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~「たまひよ」アンケートから見る、今どきの妊娠・出産・育児世代のトレンド~ 1)陣痛時や分娩時に立ち会いをする夫が80%と圧倒的主流、2)産後ママも実感する「実家依存症」~本誌でも特集

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【たまひよニュースレター 2012年11月】
~「たまひよ」アンケートから見る、今どきの妊娠・出産・育児世代のトレンド~
1)陣痛時や分娩時に立ち会いをする夫が80%と圧倒的主流
2)産後ママも実感する「実家依存症」 ~本誌でも特集
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 株式会社ベネッセコーポレーションの妊娠・出産・育児ブランド「たまひよ」の発行する月刊誌『たまごクラブ』『ひよこクラブ』では、日々のママたちへの取材活動による生の声、モニター組織を活用した豊富なマーケティングデータなどを保有しています。このレターでは幅広く社会にお伝えしていきたい妊娠・出産・育児世代に関する最新ニュース・トレンド情報をピックアップしてお届けします。


◇陣痛時・分娩時に立ち会う“立ち会い夫”は8割超と圧倒的主流!約7割は両方に立ち会う
 出産の瞬間に夫が立ち会うのが“立ち会い出産”!? 

 「たまひよ」の調査では陣痛時や分娩時どちらかに夫が立ち会ったという回答が80%を超えました。すでに「立ち会い出産」は圧倒的主流と言えます。さらに詳細を見ると、陣痛時だけでなく、陣痛時と分娩時の両方に立ち会った夫が65.6%もいたことが判明しました。
 赤ちゃんを産むために頑張っている時と赤ちゃんの誕生の瞬間の両方に立ち会う夫が最も多いことから、出産という人生の大イベントを夫婦で乗り越えている様子がうかがえる結果となりました。
 『たまごクラブ11月号』では、この他にも気になるお産に関するデータがつまった巻頭特集を実施。今どきのお産の実態がわかる特集を行っています。

<調査概要>
・調査時期:2012年7月
・方法:たまひよモニターを対象にしたwebアンケート
・対象人数:0カ月から1才5カ月の乳幼児を育てている女性501名


◇産後ママに黄信号!つい実家に頼る『実家依存症』が夫婦関係悪化につながる?
 0才~1才4カ月の乳幼児をもつママに「ママが赤ちゃんを連れて、ママ方の実家に帰る頻度はどのくらいですか?」と質問したところ、月に1~2回以上帰ると答えた人が過半数に。(「毎日」~「月に1~2回くらい」までの合計)

 さらに、「正直、“実家に頼りすぎているかも”と思うことはありますか?」と質問したところ、「はい」と答えた人が約4割に達する結果となりました。

<上記Q1・Q2の調査概要>
・調査時期:2012年7月
・方法:たまひよモニターを対象にしたwebアンケート
・対象人数:0カ月から1才4カ月の乳幼児を育てている女性298名


 なお、「実家に帰るとどんなことを頼っていますか?」という質問に、最も多かった回答は「離乳食・おむつ替えなど赤ちゃんのお世話」でした。そして「料理や洗濯など」「食材をもらう」「相談に乗ってもらう」が続く結果となりました。

 出産後、慣れない育児や家事が大変で、実家を頼るママが少なくないようです。赤ちゃんが生まれて何かあったときに応援してくれる実家は心強いもの。何かあると実母に電話やメールをしたり、夫を残し子連れで実家に帰ったりしているようです。ただし、行き過ぎた実家依存は夫婦の問題へ発展することも。
 ママ自身の軸が実家寄りになると、夫は自分がないがしろにされていると感じるものです。また家庭内に起きた問題も夫婦で解決せずに実家、とくに母親に意見を求めた結果、実母とママ対夫という2対1の構図になることも。
そんな危険に対して、『ひよこクラブ』11月号では、「実家依存症になっていませんか?」(監修:夫婦問題研究家 岡野あつこ先生)という特集を掲載しています。「悩んだとき、実母より先にパパに話すべき」など「実家依存症」にならないためのルールを紹介。いつの間にか夫婦間に亀裂が生じることのないよう、注意をよびかけています。


◇『たまごクラブ』『ひよこクラブ』など、“たまひよ”の事業展開について
 ベネッセコーポレーションでは、妊娠・育児関連雑誌市場でNo.1のシェアを誇る2誌、『たまごクラブ』(93年創刊)、『ひよこクラブ』(93年創刊)、さらには「たまひよ net.」「たまひよ Web」等でのWEBを通じたサービス提供のほか、各種ムックの刊行、母子向け生活用品通販事業「たまひよSHOP」等、妊娠・育児におけるサービスを幅広く提供しています。
 これらの事業は“たまひよ”のサービスとして広く認知されています。
*たまひよWEB: http://tamahiyo.jp/

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URL
http://www.benesse.co.jp/
業種
サービス業
本社所在地
岡山県岡山市北区南方3-7-17
電話番号
086-225-1165
代表者名
小林 仁
上場
東証1部
資本金
136億円
設立
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