アジアインサイトレポート第16弾 『アジア3都市のメディア接触時間』

テレビが減少し、モバイルが増加。ただし、ジャカルタはテレビの伸びが顕著 

 

株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石塚 純晃)は、アジアの人々の意識や行動を探るため、インテージグループ各社と協力し、アジア地域の人々を対象にさまざまなテーマで実施した自主企画調査をもとにした「アジアインサイトレポート」を発行しています。第16弾のレポートでは、『アジア3都市のメディア接触時間』を発表します。今回は、バンコク(タイ)、ジャカルタ(インドネシア)、ホーチミン(ベトナム)の3都市のメディア接触時間に焦点を当て、インテージの独自調査Asia Insight Research※1で明らかになった各都市の違いを分析しました。


※1:Asia Insight Researchとは
インテージが海外グループ会社と共同で、毎年実施している自主企画調査です。生活・消費実態から、アジア各都市の消費者の意見、評価、認知を聴取しています。

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まとめ
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アジア各国では、モバイルとりわけスマホの普及が進んでいる。その流れから3都市でも、メディア接触時間がもっとも長いのはテレビ、次いでモバイルの順となった。
特に、ホーチミンは他2都市に比べテレビの接触時間が短いが、女性のモバイルによるメディア接触時間は急増しており、今後はモバイルでのメディア戦争が活発化していくかもしれない。
一方で、バンコク女性の間でテレビは接触時間の減少が目立つものの、ジャカルタ女性の間ではテレビの伸びが顕著であった。

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調査結果
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1. 全体-メディア接触時間(2015):テレビが長く、次いでモバイル
調査結果内訳をみると、メディア接触時間の約半分はテレビ。特に、ジャカルタ(3.2時間)とバンコク(2.7時間)はテレビの接触時間が長い。ホーチミンは他国に比べ、パソコンの接触時間が長い。

[図表1]全体メディア接触時間(2015)  (単位:時間)

2. 性別-メディア接触時間(2015):男女別でみると、女性は男性よりテレビの接触時間が長い。
調査結果をみると、テレビ以外の一日のメディア接触時間は3都市とも男性が女性を少し上まわるか同等。ただし、テレビに限っては女性の方がどの国も長く、ジャカルタでは女性が3.6時間に対し、男性は2.9時間であった。

[図表2]男女別メディア接触時間(2015)  (単位:時間)
<女性>

<男性>

3. 経年比較-メディア接触時間(2012-2015)(女性のみ):ジャカルタはテレビ、ホーチミンはモバイルが急増
調査結果(女性のみ)を2012年と比較すると、ジャカルタは、すべての項目において増加しており、中でもテレビ接触は0.8時間増しと突出している。ここ数年で海外メディアの参入により番組が増えたことや、韓流ブーム、ケーブルTVの料金が安価になってきたことが要因として考えられる。一方でホーチミンは、モバイルの接触時間が0.8時間増しという結果となった。

[図表3]全体メディア接触時間(2012年・2015年比較※女性のみ)  (単位:時間)

日本と同様、メディアの主流であったテレビに、モバイルが追随する結果となった。モバイルの普及は、消費者が場所を選ばずに情報を取捨選択することを可能とした。普及率は年々上がっており、影響力は今後も強くなるだろう。アジア各国において、今後は消費者に向けた様々なプラットフォームでのコミュニケーション戦略が不可欠であろう。
 

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調査概要
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調査方法:  ランダムロケーションクオータサンプリングによる訪問面接調査
調査時期:  2015年6月(前回は2014年7月、前々回は2012年7月)
調査対象者: タイ(バンコク)、インド(デリー)、インドネシア(ジャカルタ)、
       ベトナム(ホーチミン)各都市に3年以上居住、かつSEC※3=A~Dの
       20~59才1,200名(各都市300名)
調査実施機関:株式会社インテージおよび海外グループ会社
※3:SEC=Social Economic Class(社会階層分類)

【株式会社インテージ】 http://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石塚 純晃)は、インテージグループ各社とともに、リサーチノウハウ、データ解析力、システム化技術と、これらに基づく情報評価力をコア・コンピタンスとして、経営およびマーケティング上の意思決定に役立つ情報(Intelligence)を提供。生活者とお客様を「情報」でつなぎ、お客様のビジネスの成功に貢献することによって、その先の生活者の暮らしを豊かにすることを目指します。

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報道機関からのお問い合わせ先
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株式会社インテージ 広報担当
担当:小関(おぜき)/米山(よねやま)
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調査データに関するお問い合わせ先
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