「2016 いい夫婦の日 記念トーナメント 夫婦ボウリング大会」開催 11月に全国多数の日本ボウリング場協会加盟センターで開催
11月22日は「いい夫婦の日」!2016年度「いい夫婦の日」キャンペーン
「いい夫婦の日」をすすめる会と公益社団法人 日本ボウリング場協会(以下、日本ボウリング場協会)は、11月22日の「いい夫婦の日」を記念して、「2016 いい夫婦の日 記念トーナメント 夫婦ボウリング大会」を日本ボウリング協会加盟の全国209ヶ所以上のボウリングセンターで11月※に開催いたします。
※日程は11月22日を中心とした11月中ですが、各センターにより異なります。
※日程は11月22日を中心とした11月中ですが、各センターにより異なります。
優勝、上位入賞チーム、および、飛び賞には、全国百貨店共通商品券など、協賛各社提供の豪華賞品をプレゼントいたします。
昨年は、全国209ヶ所のボウリングセンターで開催し、2,802組(5,604名)に参加いただきました。
「いい夫婦の日」は、いい(11)ふうふ(22)の語呂合わせと、1985年に労働省(現・厚生労働省)が制定したゆとり創造月間の期間中であったことから、1988年に財団法人余暇開発センター(現・公益財団法人日本生産性本部)が夫婦で余暇を楽しむライフスタイルを提唱し、制定されました。
「いい夫婦の日」のテーマは「『いい夫婦の日』は、“ふたりの時間”を大切にする日です。」と「『いい夫婦の日』は、“ありがとう”を贈る日です。」。普段忙しくてふたりの時間をあまり持てないご夫婦や、「ありがとう」や「愛してる」といった言葉をなかなか伝えられないご夫婦が、ふたりで力を合わせて競い合う本大会を通じ、お互いの気持ちを伝えあう機会になればと考えています。そして、少しでも多くのご夫婦に本ボウリング大会にご参加いただければと思います。
■「2016 いい夫婦の日 記念トーナメント 夫婦ボウリング大会」概要
名称 :2016 いい夫婦の日 記念トーナメント 夫婦ボウリング大会
参加資格 :夫婦ペア
会場 :全国209ヶ所以上の日本ボウリング場協会加盟センター
日程 :11月22日(火)を中心とした11月中 ※各センターにより異なる
参加費 :各センターにより異なる
申込方法 :各センターにお問い合わせください
定員 :各センターにより異なる
競技方法 :チーム6ゲームトータルピン(スクラッチ) ※スクラッチとはハンデ無しのこと
・1ゲーム目、2ゲーム目はそれぞれ通常のゲームで投球(チーム合計4ゲーム)
・3ゲーム目、4ゲーム目は1投ずつ交替で投球 (ミックスダブルススカッチ方式)
賞品 :【優勝】日本百貨店協会 全国百貨店共通商品券 5万円分
【上位入賞(2~10位)、および、飛び賞】
株式会社レナウン element of SIMPLE LIFE マフラー (ペア)
一般社団法人 日本かばん協会 キャリーケース (男女ペア)
鳴海製陶株式会社 【ジャスパー】ワイングラスペア
アサヒビール株式会社 アサヒスーパードライ缶 350ml (24本入り)
白鶴酒造株式会社 白鶴 純米大吟醸720ml、
白鶴 特選 特別純米酒 山田錦 720ml 2本セット
日本手袋工業組合 ジャージ手袋(Mサイズ・男女ペア)
株式会社ワコール CW-X パーツ「ひざ用」(男女兼用・2枚セット)
象印マホービン株式会社 ステンレスマグTUFFSM-SC48 (ペア)
味の素ゼネラルフーヅ株式会社 〈煎〉レギュラー・コーヒー 香醇濃味160g、
〈煎〉上乗せドリップ 香醇濃味 1箱
※最寄りの開催ボウリング場は日本ボウリング場協会ホームページをご覧ください。
URL:http://www.bowling.or.jp/fufu/index.html
<参考>
■「いい夫婦の日」をすすめる会(URL:http://www.fufu1122.com)とは
1985年に政府が「ゆとりの創造月間」を11月に制定。
1988年には、財団法人余暇開発センター(現:公益財団法人日本生産性本部)が夫婦で余暇を楽しむライフスタイルを提唱しました。それをきっかけに新しく制定されたのが「いい夫婦の日」です。その日付については、「いい夫婦」との語呂合わせで11月22日に決定したといわれています。
同センターによる普及のためのキャンペーンは1988年より実施。その後、(社)日本ボディファッション協会の塚本能交代表が「いい夫婦の日」の趣旨に賛同され、ファッション・アパレル関連業界による「いい夫婦の日」をすすめる会(7団体・2,200社)が発足しました。
1998年には新キャンペーンがスタート。「いい夫婦の日」は夫婦を単位とした新しいライフスタイルの提案とモラルの啓発活動と併せて、新しいマーケット・モチベーションの創出を目的として広がっています。
現在は、構成団体・協賛企業・協力企業が同じプログラムのもとに共同の販促プロモーション活動を行い、産業界にとってのビジネス拡大にも寄与しています。
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