一般生活者を対象とした大人のADHD(注意欠如・多動症)に関する認知度調査   『ADHD』の認知度 54.8% 理解浸透の必要性が浮き彫りに

ADHDという言葉を知っている方でも、約9割が大人の『ADHD』への適切な対応を「知らない」

 

日本イーライリリー株式会社(本社:神戸市、社長:パトリック・ジョンソン)は、大人の注意欠如・多動症(以下、ADHD)を取り巻く環境の現状・課題を明らかにすることを目的に、20代~60代の男女400名(発達障害と診断されたことがある方を除く)を対象に、2015年10月、インターネット調査を実施いたしました(監修:東京都立小児総合医療センター 顧問 市川 宏伸 先生、NPO法人発達障害をもつ大人の会 代表 広野 ゆい 氏)。

ADHDは、不注意、多動性、衝動性を特徴とする症状がみられる発達障害の一つです。近年、成人のADHD当事者の存在と日常生活における困難に注目が集まっているなか、障害の有無に関わらず、個性を尊重し合いながら共生する社会の実現を目指し、「障害者差別解消法」(※)が2016年4月に施行されます。これにより、日常生活に困難を感じている当事者への社会的サポートの更なる推進が期待されるものの、今回の調査ではADHDの認知度は5割強にとどまり、まずはADHD自体の認知を高めることの必要性が浮き彫りとなりました。

ADHDなどの発達障害や精神障害など、外見ではわかりづらい「目に見えない障害」への社会の配慮は「不十分だと思う」との回答が約8割を占め、また、ADHDという言葉を知っている方でも、大人のADHD当事者への適切な対応を「知らない」と回答した方が約9割に上りました。一方で約7割の方が、ADHDを抱える方を周囲がサポートするために「疾患についての理解を深めること」が必要だと回答しており、社会的基盤の充実とともに、ADHDなどの外見からはわかりづらい困難を抱える人に対しての、周囲の方によるサポートの重要性の啓発や、適切な対応の理解浸透の必要性が示唆されました。


※「障害者差別解消法」・・・障害を理由とする差別の解消を推進することにより、すべての国民が障害の有無によって分け隔てられることなく、相互に人格と個性を尊重し合いながら共生する社会の実現を目指し定められた法律。2016年4月施行。

調査結果の詳細については、Lilly.co.jpをご覧ください(https://www.lilly.co.jp/pressrelease/Detail.aspx?ArticleID=pr_2015_043)。大人のADHDに関する情報は「大人のためのADHD.co.jp」(http://adhd.co.jp/otona/)をご覧ください。

 

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