山中康司のMT4裁量取引セミナー「FXTFのMT4はここがちがう！ミニターミナルを使おう」視聴ページを開設しました/FXトレード・フィナンシャル(FXTF)

山中康司氏によるMT4裁量取引セミナーページを開設しました。

FXTFオリジナルのツール搭載で使いやすい！
世界基準のFXツール・MT4で裁量トレードを行う方法を解説します。

視聴はこちらから：http://www.fxtrade.co.jp/page-241677
 

MT4は実は、裁量トレードをする上で非常に優れたFXツールです。FXTF MT4でトレードを始めるにあたって、ぜひ一度ご覧ください。

★FXTFのMT4はここがちがう！
①「MT4で裁量トレード」
②「ミニターミナルを使おう」
③「トレードターミナルを使おう」
④「その他独自ツール紹介」

 

視聴はこちらから：http://www.fxtrade.co.jp/page-241677

▼山中氏おすすめのFXTF独自ツール
遅行スパンを先行させ、現在の価格と比較しやすくする方法：http://www.fxtrade.co.jp/page-239347#to21
【FXTF MT4】オリジナルインディケータ、「経済カレンダー」が新しくなりました：http://www.fxtrade.co.jp/support/231092

▼山中康司氏プロフィール

1982年バンク・オブ・アメリカ入行。為替トレーディングに従事。1989年バイスプレジデント、1993年プロプライエタリー・マネージャーを経て、1997年日興証券に移籍。1999年日興シティ信託銀行外為推進課長、為替資金部次長として為替トレーディングとマーケティングを統括。

2002年金融関連のコンサルティング会社アセンダント設立・取締役。独自のサイクル分析やテクニカル分析に基づくシステムトレードなどに関連するレポートの配信、セミナー、国内外の専門誌への寄稿等で活躍中。
著書に『テクニカル指標の読み方・使い方』などがある。

山中康司による為替情報発信サイト
http://www.ascendant.jp/

▼FXTF MT4 最新の注目ニュース
☆志摩力男氏のFXセミナー『2015年後半相場展望』収録動画を公開しました：https://youtu.be/w3F0Y3DU76E
☆MT4のチャート上に今井雅人氏のツイートを表示！：http://www.fxtrade.co.jp/support/239176
☆マーフィーのスパンモデル・スーパーボリンジャーをFXTF MT4に導入！：http://www.fxtrade.co.jp/support/239392


▼ソーシャルメディア
FXTF公式ブログ：http://www.fxtrade.co.jp/blogs/?cat=6
※fx-on.com運営者・早川忍氏によるMT4ブログを更新中です。
EA自動売買の運用や、MT4の便利な使い方などの情報が満載。
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FXTFでは今後もトレードツールや情報サービスの改善を継続し、お客様にとって最適なFX環境を提供できるよう努力してまいります。

■□■会社概要
商号：株式会社ＦＸトレード・フィナンシャル
（略称：FXTF、英語名称：FXTrade Financial Co., Ltd.）
所在地：〒108-0073 東京都港区三田2-11-15 三田川崎ビル4F
代表者：代表取締役社長 鶴 泰治
株主資本：10億82百万円 【資本金：3億5千万円】 （2014年3月末現在）
設立：2006年6月14日
金融商品取引業者登録番号：関東財務局長（金商）第258号
加入団体：一般社団法人 金融先物取引業協会 会員番号 第1570号、一般社団法人 日本投資顧問業協会 会員番号 012-02639

【リスク警告】
外国為替証拠金取引においては、お客様が当社に預託した証拠金を担保として、実際には証拠金と比較して多額の通貨を取引します。したがって、外国為替相場 の変動がお客様の損益に与える影響は、証拠金と取引額の倍率に従って大きく増幅されます。外国為替証拠金取引はハイリスク・ハイリターンな取引であり、元 本保証はありません。外国為替証拠金取引においては、取引対象である通貨の価格の変動により損失が発生することがあり、取引金額がその取引についてお客様 が預託すべき証拠金の額に比して大きいため、その損失の額が証拠金の額を上回ることがあります。取引対象である通貨の金利の変動によりスワップポイントが 受取りから支払いに転じることもあります。相場状況の急変により、ビッド価格（お客様の売付価格）とオファー価格（お客様の買付価格）のスプレッド幅が広 くなったり、意図した取引ができない可能性があります。取引システムまたは金融商品取引業者及びお客様を結ぶ通信回線等が正常に作動しないことにより、注 文の発注、執行、確認、取消しなどが行えない可能性があります。