「楽天証券ファンドアワード」開催のお知らせ

－個人投資家の視点を反映し、ファンドを表彰－

楽天証券株式会社（代表取締役社長：楠 雄治、本社：東京都世田谷区、以下「楽天証券」）は、第1回「楽天証券ファンドアワード」を開催することをお知らせいたします。

楽天証券では、投資信託の販売会社が主体となり選出する、初めてのファンドアワードを開催いたします。本アワードは、「個人投資家の視点」で優れたファンドを紹介することで、個人投資家の資産形成を支援させていただくことを目的としております。

楽天証券ファンドアワードは、「より効率的な運用実績を残してきた投資信託」を厳選するために2015年7月に誕生した定量評価指標「ファンドスコア」を用いて、定量面の評価による優秀24ファンドを選出した上で、楽天証券投信評価諮問委員会※や個人投資家、ファイナンシャルプランナー（FP）の投票により、最優秀８ファンドを決定いたします。他社が運営しているファンドアワードでは実施していない、個人投資家である楽天証券のお客様やFPの投票をアワードの選考に反映させるという、これまでにない全く新しい選考方法を採用することで、より個人投資家の視点での評価を反映したファンドを表彰することとなります。

評価基準については開示を行い、投資信託の販売会社として中立性や客観性を保った上で、今後も長年にわたり、お客様に愛され信頼されるアワードを目指すべく、定期的に開催する予定です。

楽天証券は引き続き、お客様のニーズに即したサービスや商品を提供することで、さらなる顧客基盤拡大を図っていきます。

 

＜楽天証券ファンドアワードの評価方法について＞
■評価対象

楽天証券が取り扱う投資信託2076本（2015年12月末時点）の内、資産形成の土台となりうる8つの部門について、各部門の中から3本の優秀ファンドを選出いたします。 優秀ファンドから、楽天証券のお客様、ＦＰ、楽天証券投信評価諮問委員会の投票により、各部門の最優秀ファンドを決定いたします。

・株式

国内株式部門　海外株式部門

・REIT

国内不動産(リート)部門　海外不動産(リート)部門

・債券

国内債券部門　海外債券部門

・バランス

バランス(可変分配)部門　バランス(固定分配)部門

 ■評価方法

・定量評価

過去3年間の運用実績について、運用の効率性が相対的に高く、かつ、運用効率の継続性が高いファンドを評価します。

・定性評価

評価対象ファンドに係る運用会社の情報開示姿勢、個人投資家の利益に貢献する姿勢を評価します。

 ■今後のスケジュール（予定）

2016年2月上旬 優秀24ファンド発表 & 一般投票開始

2016年3月中旬 最優秀8ファンド発表 & 表彰式エントリー開始

2016年4月23日 表彰式開催

 
※楽天証券投信評価諮問委員会について
 

 

氏名	会社名・役職
浅岡　泰史	オフィス カジワラ1600　代表（元 年金積立金管理運用独立行政法人参与）
竹川　美奈子	LIFE MAP 合同会社 代表／ファイナンシャル・ジャーナリスト
中桐　啓貴	ガイア株式会社　代表取締役社長
水瀬　ケンイチ	個人投資家（インデックス投資ブロガー）
山崎　俊輔	フィナンシャルウィズダム　代表
山本　智太郎	株式会社QUICK　営業本部　コンサルティング営業部シニアコンサルタント
renny	個人投資家（投信ブロガー）

 

＜事務局一覧＞

 

氏名	所属
窪田　真之	楽天証券経済研究所　チーフ・ストラテジスト
山崎　元	楽天証券経済研究所　客員研究員
吉井　崇裕	楽天証券経済研究所　ファンドアナリスト 株式会社イデア・ファンド・コンサルティング　代表取締役
篠田　尚子	楽天証券経済研究所　ファンドアナリスト

                                                                                                                                        以上

【手数料等およびリスクの説明について】

楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。


商号等：楽天証券株式会社　（楽天証券ホームページ）
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会