マネーフォワード、企業の成長を加速するクラウド活用をテーマに 1,000名参加の無料イベント「MFクラウドExpo 2015」開催決定
クラウドサービスのリーディングカンパニー約20社が一堂に集結
近年、イノベーティブかつ安価なクラウドサービスが多数誕生し、多くの企業で導入が進んでいます。企業が生産性向上を目指す上で、こうしたクラウドサービスの活用は欠かせないものとなり、当社も「MFクラウド会計」「MFクラウド請求書」をはじめとする「MFクラウドシリーズ」を通じて、バックオフィス業務の大幅な効率化を支援しています。
一方で様々なサービスがリリースされる中、新たなサービスの内容を把握すること自体が困難になっています。本イベントでは、クラウドサービスのリーディングカンパニーが一堂に会し、 クラウドサービスによって企業経営がどのように変化するのか、豊富な導入事例を交えたセッションや、各社の展示ブースでのデモを通じて、クラウド活用の最新情報を効率よく知っていただくことを目的としています。
特別講演には、大前 研一氏（株式会社ビジネス・ブレークスルー 代表取締役社長 / ビジネス・ブレークスルー大学 学長）や堀江 貴文氏（SNS株式会社ファウンダー）を迎え、クラウドの現状や未来についてお話いただきます。また、松本 大氏（マネックスグループ代表取締役社長CEO）や森川 亮氏（LINE株式会社 代表取締役社長CEO）など、各界の最前線で活躍する豪華なゲストスピーカーを招聘したパネルディスカッションも予定しております。
当日の参加は無料となっておりますので、本サイトよりお申し込みの上ご来場ください。なお、ゲストスピーカーや講演テーマ、タイムテーブルなどの追加情報につきましては、今後順次、特設サイトで公開してまいります。応募多数の場合は、抽選となります旨ご了承ください。
◆◇イベント概要◇◆
■名 称：MFクラウド Expo 2015
■開催日時：4月23日（木）10:00-19:00（9:30開場）
■会 場：品川インターシティホール
■入 場 料：無料（抽選で1000名様）
■事前登録/特設サイト
URL： https://biz.moneyforward.com/event/mf-cloud-expo/
QRコード：
■特別講演
株式会社ビジネス・ブレークスルー 代表取締役社長
ビジネス・ブレークスルー大学 学長大前 研一 氏
SNS株式会社ファウンダー
堀江 貴文 氏
■協賛企業（順不同）
株式会社クレディセゾン KDDI株式会社 株式会社セールスフォース・ドットコム
株式会社リクルートライフスタイル Sansan株式会社 ChatWork株式会社 株式会社ビズリーチ
株式会社ブイキューブ ランサーズ株式会社 ラクスル株式会社
株式会社イノーバ 株式会社インタラクティブソリューションズ サイボウズ株式会社 GMOインターネット株式会社
株式会社Zendesk ナレッジスイート株式会社 ニフティ株式会社
株式会社AGSコンサルティング クリエイティブサーベイ株式会社 一般社団法人士業ITアドバイザー協会
株式会社ウェイビー スターフェスティバル株式会社
■主催：株式会社マネーフォワード
◆◇マネーフォワードについて◇◆
マネーフォワードは、2012年5月に設立以来、多くの人や企業が抱えるお金に関する課題を解決することを目指し、様々なお金に関するサービスを提供しています。
＜提供サービス一覧＞
・自動家計簿・資産管理サービス
『マネーフォワード』 https://moneyforward.com/ （Web, iPhone, Android, iPad）
・ビジネス向けクラウドサービス
『MFクラウド確定申告』https://biz.moneyforward.com/tax_return
『MFクラウド会計』 https://biz.moneyforward.com/
『MFクラウド請求書』 https:/invoice.moneyforward.com
・お金に関する正しい知識やお得な情報を発信するウェブメディア
『マネトク！』 http://manetoku.com/
≪主な受賞歴≫
2014年1月ケネディ駐日米大使より「将来を担う起業家」として米国大使館賞受賞。
同年2月ジャパンベンチャーアワード2014にて「起業を目指す者の模範」としてJVA審査委員長賞受賞。
同年3月電通国際情報サービス主催の金融イノベーションカンファレンスFIBC2014にて優勝、大賞を受賞。
同年10月「マネーフォワード」と「MFクラウドシリーズ」でグッドデザイン賞をＷ受賞。
同年12月NTTデータ主催ビジネスコンテスト「豊洲の港から」で最優秀賞受賞。
※ 協賛各社ロゴについては、協賛各社の基準により掲載しております。商標または登録商標、その他のすべての商標は、それぞれの所有者に帰属します。詳しくは、各社にお問い合わせ願います。
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