第15回「MONEXグローバル投資家サーベイ」実施 ～世界の株式市場に対する見通しDIは上昇。投資家心理は強気を継続～

　2014年11月下旬から12月1日にかけて第15回「MONEX グローバル投資家サーベイ」（注1）を実施しました。今後3ヶ月程度の世界の株式相場に対する見通しDI（注2）は、すべての地域で前回調査時（2014年9月実施）よりもさらに上昇し、個人投資家の心理は強気を継続していることが分かりました。また、各地域の個人投資家に今後3ヶ月で株価が最も期待できる地域についてたずねたところ、すべての地域で前回調査時と同等かそれ以上に米国への期待が高まっていることが分かりました。

主な調査結果
1．グローバル調査結果 調査対象：日本、米国、中国（香港）の個人投資家
（1-1）世界の株式市場の見通しDIは、すべての地域で上昇。投資家心理は強気を継続
［参照：別紙レポート2ページグラフ1］

【見通しDI（日本）】 （2014年9月）26 →（2014年12月）31（前回比+5ポイント）
【見通しDI（米国）】 （2014年9月）12 →（2014年12月）33（前回比+21ポイント）
【見通しDI（中国（香港））】（2014年9月）35 →（2014年12月）52（前回比+17ポイント）

　今後3ヶ月程度の世界の株式市場に対する見通しについて、すべての地域で個人投資家の見通しDIは前回調査時（2014年9月）より上昇しており、個人投資家の心理は強気を継続していることが分かりました。なお、中国（香港）の個人投資家の見通しDIは本調査開始（2011年6月）以来、最も高い水準になりました。





（1-2）すべての地域で、前回調査時と同等かそれ以上に米国への期待が高まる
［参照：別紙レポート2～3ページグラフ2-1～2-4］

　各地域の個人投資家に今後3ヶ月で最も期待できる地域の株価についてたずねたところ、日本の個人投資家は前回調査時と同様に米国への期待が最も高くなりました。米国の個人投資家は前回調査時からわずかに低下したものの引き続き高い水準で自国への期待が高くなっています。中国（香港）の個人投資家は、継続して日本を除くアジアへの期待が強い状況が続いていますが米国への期待と大差はありません。

【日本】 米国：46.8%、欧州（英国）：7.8%、アジア（日本を除く）：12.6%、日本：32.8%
【米国】 米国：70.2%、欧州（英国）：6.4%、アジア（日本を除く）：19.1%、日本：4.3%
【中国（香港）】米国：43.6%、欧州（英国）：4.5%、アジア（日本を除く）：44.7 %、日本：7.2%

（1-3）米国・中国（香港）では「テクノロジー」「ヘルスケア」「一般消費財」に人気が集まる
［参照：別紙レポート3～4ページグラフ4-1、4-2］

　米国、中国（香港）の個人投資家が投資先として魅力的に感じている業種について、前回調査時まで3四半期連続で上位3位に入っていた「エネルギー」は原油安が影響したためか、それぞれ7位（米国）、6位（中国）と順位を下げました。上位3位圏内を維持した「テクノロジー」「ヘルスケア」の他、両地域で新たに「一般消費財」が3位に上昇し、人気を集めました。
　一方、日本の個人投資家が魅力に感じている業種は、「医薬品」「自動車」で上位2位を6ヶ月連続維持しています。「ハイテク」は3ヶ月連続3位を維持している一方で、「小売」は消費増税後の消費者心理の低迷が影響しているためか、2014年7月の調査以降順位は下落を続け、今回の調査では最下位となりました。

（1-4） FRBの利上げ開始時期は、すべての地域で2015年後半と予想
［参照：別紙レポート5ページグラフ6］

　各地域の個人投資家に米連邦準備制度理事会（以下「FRB」）の利上げ開始時期をたずねました。すべての地域で2015年後半にFRBが利上げを開始すると考えている割合が最も多いことが分かりました。次いで、日本の個人投資家は2015年前半、米国・中国（香港）の個人投資家は2016年前半と考えている割合がそれぞれ多いことが特徴的です。






2．日本限定の調査結果 調査対象：日本の個人投資家
（2-1）日本の個人投資家の株式市場見通し、日本株DI・米国株DIは小動き、中国株DIはわずかに上昇
［参照：別紙レポート5ページグラフ7-1、7-2］

　日本の個人投資家に今後3ヶ月程度の各国（日本、米国、中国）の株式市場見通しについてたずねました。日本株DI・米国株DIは小動きにとどまりましたが、中国株DIは中国の中央銀行による利下げに好感したためか、わずかに上昇しました。
【日本株DI】（2014年11月）37 →（2014年12月）38（前回比+1ポイント）
【米国株DI】（2014年11月）52 →（2014年12月）51（前回比-1ポイント）
【中国株DI】（2014年11月）-31 →（2014年12月）-25（前回比+6ポイント）

（2-2）日本の個人投資家の日本株取引に対する投資意欲は、継続して上昇傾向に
［参照：別紙レポート6ページグラフ8-1、8-2］

　今後3ヶ月程度の日本株への投資意欲を「売買頻度」「投資金額」「保有銘柄数」ごとにたずねたところ、全ての項目について日本の個人投資家は「増やしたい」と考えている割合が「減らしたい」と考えている割合よりも多くなりました。
【売買頻度DI】（2014年11月）34 →（2014年12月）38（前回比+4ポイント）
【投資金額DI】（2014年11月）28 →（2014年12月）33（前回比+5ポイント）
【保有銘柄数DI】（2014年11月）20 →（2014年12月）26（前回比+6ポイント）

◆調査結果の詳細は、添付の別紙レポートをご参照ください。

「MONEXグローバル投資家サーベイ」について
　マネックス証券株式会社（以下「マネックス証券」）は、2009年10月より、個人投資家を対象として相場環境についての意識調査のアンケートを毎月実施し「MONEX個人投資家サーベイ」として提供してまいりました。当グループにおいて、日本に加え米国および中国（香港）にも証券事業の拠点ができたことを契機に、当該個人投資家サーベイの調査対象を米国および中国（香港）にも広げ、2011年6月より四半期ごとにマネックス証券、TradeStation Securities, Inc.およびMonex Boom Securities (H.K.) Limitedの3社共同で「MONEXグローバル投資家サーベイ」を実施しています。日本、米国および中国（香港）の個人投資家の相場環境についての意識を定点観測しております。