海外株式の銘柄情報(株式分割等)のサービスを大幅拡充!

株式分割等の発表時のお知らせ通知サービスを提供開始

楽天証券

楽天証券株式会社(代表取締役社長:楠 雄治、本社:東京都世田谷区、以下「楽天証券」)は、海外株式の取引をいただいているお客様からのご要望にお応えするため、2016年2月6日(土)から、海外株式(米国株式、中国株式、アセアン株式)の銘柄情報(株式分割等)に関するお知らせ通知サービスの提供を開始いたします。これにより、保有する海外株式の株式分割・併合等が発表された際に、お客様ごとにお知らせが届くほか、保有商品一覧等の画面で銘柄ごとの情報をアイコン表示により確認できるようになります。
今回のサービスでは、海外株式に関する情報を的確にご認識いただけるよう、お客様が保有する海外株式に関する株式分割等のコーポレート・アクションが発表、またはその期日が近づいた際に、そのイベントに関する情報をウェブサイトログイン後のメッセージボックスにお客様ごとに通知いたします。また、海外株式の個別銘柄ページや注文画面、保有商品一覧等の画面でも、銘柄ごとの情報をアイコンとポップアップで確認できるようになります。

海外株式の株式分割等のコーポレート・アクションは日本に比べて種類が多く、直前に発表されることもあります。今回のサービスでは、コーポレート・アクション情報のご案内を大幅に拡充することで、お客様が自ら株式分割等の銘柄情報ページにアクセスしなくても、コーポレート・アクションを事前に把握することが可能になり、海外株式を格段に取引しやすくなります。

また、2016年1月22日(金)には、上記サービスの開始に先立ち、ウェブサイトログイン前の「お取引注意銘柄情報」ページを、「銘柄情報(株式分割・併合等)」としてリニューアルし、よりわかりやすく見やすくいたします。

楽天証券では、引き続き、お客様のニーズに合わせたサービスや商品を提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図ってまいります。

以上

【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等:楽天証券株式会社 (楽天証券ホームページ)
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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会社概要

楽天証券株式会社

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URL
http://www.rakuten-sec.co.jp/
業種
金融・保険業
本社所在地
東京都港区青山2-6-21 楽天クリムゾンハウス青山
電話番号
-
代表者名
楠 雄治
上場
未上場
資本金
194億9500万円
設立
1999年03月