インテージ、「東洋経済オンライン」上の、主要テレビ番組の全国視聴人数ランキングをビジュアル化したページにデータ提供

株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、株式会社東洋経済新報社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：田北 浩章）が運営するビジネスニュースサイト「東洋経済オンライン」にデータ提供し、「民放5系列番組・全国視聴人数ランキング」を公開しました。

https://toyokeizai.net/sp/visual/tko/dashboard/TVshow-ratings/

 

◆掲載している内容は以下の通り ●平均視聴人数（全国）の推移 　①「情報／ワイドショー」、②「ドラマ」、③「アニメ／特撮」 ●属性別の平均視聴人数ランキング 　①「個人全体」、②「子ども」、③「シニア」、④「男女別（20～69歳）」、⑤「役員・管理職」、⑥「外車保有」、⑦「投資意識が高い人」、⑧「TikTok利用者」、⑨「ゲーム課金」、⑩「ファッション意識が高い人」など

 

このページでは、インテージが提供したデータ「i-SSP®（インテージシングルソースパネル®）」を基に、国内のテレビの視聴人数に関するデータの可視化を行っています。これまで%で表現していた「視聴率」ではなく、視聴した「人数」ベースで算出しており、どの番組が、どのくらいの人数に視聴されたかを直感的に把握できるのが特長となります。

加えて、関東、関西などの放送局の免許エリア単位ではなく、全国規模でテレビCMを出稿されているアドバタイザー視点で、全国での番組視聴人数を集計しています。
また、従来の視聴者属性（ターゲット）は、性別、年代での区分でしたが、アドバタイザーの事業やサービスに適したターゲットの方々が、どれだけの人数で視聴されたかを表現しています。 ※今回表示しているのは一部のみ

インテージでは、中立的な立場から、広告コミュニケーション領域の健全なマーケティング活動のご支援を、引き続き行っていきます。

-----------------------------------------------
【株式会社インテージ】 https://www.intage.co.jp/
株式会社インテージは1960年に創業。世界9か国に拠点を持ちマーケティングリサーチ／インサイト事業でアジアNo.1※1のインテージグループを牽引し、国内外の企業・団体のマーケティング活動をトータルサポートしています。「生活者理解の深化」と「データ活用の高度化」により顧客ビジネスの未来創造を支え、「Create Consumer-centric Values ～お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」という事業ビジョンの実現を目指しています。
※1 「ESOMAR's Global Top-50 Insights Companies 2022」に基づく（グループ連結売上高ベース）

【i-SSP®（インテージシングルソースパネル®）】 https://www.intage.co.jp/service/platform/issp/
当社の主力サービスであるSCI®（全国消費者パネル調査）を基盤に、同一対象者から新たにパソコン・スマートフォンからのウェブサイト閲覧やテレビ視聴情報に関するデータを収集するものです。当データから、パソコン・スマートフォン・テレビそれぞれの利用傾向や接触率はもちろん、同一対象者から収集している購買データとあわせて分析することで、消費行動と情報接触の関係性や、広告の効果を明らかにすることが可能となります。また、調査対象者に別途アンケート調査を実施することにより、意識・価値観や耐久財・サービス財の購買状況を聴取し、あわせて分析することも可能です。

-----------------------------------------------
【本件に関するお問い合わせ】
■株式会社インテージ　事業開発本部　テレビ動画事業推進部
担当：深田（ふかだ）／林田（はやしだ）
お問い合わせ先： https://www.intage.co.jp/contact/

【報道機関からのお問い合わせ先】
■株式会社インテージ　広報担当：下河原（しもがわら）
TEL：[phone]
サイト「お問い合わせフォーム」 https://www.intage.co.jp/contact/