国内最低水準コストの日経225ファンドの取扱いを開始「たわらノーロード」シリーズ6銘柄を新たに追加

楽天証券株式会社(代表取締役社長:楠 雄治、本社:東京都世田谷区、以下「楽天証券」)は、DIAMアセットマネジメント株式会社(代表取締役社長:西 惠正、本社:東京都千代田区)が運用する「たわらノーロード」シリーズ計6本の取り扱いを開始します。2015年12月7日(月)に、国内最低コスト水準の日経225連動型インデックスファンド、12月18日(金)に、国内債券、先進国債券、先進国株式、国内リート、先進国リートのファンドの販売を開始します。
今回、楽天証券が取り扱う「たわらノーロード」シリーズは、インターネット販売に限定した低コストファンドで、弊社が販売する年金専用ファンド(DCファンド)に匹敵する低い信託報酬が特徴です。特に12月7日から取扱いを開始する「たわらノーロード 日経225」は、日経平均株価に連動する株式投資信託の中で最低コスト水準の日経225連動型インデックスファンドとなります。また、国内の他にも、海外の株式や債券、リートなど様々なラインナップを揃えており、低コストでお客様の多様なニーズにお応えすることができます。なお、購入時およびご換金時の手数料は無料となっております。

楽天証券では、お客様に低コストでの資産運用商品を提供すべく、投資信託においてはノーロード投信の拡充を積極的に行ってまいりました。今後も楽天証券では、信託報酬が低く、ノーロードの投資信託の本数を増やし、お客様のニーズにあわせた商品を提供してまいります。

■今回、新たに取り扱う投資信託6本の内容と信託報酬は以下の通りです。

 

 

銘柄名 実質運用管理費用(実質信託報酬) 内容
たわらノーロード 日経225 年率0.2106%(税込) 日経平均株価(225)に連動する
投資成果を目指して運用を行います。
日経225インデックスファンド・
マザーファンドへの投資を通じて、
主として国内の金融商品取引所に
上場している株式に実質的に投資します。
たわらノーロード 国内債券 年率0.162%(税込) NOMURA-BPI総合に連動する投資成果
を目指して運用を行います。国内債券
パッシブ・ファンド・マザーファンド
への投資を通じて、主として国内の
公社債に実質的に投資します。
たわらノーロード 先進国債券 年率0.216%(税込) シティ世界国債インデックス
(除く日本、円ベース、為替ヘッジなし)
に連動する投資成果を目指して運用を行います。
外国債券パッシブ・ファンド・マザーファンド
への投資を通じて、主として海外の公社債に
実質的に投資します。
たわらノーロード 先進国株式 年率0.243%(税込) MSCIコクサイ・インデックス
(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)
に連動する投資成果を目指して運用を行います。
外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンド
への投資を通じて、主として海外の金融商品取
引所に上場している株式に実質的に投資します。
たわらノーロード
国内リート
年率0.324%(税込) 東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果
を目指して運用を行います。
J-REITインデックスファンド・マザーファンド
への投資を通じて、主として国内の金融商品取
引所に情報している不動産投資信託証券に
実質的に投資します。
たわらノーロード 先進国リート 年率0.378%(税込) S&P先進国REITインデックス
(除く日本、円換算ベース、配当込、為替ヘッジなし)
に連動する投資成果を目指して運用を行います。
外国リート・パッシブ・ファンド・マザーファンド
への投資を通じて、主として日本を除く世界各国の不動産投資信託証券に実質的に投資します

                                                                                                                                       以上

 




【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等:楽天証券株式会社 (楽天証券ホームページ)
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
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