Indeed、「職場におけるウェルビーイング」調査を欧米亜8ヵ国で実施。日本では『成長意欲が高い』労働者の割合は7％で、8ヵ国中最低水準

職場のウェルビーイングは人材定着率向上にも寄与し、今後ますます重要に

世界No.1求人検索エンジン* 「Indeed （インディード）」の日本法人であるIndeed Japan株式会社（本社：　東京都港区、代表取締役：大八木 紘之、https://jp.indeed.com）は、レポート「2023年 日本の職場におけるウェルビーイング：成長意欲の高い社員が会社の繁栄を生み出す仕組み」を本日より公開いたします。本レポートは、アナリスト業界で最も信頼される調査会社のひとつであるForrester Research社（以下、Forrester）にIndeedが依頼し、アメリカ、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、オランダ、インド、日本の欧米亜8ヵ国を対象に「職場におけるウェルビーイング」調査を行った結果をとりまとめています。本プレスリリースではその調査結果の一部を抜粋し、発表いたします。

なお、Forresterのまとめたレポート「2023年 日本の職場におけるウェルビーイング：成長意欲の高い社員が会社の繁栄を生み出す仕組み」は、以下よりダウンロードいただけます。

　URL：https://jp.indeed.com/lead/work-wellbeing-in-japan-2023-report

・ウェルビーイングとは

ウェルビーイングとは、個人の権利や自己実現が保障され、身体的、精神的、社会的に良好な状態にあることを意味する概念です※1。厚生労働省は「雇用政策研究会報告書」※1において、「就業面からのウェル・ビーイングの向上」を、働き方を労働者が主体的に選択できる環境整備の推進・雇用条件の改善等を通じて、労働者が自ら望む生き方に沿った豊かで健康的な職業人生を送れるようになることにより、自らの権利や自己実現が保障され、働きがいを持ち、身体的、精神的、社会的に良好な状態になることを指す、としています。

・『成長意欲が高い』労働者とは

Forresterでは、労働者が（1）目的意識が明らか、（2）自分の仕事に満足感を持っている、（3）費やす時間のほとんどに幸福感を感じている、（4）職場ではほとんどの時間をストレスを感じることなく過ごしている場合に、「ウェルビーイングが高い」または「成長意欲が高い」としています※2。本プレスリリースでは、Forresterの定義に則り、該当する労働者を『成長意欲が高い』労働者と表現します。

本調査の結果、日本は他7ヵ国と比べ※3、労働者や雇用主の職場におけるウェルビーイングに対する意識や実態に大きな差が見られ、『成長意欲が高い』従業員の割合が低い状況にあることが明らかとなりました。一方で、職場のウェルビーイングを優先する会社では、『成長意欲が高い』従業員に適した環境が生まれており、さらに、『成長意欲が高い』従業員は職場定着率が高いこともわかりました。

「We help people get jobs.」をミッションとするIndeedでは、あらゆる人々が公正に自分に合った仕事を見つけられる社会を実現するためのさまざまな取り組みを行っています。今後も、Indeedに蓄積されたデータや知見を活かした調査を行い、求職者や採用企業にとって役立つ情報を提供してまいります。

※1：厚生労働省 2019年7月「雇用政策研究会報告書」より https://www.mhlw.go.jp/content/11601000/000532355.pdf

※2：この4つの主要指標は、ForresterとOxfordとの提携により開発され、経済開発協力機構 (OECD) および英国国家統計局にも一致する方法論に基づいています。

※3：リッカート尺度の設問では、日本は諸外国よりも中間点が選ばれる傾向が高くなること、また、各国の回答者の評価に影響を与える文化的要因があることに留意が必要です。

■調査結果要約

1. 各国とも職場におけるウェルビーイングへの期待は高い一方で、日本は『成長意欲が高い』労働者の割合が低い

・各国とも8割以上が、1年前と同等かそれ以上に職場におけるウェルビーイングに期待。日本の４人に１人は期待値が上昇

・『成長意欲が高い』労働者の割合、日本はわずか7％で8ヵ国中最下位

2. 労働者の職場や仕事に対する意識、日本では仕事に給与以上の価値を見出す割合が低い傾向

・個人の感情に配慮する会社を見つけることが重要だと考える割合、各国とも高く日本は78%

・仕事に給料以上の価値があると考える割合、他7ヵ国が8割位以上に対し日本は45％と半数以下

3. 企業のウェルビーイングへの取り組み、日本は他7ヵ国に遅れをとっている傾向だが、人材定着率に寄与するなど今後ますます重要に

・会社は従業員のウェルビーイングや幸福度を高めるためにできうることを全てやっている、と感じる割合、日本は24%で8ヵ国中最下位。インドの71%とは約3倍の開き

・会社は利益よりも従業員のウェルビーイングを優先している、と感じる割合、日本は17%で8ヵ国中最下位。インドの63%とは約3.7倍の開き

・一方で、日本において、利益よりもウェルビーイングを優先している会社では、そうではない企業に比べ『成長意欲が高い』従業員がいる可能性が約5倍

・『成長意欲が高い』従業員は、83%が12ヵ月後も現在の職場に留まる意向を示したのに対し、『成長意欲が低い』従業員は51%に留まる

■調査結果まとめ：企業のウェルビーイング向上の取り組みへの示唆

ウェルビーイングへの取り組みは、定着率をあげる可能性が高い

日本は他7ヵ国と比較し、職場のウェルビーイングへの取り組みが遅れている傾向が明らかになりました。一方で、『成長意欲が高い』従業員は会社への定着率が高いことも明らかとなり、人材不足が加速する日本において、企業が今後ウェルビーイングの向上に取り組むことは、ますます重要になっていくと考えられます。日本で、自分の勤務先がウェルビーイングの改善のために可能なことをすべて行っていると思っている従業員はわずか24%のみでした。一方で、職場のウェルビーイングに対する期待値が1年前と比較して同等あるいは高いと回答している従業員は83%にのぼることから、人材がよそに職を求める状況を回避するために改善の余地はまだほかにもあると思われます。企業は、先を見据えた将来への備えとして、今ウェルビーイングを優先することが効果的だと考えられます。

企業は、従業員を理解することで成長意欲の向上を支援し、事業の成長へとつなげることができる

日本では、『成長意欲が高い』労働者は調査対象者のうちわずか7%であり、日本の労働者の多くはウェルビーイングが低い状態にあることが見て取れます。従業員がやる気と帰属意識を得られ、インクルーシブな/尊重し合える職場環境の一員であると感じられるように支援することで、従業員のウェルビーイング、ひいてはパフォーマンスに多大な効果を与えることができます。従業員にとって何が重要なのかを見出してその実現に取り組むことで、従業員は得られる恩恵を目指してやる気が高まり、会社の利益にもつながるでしょう。

■「職場におけるウェルビーイング調査」調査結果詳細

1. 各国とも職場におけるウェルビーイングへの期待は高い一方で、日本は『成長意欲が高い』労働者の割合が低い

・各国とも8割以上が、1年前と同等かそれ以上に職場におけるウェルビーイングに期待。日本の４人に１人は期待値が上昇

職場におけるウェルビーイングへの期待値が1年前と比較してどのように変化したかを尋ねたところ、「今の方が期待は大きい」、もしくは、「期待の大きさは変わらない」と回答した割合は、多い順にフランス（94%）、インド・カナダ（93%）、イギリス（92%）、アメリカ（91%）、オランダ（90%）、ドイツ（88%）、日本（83%）でした。日本は最も低い数値でしたが、それでも各国とも8割以上が、昨年と同等かそれ以上に職場のウェルビーイングへの期待をもっていることがわかります。また、日本の4人に１人（25%）は、昨年よりも期待が高まっていることがわかりました。

※小数点第1位以下を四捨五入しているため、グラフ内の数値の合計値との間に差が出ています。

・『成長意欲が高い』労働者の割合、日本はわずか7％で8ヵ国中最下位

『成長意欲が高い』労働者の割合を、（1）目的意識が明らか、（2）自分の仕事に満足感を持っている、（3）費やす時間のほとんどに幸福感を感じている、（4）職場ではほとんどの時間をストレスを感じることなく過ごしている、の4つの指標をもとに算出※4しました。その結果、高い順にオランダ（34%）、アメリカ（29%）、フランス（27%）、カナダ（26%）、インド（24%）、イギリス（23%）、ドイツ（21％）、日本（7%）でした。日本以外の7ヵ国はいずれも20％以上を占めていますが、日本はわずか7%にとどまり、労働者の多くが、ウェルビーイングが低い状態にあることが示唆されます。

※4：この4つの主要指標は、ForresterとOxfordとの提携により開発され、経済開発協力機構 (OECD) および英国国家統計局にも一致する方法論に基づいています。

2. 労働者の職場や仕事に対する意識、日本では仕事に給与以上の価値を見出す割合が低い傾向

・個人の感情に配慮する会社を見つけることが重要だと考える割合、各国とも高く日本は78%

「従業員の気持ちを気遣う企業を見つけることは重要である」という考えに賛成する人の割合を見ると、8ヵ国すべてで高い水準にあることがわかりました。賛成・やや賛成を合わせた割合が多い順に、インド（88%）、アメリカ・イギリス（85%）、カナダ・ドイツ（84%）、フランス（82%）、オランダ（79%）、日本（78%）、です。

※小数点第1位以下を四捨五入しているため、グラフ内の数値の合計値との間に差が出ています。

・仕事に給料以上の価値があると考える割合、他7ヵ国が8割位以上に対し日本は45％と半数以下

「仕事には給料以上の価値があることもある」という考えに賛成する人の割合を見ると、他7ヵ国に比べ日本が圧倒的に低いことがわかりました。賛成と回答した割合は、日本以外の7ヵ国ではいずれも40%前後であったのに対し、日本は10%にとどまります。賛成・やや賛成を合わせても、日本は45%と半数以下となり、アメリカ（88%）、カナダ（86%）、フランス（85%）、イギリス・オランダ（84%）、インド・ドイツ（83%）と比較し著しく結果となりました。

※小数点第1位以下を四捨五入しているため、グラフ内の数値の合計値との間に差が出ています。

3. 企業のウェルビーイングへの取り組み、日本は他7ヵ国に遅れをとっている傾向だが、人材定着率に寄与するなど今後ますます重要に

・会社は従業員のウェルビーイングや幸福度を高めるためにできうることを全てやっている、と感じる割合、日本は24%で8ヵ国中最下位。インドの71%とは約3倍の開き

「自分の勤務先は従業員のウェルビーイングと幸福度を高めるためにできることをすべて行なっている」という考えに賛成する人の割合を見ると、インドが著しく高い一方で、日本は顕著に低い結果となりました。賛成・やや賛成の合計割合は多い順に、インド（71%）、オランダ（47%）、アメリカ（45%）、カナダ（41%）、イギリス・フランス（40%）、ドイツ（37%）、日本（24％）です。インドは日本の約3倍の結果となりました。

※小数点第1位以下を四捨五入しているため、グラフ内の数値の合計値との間に差が出ています。

・会社は利益よりも従業員のウェルビーイングを優先している、と感じる割合、日本は17%で8カ国中最下位。インドの63%とは約3.7倍の開き

「自分の勤務先は利益よりも社員のウェルビーイングを優先する」という考えに賛成する人の割合についても、インドが著しく高い一方で、日本は顕著に低い結果となりました。賛成・やや賛成の合計割合は多い順に、インド（63%）、オランダ（38%）、アメリカ（35%）、カナダ・イギリス（32%）、フランス（31%）、ドイツ（29%）、日本（17％）です。インドは日本の約3.7倍の結果となりました。

※小数点第1位以下を四捨五入しているため、グラフ内の数値の合計値との間に差が出ています。

・一方で、日本において、利益よりもウェルビーイングを優先している企業では、そうではない企業に比べ『成長意欲が高い』従業員がいる可能性が約5倍

日本において、「自分の勤務先は利益よりも従業員のウェルビーイングを優先している」と考えている調査対象者のうち、本人の『成長意欲が高い』割合は19%でした。一方で、「自分の勤務先は利益よりも従業員の利益を優先していない」と考えている調査対象者では、本人の『成長意欲が高い』割合は4%にとどまりました。利益よりも従業員のウェルビーイングを優先している企業では、そうではない企業に比べ、『成長意欲が高い』従業員がいる可能性が約5倍（4.75倍）あることがわかります。

・『成長意欲が高い』従業員は、83%が12ヵ月後も現在の職場に留まる意向を示したのに対し、『成長意欲が低い』従業員は51%に留まる

日本において、『成長意欲が高い』100名と、『成長意欲が低い』1,418名の、現在の職場に12ヵ月後もとどまっている可能性を比較しました。12ヵ月後も現在の職場にいる可能性が「非常に高い」「高い」と回答した割合は、『成長意欲が高い』従業員では83%に上ったのに対し、『成長意欲が低い』従業員では51%となりました。従業員のウェルビーイングが高いほど、職場の定着率も上がると考えることができます。

■「職場におけるウェルビーイング調査」概要

本調査は、Indeedの委託により、Forresterが労働者のウェルビーイングに関する調査を行なったものです。

・調査対象者：アメリカ（4,002名）、カナダ（1,510名）、イギリス（1,517名）、フランス（1,508名）、ドイツ（1,506名）、オランダ（1,504名）、インド（2,132名）、日本（1,518名）における18歳以上の労働者

・調査方法：インターネット調査

・調査期間：2023年2月〜2023年3月

※本プレスリリースは、以下からもご確認いただけます。
Indeed Japan Press Room：https://jp.indeed.com/press/releases/20230914

Indeed （インディード）について

Indeedは、最も多くの人が仕事を見つけている世界No.1求人検索エンジン*です。現在60ヵ国以上、28の言語でサービスを展開し、求職者は何百万もの求人情報を検索することができます。 300万以上の企業がIndeedを利用して従業員を見つけ、採用しています。また、月間3億人以上のユニークビジター**が、Indeedで求人検索や履歴書の登録、企業の情報検索を行っています。詳細はhttps://jp.indeed.comをご覧ください。

*出典：Comscore 2023年9月総訪問数

**出典：Indeed社内データ 2022年4～9月