IoTでも注目されるクラウド型データマネジメントサービス「トレジャーデータサービス」と「ASTERIA WARP」が連携。

データ連携ミドルウェア「ASTERIA WARP」との連携で企業内外の様々なデータを集計・分析対象にすることが可能に。

インフォテリア株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：平野洋一郎、証券コード：3853、以下、インフォテリア）は、トレジャーデータ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：三橋秀行、以下：トレジャーデータ）と共同で、同社が提供するクラウド型のデータマネジメントサービス「トレジャーデータサービス」とのデータ連携に、EAI/ESB 製品の国内市場において 9 年連続シェアNo.1（※）製品である ASTERIA シリーズのASTERIA WARP（アステリア ワープ）が対応し、双方で検証完了したことを発表します。

【システム構成図】

■ 「トレジャーデータサービス」との連携検証の背景
トレジャーデータサービスはクラウド型のデータマネジメントサービスで、各種データベースやファイルシステムからデータを抽出する機能とクラウド上に保存する機能をもっています。特に最近ではIoT（Internet of Things）の利活用を検討している企業が増加しており、大量のデータをクラウドで集計・管理できるトレジャーデータサービスへの注目も高まっています。しかし、日本の多くの企業では古くから使われてきたシステムや様々な他のクラウドサービスやインターネット上のデータを分析対象としたい要望が数多く存在しています。
ASTERIA WARPは古くから使われてきたシステムから最新のサービスまで連携することができ、データを統合したうえでトレジャーデータサービスに送付することでさらなる連携を補完することができます。また、データの集計結果を帳票とする際にもASTERIA WARPを利用してExcelの帳票とすることができるため、よりきめ細やかな帳票出力に応えることができるので、お互いのメリットを活かせる協力関係を築くことができます。

■ 今後のASTERIAビジネスの展開
インフォテリアのASTERIAビジネスは順調な拡大を継続しており、現在の導入社数は5,000社を突破するとともに、企業データ連携市場（EAI/ESB）では9年連続シェアNo.１を継続し、業界のリーディングカンパニーとしての地位を更に強固なものにしています。
今後もASTERIA WARPの多様なデータソースとの連携機能を駆使することで、最新のクラウド環境に対応するなど、社内業務のクラウド化による利便性を最大限に引き出せるITソリューションの構築に貢献してまいります。

＜参考情報＞
■「米国トレジャーデータ社」について（ Webサイト https://www.treasuredata.com/jp/ ）
2011年12月、米国シリコンバレーに設立された米国トレジャーデータ社は、ビッグデータのプラットフォームの提供を専門としています。大容量の購買取引データやWeb閲覧データ、各種のアプリケーションやモバイル端末のログデータ等、様々な非構造化データに対応して、ビッグデータを一定の月額課金で収集・保管・分析するクラウド型データマネージメントサービス（DMS）「トレジャーデータサービス」を提供しています。さらに、センサーデータやマシンデータ等、IoT分野におけるビッグデータへの対応も強化しています。日本では、2012年11月に国内の事業開発および技術開発の拠点としてトレジャーデータ株式会社を設立、また、2015年1月にソウル支社を開設、アジア太平洋市場における本格的な事業展開を開始しています。

■「ASTERIA WARP」について（ Webサイト https://www.infoteria.com/jp/asteria）
「ASTERIA WARP」は、異なるコンピューターシステムのデータを、ノンプログラミングで連携できるミドルウェアです。メインフレームやクラウド上のサーバーから表計算ソフトまで、様々なシステム間の接続とデータの変換を行うロジックを複雑なプログラミングなしで行えることが評価されています。また、企業向けデータ連携製品（EAI/ESB製品）の国内市場において9年連続市場シェアNo.1を獲得しています。

■「インフォテリア株式会社」について（ Webサイト https://www.infoteria.com/ ）
1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立されたインフォテリア株式会社は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しています。主力製品の「ASTERIA」は、異なるコンピューターシステムのデータをプログラミングなしで連携できるソフトウェアで、大企業、中堅企業を中心に5,198社（2015年9月末現在）の企業に導入されています。また、「Handbook」は、営業資料や商品カタログ、会議資料などあらゆる電子ファイルをスマートフォンやタブレットで持ち運べるサービスのスタンダードとして、現在900件（2015年9月末現在）の企業や公共機関で採用されています。

※テクノ･システム･リサーチ社「2015年ソフトウェアマーケティング総覧EAI/ESB市場編」

＜プレスリリース 掲載URL＞
https://www.infoteria.com/jp/news/press/2016/01/28_01.php

インフォテリア、ASTERIA、Handbookはインフォテリア株式会社の登録商標です。
本文中の商品名は、各社の商標または登録商標です。

 
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