スーパーマーケットの本部店舗間・店内コミュニケーションの現状調査を実施

～既存店強化のために最も必要とされる業務は「顧客対応・管理」（73.7%）～

TISインテックグループ

2016年4月21日 11時30分

ITホールディングスグループの本部店舗間コミュニケーションを改善、最適化するサービス「店舗matic」を提供する株式会社ネクスウェイ（本社：東京都港区、代表取締役社長：田中宏昌、以下ネクスウェイ）は、スーパーマーケットの店舗で働く従業員（正社員）の方200名を対象とした「スーパーマーケットの本部店舗間・店内コミュニケーションの現状調査」を実施しました。

今回の調査により、以下のようなスーパーマーケットの本部店舗間・店内コミュニケーションにおける従業員の方の意識や抱える課題がわかりました。

【調査結果から見えてきたこと】
○店長が業績をあげるために最も増やしたい業務は「顧客対応・管理」
業績をあげるために今よりも費やす時間を増やしたほうがいいと思う業務を尋ねたところ、全スタッフで最も高いのは､「売場管理」(52.7％)。次いで「商品管理」(43.3％)､「顧客対応・管理」(40.4％)という結果でした。店長だけで見ると「顧客対応・管理」（73.7％）が突出して高くなっています。

○店舗スタッフが業績をあげるために最も減らしたい業務は「情報管理」
減らしたい業務で最も高いのは､「情報管理」(35.8％)。次いで「人事・労務管理」(32.8％)､「組織・作業管理」(31.0％)と続きます。店長だけで見ると「商品管理」（47.4％）が他の役割のスタッフに比較してかなり高くなっています。

○店舗スタッフが本部に意識してもらいたいことは「分かりやすい連絡」
店舗への連絡について、特に本部に意識してもらいたいことを尋ねたところ、「今よりも分かりやすい連絡をしてほしい」「自店に不要な情報を送らないでほしい」「本部内の部署間の情報共有を密にしてほしい」がいずれも33%を超える結果となっています。

○店内コミュニケーションで重要視しているのは「部下やパート従業員からの信頼獲得やモチベーションアップ」
店内コミュニケーションにおいて重要だと考えているコミュニケーションを尋ねたところ、最も高いのは､「部下やパート従業員からの信頼獲得やモチベーションを高めるコミュニケーション」(62.0％)。次いで「従業員の結束を高めるためのコミュニケーション」(54.5％)と続きました。役割別で見ると、特に部門長が店内コミュニケーションに対して重要視するものが多岐に渡って高い傾向にありました。

○店内での作業割当が適切にできていない
部下やパート従業員に適切な作業割当ができているか尋ねたところ、適切な作業割当が出来ていないという回答が約３／４を占めました。適切に出来ない要因を尋ねたところ、「人手不足／能力不足」が圧倒的に高く、次いで「作業割当を検討・作成する時間が足りない」「本部から降りてくる指示が急すぎる」、「部下やパートにお願いしたい作業を伝える時間や手段が不足している」と続きました。

ネクスウェイでは今回の調査結果をもとに、スーパーマーケットの本部店舗間や店内のコミュニケーションを改善・最適化することが、より良いお店づくり、ひいては売上向上につながると考え、さらに多くの店舗運営のご支援や、本部店舗間コミュニケーションを改善、最適化するサービス「店舗matic」をはじめとした提供サービスの進化を目指していきます。

詳しい調査結果については、こちらのフォームに必要事項をご入力いただき、ダウロードしてください。
super-nex.com

■スーパーマーケットの本部店舗間・店内コミュニケーションの現状調査ご紹介セミナー
2016年6月3日（金）に新日本スーパーマーケット協会会議室にて本調査の内容を詳しくご紹介するセミナーを開催します。
取引先との商談の質を上げ、各店舗とのコミュニケーションを円滑にすることは売上拡大につながります。その実現に向けた取組みを実践している企業様の事例を踏まえ、取引先、本部、店舗三者の業務コストを軽減しながら協働MDを推進するために役立つ情報をお伝えします。

【セミナー概要】
売上拡大に向けた協働MDの推進をはかる　～取引先×本部×店舗の取組み事例～
開催日    ：　2016年6月3日（金）
場所       ：　新日本スーパーマーケット協会会議室
参加費    ：　無料
申込み　：　http://www.nexway.co.jp/seminar/20160603.html

株式会社ネクスウェイについて（http://www.nexway.co.jp）
「伝わる」を真っ芯で捉える会社。ネクスウェイの考えるビジネスドメインは様々な手段を通して「伝えること」そのものです。お客様のニーズや目的に合わせて、FAX・メール送信・ダイレクトメール・テレマーケティングなどの手段に加え、スマートフォンアプリやクラウドサービスといった新しい情報提供手段までカバーし、単に「伝える」だけでなく、相手にきちんと「伝わる」、そして相手を「動かす」ところまでを視野に最適解を見つけ出します。

ＩＴホールディングスグループについて（http://www.itholdings.co.jp）
ITホールディングスグループは、約2万人、50社超から成るIT企業グループです。グループ各社が様々なエキスパートであり、日本国内および海外の金融・製造・サービス・公共などの多くのクライアントのビジネスとその先にあるお客様の日々を支えています。クライアントの課題を解決するだけでなく、クライアントのさらにその先にあるお客様のニーズを先取りして一歩進んだ提案をしていきます。

■　調査結果に関するお問い合わせ先
電話：0120-878-537　　　　e-mail：clp@nexway.co.jp
詳しい調査結果はこちら : super-nex.com

■調査概要
・調査手法　　　　：　インターネットリサーチ
・調査対象　　　　：　20店舗以上の店舗を持つスーパーマーケットで働く正社員の方200名
・調査実施期間　　：　2015年9月18日（金）～9月28日（月）

詳しい調査結果については、こちらのフォームからダウンロードしてください。
super-nex.com

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