5-7月のiPhone（アイフォーン）販売シェアは約29%

～昨年よりも販売シェアが約20ポイント低下～

市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：大竹秀彦）は、携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向調査（名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック（略：コムテック調査）」）を毎月実施しています。

2014年5月から7月にかけて日本で16歳以上の男女を対象に実施した調査によると、過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約又は機種変更した人のうち、その機種がiOS（アイオーエス）の機種、すなわちiPhone（アイフォーン）だった人の割合は29%でした。これは、昨年同時期の調査結果49%よりも低い数値でした。

※ 対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2014年4月に購入した人が含まれます。

■ 日本の5-7月のiPhone（アイフォーン）販売シェアは29%
過去1ヵ月の間にスマートフォンを新規契約又は機種変更した人にその機種を回答してもらい、オペレーティングシステム（OS）別の割合を算出しました。すると、iOS（アイオーエス）の機種、すなわちiPhone（アイフォーン）の割合が29%、Android（アンドロイド）携帯の割合が69%でした。

（図1）スマホ販売シェア（日本）

また、各キャリアのスマートフォンのうちiPhone（アイフォーン）が占める割合を見ると、それぞれNTT docomoで19%、auで30%、Softbankで65%という結果になりました。

（図2）スマホ販売シェア（キャリア別）

■ iPhone（アイフォーン）の販売シェアが低下
次に、同じ調査を実施している海外の状況と日本の状況を並べてみました。すると、iPhone（アイフォーン）の販売シェアが最も高かったのはアメリカの31%、次が日本・イギリスの29%でした。

（図3）スマホ販売シェア（10ヵ国）

また、昨年同時期の調査結果と今年の結果を比較すると、日本（-20%）とアメリカ（-12%）で販売シェアの大きな変動が見られました。

（図4）スマホ販売シェア前年比較（10ヵ国）

■ まとめ
今年は消費税増税、携帯キャリアによるキャッシュバック施策の見直しなど携帯電話・スマートフォンの消費に影響を及ぼす出来事が続いているため、販売シェアにも少なからず影響が出ているようです。この傾向は、新型のiPhone（アイフォーン）が発売されるまでは大きく変わらずに推移すると考えられます。

■ 調査概要
カンター・ジャパンは、12ヵ国の携帯電話・スマートフォンおよびタブレット機器の購買・使用動向を把握し、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するカンター・ワールドパネル社です。今回公表するのは、10ヵ国の調査結果になります。

• 調査名称：「カンター・ワールドパネル・コムテック調査」
• 調査時期：2014年5月から7月
• 調査方法：主にインターネット調査（日本を含む）
• 調査対象：16歳以上の男女（イギリスは13歳以上）
• 対象者数：10,000人／月（日本）
• 調査国：日本、アメリカ、中国（都市部）、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スペイン、オーストラリア、メキシコ

※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
※対象者が実際にスマートフォンを購入した時期は、ほぼ調査時期と同じです。一部2014年4月に購入した人が含まれます。

■ カンター・ジャパン会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。12の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP（ダブリュー・ピー・ピー）です。

・社名：株式会社カンター・ジャパン
・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
・代表取締役社長：大竹秀彦
・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト：http://www.kantar.jpŸ