般火力発電所と比べると、地球温暖化対策への貢献度は非常に高いものになります。

トルコは世界でも有数の地熱源保有国ですが、これまでは低温帯での地域暖房やグリーンハウス暖房などの蒸気の直接利用が一般的で、地熱発電の開発はあまり進んでおらず、地熱による同国全体の総発電量はわずか90MWに留まっていました。
しかしながら世界的な再生可能エネルギーへの注目度の高まりを受け、2010年12月には同国の再生可能エネルギー法案が改訂され、国による電力買い取りの最低保証額が大幅に引き上げられました。政府は2015年までに地熱発電容量を550MWまで引き上げる目標を掲げており、これを民間企業が主導して実現していくことになります。すでに複数の開発計画が持ち上がっており、トルコ国内外の多くの企業が地熱源開発に意欲を示しており、今後促進されていくものと期待されています。

住友商事は、これまでインドネシアやニュジーランドなどで積極的に地熱発電プロジェクトを手掛けておりますが、本プロジェクトでの受注を足がかりに、今後さらに地域を広げ、トルコを含めた世界各地において、地域の発展や温暖化防止に資する地熱発電の開発促進や設備納入を目指し注力して参ります。